表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2014年度は日本基準、2015年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、展開する事業の特性から、サンエースカンパニー、エレクトロニクスカンパニー、モーションカンパニー、その他を報告セグメントとしています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,073億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち925番目、電気機器225社のうち84番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.7%です。平均年間給与は683.4万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち131番目。平均年齢は42.6歳、平均勤続年数は16.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
山洋電気と同業2社を、ダッシュボードで並べる日本信号・新電元工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本信号・新電元工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社および子会社20社で構成され、主に冷却ファン、電源機器、サーボアンプ、サーボモータを生産、販売しています。
当社グループの事業セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討をおこなう対象となっているものです。
当社グループは、展開する事業の特性から、サンエースカンパニー、エレクトロニクスカンパニー、モーションカンパニー、その他を報告セグメントとしています。
セグメント ／ 主な事業
サンエースカンパニー ／ 冷却ファンなどの設計・製造・販売
エレクトロニクスカンパニー ／ 電源装置・サーボアンプ・ステッピングドライバなどの 設計・製造・販売
モーションカンパニー ／ サーボモータ・ステッピングモータなどの 設計・製造・販売
その他 ／ 電気機器販売・電気工事など
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCEQ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
SANYO DENKI AMERICA,INC.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 408億円・利益 82億円・従業員 931人
売上 375億円・利益 12億円・従業員 807人
売上 232億円・利益 11億円・従業員 496人
売上 57億円・利益 6億円
連結子会社 20社（有報に社名が載る主な会社は20社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「②ROE10％以上を継続して達成する。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、持続的な企業価値の向上に向けて、安定した経営基盤の確保および将来の成長に向けた投資を進めるとともに、株主のみなさまへの利益還元も重視しています。株主のみなさまへの利益還元は配当による還元を基本とし、利益還元の充実と将来の成長に向けた投資により持続的成長を実現していきます。
株主還元のさらなる充実を図るため、2026年３月19日に「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた取り組みについて（アップデート）」において、新たな配当方針を公表しました。
連結配当性向の目標および詳細については「第２ 事業の状況 ４経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 ２. 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容 (2) 当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識および分析・検討内容 ③資本の財源および資金の流動性の分析 (連結配当性向)」に記載のとおりです。
当期(2026年３月期)の期末配当を１株につき70円とすることにつきましては、2026年６月18日開催予定の定時株主総会の決議事項です。なお、当社は2025年10月１日付で普通株式１株を３株に分割しています。当該株式分割後の基準で換算した場合、中間配当は33.33円（株式分割換算前100円）となります。その結果、年間配当では103.33円となり、親会社所有者帰属持分配当率は、3.1％になります。
なお、当社は中間配当をおこなうことができる旨を定款で定めています。
内部留保しました資金につきましては、生産能力増強と競争力強化のための投資の原資とする予定です。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 90 | 55.2 |
| 2021 | 115 | 31.8 |
| 2022 | 135 | 24.4 |
| 2023 | 145 | 23.5 |
| 2024 | 165 | 43.5 |
| 2025 | 170 | 64.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 協同興業株式会社 | 15.59 |
| 2 | INTERTRUST TRUSTEES CAYMAN LIMITED AS TRUSTEE OF JAPAN-UP UNIT TRUST | 9.63 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 8.52 |
| 4 | INTERTRUST TRUSTEES (CAYMAN) LIMITED SOLEL Y IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN-UP | 8.50 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 2.81 |
| 6 | 山洋開発株式会社 | 2.69 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 2.52 |
| 8 | 株式会社みずほ銀行 | 1.92 |
| 9 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.78 |
| 10 | 株式会社八十二長野銀行 | 1.65 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は55.62%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 641 | 677 | 917 | 803 | 748 | 892 | 847 | 707 | 775 | 1,011 | 1,208 | 1,129 | 978 | 1,073 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 88 | 66 | 10 | 48 | 110 | 134 | 118 | 79 | 109 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 9.8 | 7.8 | 1.5 | 6.2 | 10.8 | 11.1 | 10.5 | 8.1 | 10.1 |
| 当期利益億円 | 30 | 37 | 57 | 37 | 40 | 64 | 50 | 4 | 39 | 90 | 114 | 105 | 56 | 87 |
| EPS円 | 47.6 | 300.0 | 460.5 | 301.0 | 329.3 | 526.9 | 411.7 | 35.2 | 325.7 | 248.3 | 314.3 | 289.2 | 157.6 | 243.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCEQ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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