下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
イビデン株式会社(当社)の企業集団は、子会社29社及び関連会社１社であり、事業内容は、電子、セラミック、建設、建材、樹脂、食品等の製造・販売を主に、設備工事関係、保守、サービス等を行っているほか、グループ製品・原材料等の運送業務を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は4,162億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち386番目、電気機器225社のうち39番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.2%です。平均年間給与は766.3万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち80番目。平均年齢は40.2歳、平均勤続年数は16.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
イビデンと同業2社を、ダッシュボードで並べるローム・ホシデンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
イビデン株式会社(当社)の企業集団は、子会社29社及び関連会社１社であり、事業内容は、電子、セラミック、建設、建材、樹脂、食品等の製造・販売を主に、設備工事関係、保守、サービス等を行っているほか、グループ製品・原材料等の運送業務を営んでおります。
当社グループの事業内容と当該事業における位置付けは、次のとおりであります。
区分 ／ 主要製品及び事業内容 ／ 主要な会社
電子 ／ パッケージ基板 ／ 当社 イビデン樹脂㈱ イビデン産業㈱ イビデンU.S.A.㈱(米国) イビデンシンガポール㈱(シンガポール) イビデンヨーロッパ㈱(オランダ) 台湾揖斐電股分有限公司(台湾) イビデンフィリピン㈱(フィリピン) 揖斐電電子(上海)有限公司(中国) イビデンコリア㈱(韓国) イビデンエレクトロニクスマレーシア㈱(マレーシア)
セラミック ／ 環境関連セラミック製品、特殊炭素製品、 ファインセラミックス製品、 セラミックファイバー ／ 当社 イビデンケミカル㈱ イビデンU.S.A.㈱(米国) マイクロメック㈱(米国) イビデンメキシコ㈱（メキシコ） イビデンシンガポール㈱(シンガポール) イビデンヨーロッパ㈱(オランダ) イビデンハンガリー㈱(ハンガリー) エルジーグラファイト㈱（イタリア） イビデンコリア㈱（韓国） 揖斐電電子（上海）有限公司(中国) イビデングラファイトコリア㈱(韓国) 揖斐電精密陶瓷(蘇州)有限公司(中国)
その他 ／ 設備の設計・施工 住宅設備機器、メラミン化粧板 法面工事・造園工事等の土木工事の設計・施工 合成樹脂の加工業 農畜水産物の加工業 情報サービス業 自動車運送業、石油製品の販売 事務代行業、請負業 欧州域内の投資・金融 米国内の投資・金融 アジア域内の投資・金融 土地所有・管理 ／ イビデンエンジニアリング㈱ イビケン㈱ イビデングリーンテック㈱ イビデン樹脂㈱ イビデン物産㈱、南寧大南食品有限公司(中国) タック㈱ イビデン産業㈱ ㈱イビデンキャリア・テクノ、イビデンオアシス㈱ イビデンヒューマンネットワーク㈱ イビデンヨーロッパ㈱(オランダ) イビデンU.S.A.㈱(米国) イビデンアジアホールディングス㈱(シンガポール) イビデンフィリピンランドホールディングス㈱(フィリピン) 他1社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YC4B）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 2,433億円・利益 452億円・従業員 5,608人
売上 903億円・利益 90億円・従業員 2,581人
売上 826億円・利益 76億円・従業員 2,301人
連結子会社 29社（有報に社名が載る主な会社は29社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元につきましては、2026年３月期より2031年３月期まで、資本配分方針に基づき、成長投資及び財務規律とのバランスを考慮しつつ、配当性向20%を目安とし、年間株主配当金１株につき20円をベースに累進配当とする方針としております。
内部留保金の使途につきましては、企業価値の増大を図ることを目的として、中長期的な事業拡大のため、研究開発・製造設備等に戦略的に投資し、長期的な競争力の強化を目指してまいります。
なお、当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨及び毎年９月30日を中間配当の基準日、毎年３月31日を期末配当の基準日とする旨を定款に定めております。
当事業年度の期末配当金につきましては、１株につき15.00円とし2026年６月５日を支払開始日とさせていただきました。
なお、当社は、2026年１月１日を効力発生日として、普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割を行っております。2025年11月にお支払いいたしました中間配当金30円(当社大野事業場量産開始記念配当10円を含む)は、当該株式分割後の金額に換算しますと15円に相当し、期末配当と合わせた当期の年間配当金相当額は、2024年度対比で10円増額の１株当たり30円となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 35 | 24.6 |
| 2021 | 40 | 15.1 |
| 2022 | 50 | 12.7 |
| 2023 | 40 | 16.6 |
| 2024 | 40 | 12.4 |
| 2025 | 45 | 11.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 22.24 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 10.70 |
| 3 | 株式会社豊田自動織機 | 4.45 |
| 4 | GIC PRIVATE LIMITED-C | 3.24 |
| 5 | イビデン協力会社持株会 | 2.57 |
| 6 | 大樹生命保険株式会社 | 1.82 |
| 7 | 株式会社十六銀行 | 1.59 |
| 8 | 株式会社大垣共立銀行 | 1.54 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.49 |
| 10 | HSBC HONG KONG－TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES | 1.44 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は51.08%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,859 | 3,103 | 3,181 | 3,141 | 2,665 | 3,004 | 2,911 | 2,960 | 3,235 | 4,011 | 4,175 | 3,705 | 3,694 | 4,162 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 226 | 71 | 167 | 101 | 197 | 386 | 708 | 724 | 476 | 476 | 620 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.2 | 2.7 | 5.6 | 3.5 | 6.7 | 11.9 | 17.7 | 17.3 | 12.8 | 12.9 | 14.9 |
| 当期利益億円 | 22 | 175 | 191 | 75 | -628 | 116 | 33 | 113 | 257 | 412 | 522 | 315 | 337 | 637 |
| EPS円 | 16.0 | 126.6 | 138.4 | 55.3 | -472.3 | 83.2 | 23.7 | 81.1 | 183.9 | 147.7 | 186.9 | 112.7 | 120.7 | 228.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YC4B）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。