下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社63社(うち連結子会社61社)及び関連会社1社により構成され、主な事業内容は、フードサービス機器の研究開発、製造、販売及び保守サービスであります。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年3月提出)
2025年度の売上収益は4,859億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち342番目、機械207社のうち19番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+15.3%です。平均年間給与は788.8万円(2025年度・提出会社単体)で、機械207社のうち43番目。平均年齢は44.4歳、平均勤続年数は17.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ホシザキと同業2社を、ダッシュボードで並べるカナデビア・DMG森精機と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ カナデビア・DMG森精機と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社63社(うち連結子会社61社)及び関連会社1社により構成され、主な事業内容は、フードサービス機器の研究開発、製造、販売及び保守サービスであります。
研究開発は、日本では当社等が製品の研究開発を行っており、米州ではHOSHIZAKI AMERICA,INC.及びLANCER CORPORATION等が、欧州ではHOSHIZAKI EUROPE LIMITED等が、アジアではWestern Refrigeration Private Limited等が行っております。製品企画から製品化までの一貫した研究体制を持つことにより、最終顧客の多様なニーズにあった対応を可能にしております。新製品開発、先端技術開発、既存製品の改良や改善、シリーズ展開の活動及び原価低減活動を行っており、販売及び保守サービス活動から得られる情報や市場品質情報を製品開発に活用する体制を確立しております。
製造は、日本では当社の本社工場と島根工場が行うほか一部を株式会社ネスター等が行い、米州ではHOSHIZAKI AMERICA,INC.及びLANCER CORPORATION等が、欧州ではHOSHIZAKI EUROPE LIMITED等が、アジアではWestern Refrigeration Private Limited等が行っております。
また、長年の生産活動の中から培ってきた製氷機構の加工技術、ステンレス鋼板の溶接技術や切削技術等の加工技術を有しております。
その生産形態は、見込生産ではありますが多品種少量生産であり、これに対応するため大型の生産設備を含むシステム化された生産設備を導入し、生産技術の蓄積や製品品質の安定化、生産リードタイムの短縮を図っております。
販売及び保守サービスは、日本ではホシザキ東京株式会社ほか14の地域別販売会社等が、米州では6つの直系地域販売会社等が、欧州ではHoshizaki Europe B.V.等が、アジアではHOSHIZAKI SINGAPORE PTE LTD等が行っております。また、国内外の販売拠点においては、最終顧客への直接販売、卸販売及びアフターサービスを行っており、日本では直接販売の比率が高く、海外では代理店販売の比率が高くなっております。特に日本では地域別販売会社の営業所により、地域に密着した顧客へのきめ細かなサポートで、販売及びアフターサービス体制を確立しております。
セグメント別の当社及びグループ会社の位置付けにつきましては、次のとおりであります。
セグメント / 会社名 / 当社グループにおける位置付け
日本 / ホシザキ株式会社(当社) / フードサービス機器の開発・製造・販売
ホシザキ販売株式会社 / 日本における中間持株会社
ホシザキ北海道株式会社 / フードサービス機器の販売・保守サービス
ホシザキ東北株式会社
ホシザキ北関東株式会社
ホシザキ関東株式会社
ホシザキ東京株式会社
ホシザキ湘南株式会社
ホシザキ北信越株式会社
ホシザキ東海株式会社
ホシザキ京阪株式会社
ホシザキ阪神株式会社
ホシザキ中国株式会社
ホシザキ四国株式会社
ホシザキ北九株式会社
ホシザキ南九株式会社
ホシザキ沖縄株式会社
株式会社ネスター / フードサービス機器の製造
サンセイ株式会社 / フードサービス機器及び部品の製造・加工
株式会社ナオミ / 充填機等の開発・製造・販売
セグメント / 会社名 / 当社グループにおける位置付け
米州 / HOSHIZAKI USA HOLDINGS,INC. / 米国における持株会社
HOSHIZAKI AMERICA,INC. / フードサービス機器の開発・製造・販売・保守サービス
HOSHIZAKI SOUTH CENTRAL D.C.INC. / 米国での各地域におけるフードサービス機器の販売・ 保守サービス
HOSHIZAKI WESTERN D.C.INC.
HOSHIZAKI NORTHEASTERN D.C.INC.
HOSHIZAKI NORTH CENTRAL D.C.INC.
HOSHIZAKI SOUTHEASTERN D.C.INC.
