下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社20社、非連結子会社１社、関連会社１社により構成されており、半導体製品、電装製品、電源製品などの製造、販売を主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,138億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち902番目、電気機器225社のうち80番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.2%です。平均年間給与は745.8万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち93番目。平均年齢は42.8歳、平均勤続年数は17.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
新電元工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるアンリツ・バッファローと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ アンリツ・バッファローと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社20社、非連結子会社１社、関連会社１社により構成されており、半導体製品、電装製品、電源製品などの製造、販売を主たる業務としております。
2026年１月５日に京セラ株式会社のパワーデバイス事業を承継した新設会社の全株式を取得し、株式会社秦野新電元といたしました。その子会社である高雄新電元電子股份有限公司とともに、両社を連結子会社といたしました。
また、連結子会社であったシンデンゲン・ユーケー・リミテッドは、清算手続きを進めており重要性が低下したため、連結の範囲から除外しております。
当社グループの事業内容および当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
次の３事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。また、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。
（パワーデバイス事業）
連結子会社である㈱秋田新電元、㈱東根新電元、㈱秦野新電元、ランプーン・シンデンゲン・カンパニー・リミテッド、シンデンゲン・フィリピン・コーポレーション、高雄新電元電子股份有限公司が製造しております。
（パワーユニット事業）
連結子会社である㈱岡部新電元、新電元スリーイー㈱、シンデンゲン・インディア・プライベート・リミテッド、ピーティー・シンデンゲン・インドネシア、広州新電元電器有限公司、シンデンゲン（タイランド）カンパニー・リミテッド、シンデンゲン・ベトナム・カンパニー・リミテッドが製造しております。
（パワーシステム事業）
連結子会社である新電元スリーイー㈱が製造しております。
（その他）
関連会社である新電元メカトロニクス㈱が製造しております。
販売については全部門とも当社が一括仕入れ、当社のほか連結子会社である、シンデンゲン・アメリカ・インコーポレイテッド、新電元（香港）有限公司、新電元（上海）電子有限公司、シンデンゲン・ヨーロッパ・ゲーエムベーハーおよびシンデンゲン・シンガポール・ピーティーイー・リミテッドを通じて販売しております。
なお、連結子会社であるシンデンゲン・インディア・プライベート・リミテッド、ピーティー・シンデンゲン・インドネシア、広州新電元電器有限公司、シンデンゲン（タイランド）カンパニー・リミテッド、シンデンゲン・ベトナム・カンパニー・リミテッドおよび関連会社である新電元メカトロニクス㈱においては製品の全部または一部を直接販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHJ7）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ピーティー・シンデンゲン・インドネシア議決権 100.0%
シンデンゲン・インディア・プライベート・リミテッド議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 728億円・利益 38億円・従業員 2,083人
売上 335億円・利益 25億円・従業員 2,545人
売上 74億円・利益 12億円・従業員 218人
売上 1億円・利益 -0億円
連結子会社 20社（有報に社名が載る主な会社は20社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「＜2027年度の経営目標（連結）＞・売上高1,200億円・営業利益率5.0％・ROE6.0％・設備投資額（３ヶ年累計）300億円・研究開発費（３ヶ年累計）145億円＜進捗と課題＞当社グループは、将来核となる事業・製品を確立させるなど長期戦略を実行するため、全社的な機構改革に着手し、2025年４月に始動いたしました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題のひとつと位置付けており、業界における競争力を維持・強化するための内部留保、株主資本利益率の水準、業績などを総合的に勘案して成果の配分を行っていくことを基本方針としております。
当社の剰余金の配当は、会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。中間配当は９月30日を基準日として取締役会で決議し、期末配当は３月31日を基準日として定時株主総会で決議することとしております。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額1,018,097,900円及び１株当たり配当額100円につきましては、2026年６月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 62.50 | — |
| 2021 | 100 | 24.1 |
| 2022 | 130 | 435.1 |
| 2023 | 130 | — |
| 2024 | 65 | — |
| 2025 | 100 | 18.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 本田技研工業株式会社 | 11.65 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.83 |
| 3 | 中央日本土地建物株式会社 | 4.94 |
| 4 | 朝日生命保険相互会社 | 3.98 |
| 5 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 3.50 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.20 |
| 7 | 新電元工業協力会社持株会 | 3.05 |
| 8 | 新電元工業従業員持株会 | 2.10 |
| 9 | 損害保険ジャパン株式会社 | 1.96 |
| 10 | 株式会社埼玉りそな銀行 | 1.82 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は46.04%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 884 | 1,046 | 1,083 | 981 | 904 | 922 | 947 | 930 | 804 | 922 | 1,010 | 1,023 | 1,058 | 1,138 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 8 | 51 | 69 | 56 | 18 | -11 | 56 | 36 | 13 | 1 | 38 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.8 | 5.6 | 7.4 | 6.0 | 1.9 | -1.3 | 6.0 | 3.6 | 1.2 | 0.1 | 3.4 |
| 当期利益億円 | 40 | 121 | 53 | 2 | 34 | 53 | 39 | -42 | -56 | 59 | 16 | -7 | -24 | 57 |
| EPS円 | 38.1 | 1,177.1 | 509.8 | 19.9 | 329.0 | 513.9 | 376.4 | -403.5 | -539.7 | 572.7 | 159.6 | -69.1 | -236.2 | 549.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHJ7）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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