下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、ブランド製品事業及びテクノロジーソリューション事業における製品の開発・製造・販売を主な活動としているほか、サービス業務等を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,100億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち916番目、電気機器225社のうち83番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+0.3%です。平均年間給与は985.2万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち18番目。平均年齢は45.5歳、平均勤続年数は11.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ワコムと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本信号・新電元工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本信号・新電元工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、ブランド製品事業及びテクノロジーソリューション事業における製品の開発・製造・販売を主な活動としているほか、サービス業務等を行っております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、次の２事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」の区分と同一であります。
（１）ブランド製品事業
製品区分 ／ 主要な製品 ／ 主要な関係会社
クリエイティブソリューション ／ ・ディスプレイ 液晶ディスプレイ面に直接描画と文字入力ができるペンタブレット ・ペンタブレット 筆圧感知ができるペンにより繊細な描画等が可能なペンタブレット及び簡単な操作で使用できるペンタブレット ＜使用用途＞ コンピューターグラフィックを利用したグラフィックスデザイン、映画やアニメの制作、写真編集、工業デザイン及びイラストレーション、ホームページデザイン、オンライン教育及びテレワークでの利用等 ／ 当社 ワコムヨーロッパ ワコムテクノロジー ワコムチャイナ ワコムコリア ワコムオーストラリア ワコムホンコン ワコムシンガポール ワコムタイワンインフォメーション ワコムインディア ワコムベトナムサイエンスアンドテクノロジー
ビジネスソリューション ／ 上記ディスプレイ、ペンタブレット等のビジネス用途向け製品 ＜使用用途＞ クリエイティブ、教育、医療・公共、デジタルサイン分野での利用等
（２）テクノロジーソリューション事業
製品区分 ／ 主要な製品 ／ 主要な関係会社
AESテクノロジーソリューション ／ デジタルペン技術（アクティブES：Active Electrostatic／EMR：Electro Magnetic Resonance）を搭載した、デジタルペン、マルチタッチセンサー、タッチパネル等の部品及びモジュール ＜使用用途＞ タブレットPC、電子書籍や携帯端末等のモバイル機器への組み込み利用等 ／ 当社 ワコムチャイナ ワコムタイワンインフォメーション ワコムベトナムサイエンスアンドテクノロジー
EMRテクノロジーソリューション
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHU2）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 773億円・利益 171億円・従業員 441人
売上 327億円・利益 20億円・従業員 331人
連結子会社 19社（有報に社名が載る主な会社は11社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…」※１事業成長連結売上高1,500億円、連結営業利益150億円資本効率性の改善ROE（自己資本利益率）20％以上、ROIC（投下資本利益率）1」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の株主還元については、将来の事業展開と財務体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定した配当の継続と機動的な自己株式取得を基本方針としております。
内部留保については、中長期的な企業価値の増大に向けて、顧客やコミュニティとの関係強化及び技術革新につながる施策を中心に経営資源を継続的に投下することで有効活用してまいります。また、今後の経営環境の変化に積極的に対応していくため、引き続き財務の健全性にも注視してまいります。
これらの考えのもと、当社は、中期経営計画『Wacom Chapter ４』の資本政策に基づき、株主還元については財務の健全性を維持しつつ、累進配当と機動的な自己株式の取得により、連結ベースで総還元性向50％以上を目指すこととしております。
当事業年度における配当方針については、原則として累進配当を実施する方針とします。配当の回数については、中長期的な株式価値向上と株主の皆様への利益還元の機会を充実させることを目的として、中間配当、期末配当の年２回の剰余金の配当を実施してまいります。
当事業年度における配当については、中間配当11円00銭及び記念配当３円00銭を含め１株当たり26円00銭としました。
自己株式取得については、投資機会、資本効率、株価水準等を総合的に勘案した上で、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策として遂行してまいります。なお、当事業年度においては、11,000,000株の自己株式を消却しております。
株主優待制度については、配当や自己株式取得以外での利益還元を望まれない株主様もいらっしゃいますので、公平性の観点から導入せず、現金配当と自己株式取得による利益還元を継続する方針であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 19 | 19.1 |
| 2021 | 20 | 28.2 |
| 2022 | 20 | 64.8 |
| 2023 | 20 | 67.5 |
| 2024 | 22 | 74.8 |
| 2025 | 26 | 26.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 13.82 |
| 2 | サムスン エレクトロニクス シンガポール ピーティーイー リミテッド | 6.24 |
| 3 | エイブイアイ ジャパン オポチュニティー トラスト ピーエルシー | 4.78 |
| 4 | ステート ストリート バンク アンド トラスト クライアント オムニバス アカウント オーエムゼロツー ５０５００２ | 4.40 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.31 |
| 6 | エイブイアイ グローバル トラスト ピーエルシー | 4.05 |
| 7 | ジヤパン アブソリユート バリユー フアンド | 3.12 |
| 8 | ザ バンク オブ ニューヨーク メロン １４００５１ | 2.90 |
| 9 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー ５０５００１ | 2.23 |
| 10 | 山田 正彦 | 2.20 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は48.10%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 611 | 786 | 746 | 776 | 713 | 823 | 895 | 886 | 1,085 | 1,088 | 1,127 | 1,188 | 1,157 | 1,100 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 37 | -12 | 35 | 42 | 56 | 134 | 130 | 20 | 71 | 102 | 134 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.7 | -1.6 | 4.3 | 4.6 | 6.3 | 12.4 | 12.0 | 1.8 | 5.9 | 8.8 | 12.2 |
| 当期利益億円 | 48 | 52 | 35 | 23 | -55 | 24 | 39 | 39 | 102 | 110 | 18 | 46 | 52 | 95 |
| EPS円 | 29.8 | 31.3 | 20.9 | 14.0 | -33.9 | 14.6 | 23.7 | 24.1 | 63.0 | 68.0 | 11.3 | 29.6 | 37.0 | 71.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHU2）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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