HOSHIZAKI DE MEXICO, S. DE R.L. DE C.V. / メキシコでのフードサービス機器の販売・保守サービス
Jackson WWS,Inc. / 米国での食器洗浄機の開発・製造・販売・保守サービス
LANCER CORPORATION / 米国での飲料ディスペンサ等の開発・製造・販売・ 保守サービス
LANCER DE MEXICO,SOCIEDAD ANONIMA DE CAPITAL VARIABLE / メキシコでの飲料ディスペンサ等の販売・保守サービス
INDUSTRIAS LANCERMEX,SOCIEDAD ANONIMA DE CAPITAL VARIABLE / メキシコでの飲料ディスペンサ等の製造
HOSHIZAKI LANCER PTY LTD / 豪州での飲料ディスペンサ等の開発・製造・販売・ 保守サービス
HOSHIZAKI LANCER LIMITED / ニュージーランドでの飲料ディスペンサ等の販売・ 保守サービス
Lancer Europe / 欧州での飲料ディスペンサ等の販売・保守サービス
嵐瑟(上海)飲料機械設備有限責任公司 / 中国での飲料ディスペンサ等の販売・保守サービス
HOSHIZAKI MACOM Ltda. / ブラジルでのフードサービス機器の開発・製造・販売・保守サービス
SC Holding Corp. / Structural Concepts Corporationの持株会社
Structural Concepts Corporation / 米州でのショーケース等の開発・製造・販売・保守サービス
SC Real Estate Holdings, LLC / SC Holding Corp.が持つ不動産管理会社
Fogel Company Inc. / パナマにおける持株会社
欧州 / Hoshizaki Europe Holdings B.V. / 欧州における持株会社
HOSHIZAKI EUROPE LIMITED / 欧州でのフードサービス機器の開発・製造・販売
Hoshizaki Europe B.V. / 欧州でのフードサービス機器の販売・保守サービス
Brema Group S.p.A. / 欧州での業務用製氷機の開発・製造・販売・保守サービス
Oztiryakiler Madeni Esya Sanayi ve Ticaret Anonim Sirketi / トルコでのフードサービス機器の開発・製造・ 販売・保守サービス
アジア / Western Refrigeration Private Limited / インドでの冷蔵庫等の開発・製造・販売
HOSHIZAKI SOUTHEAST ASIA HOLDINGS PTE. LTD. / 東南アジアにおける持株会社
HOSHIZAKI(THAILAND)LIMITED / タイでのフードサービス機器の販売・保守サービス
HOSHIZAKI MALAYSIA SDN.BHD. / マレーシアでのフードサービス機器の販売・ 保守サービス
HOSHIZAKI SINGAPORE PTE LTD / シンガポールでのフードサービス機器の販売・ 保守サービス
HOSHIZAKI VIETNAM CORPORATION / ベトナムでのフードサービス機器の販売・保守サービス
セグメント / 会社名 / 当社グループにおける位置付け
アジア / PT. HOSHIZAKI INDONESIA / インドネシアでのフードサービス機器の販売・ 保守サービス
HOSHIZAKI PHILIPPINES CORPORATION / フィリピンでのフードサービス機器の販売・ 保守サービス
TECHNOLUX EQUIPMENT AND SUPPLY CORPORATION / フィリピンでのフードサービス機器の販売・保守サービス
HKR EQUIPMENT CORPORATION / フィリピンでのフードサービス機器の販売・保守サービス
ASIA REFRIGERATION INDUSTRY JOINT STOCK COMPANY / ベトナムでの産業用冷蔵・食品加工設備の製造・販売
星崎香港有限公司 / 香港でのフードサービス機器の販売・保守サービス
星崎(中国)投資有限公司 / 中国における持株会社
星崎商厨智造(蘇州)有限公司 / 中国でのフードサービス機器の製造・販売・保守サービス
北京東邦御厨科技有限公司 / 中国での厨房設計・施工・フードサービス機器の販売・保守サービス
台湾星崎股份有限公司 / 台湾でのフードサービス機器の販売・保守サービス
Hoshizaki Korea Co.,Ltd. / 韓国でのフードサービス機器の販売・保守サービス
(注)上記のほかに非連結・持分法非適用子会社として、Haikawa Industries Private Limited及び星崎冷熱機械(上海)有限公司があります。
出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年3月提出・S100XSOT)。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 2,267億円・利益 304億円・従業員 8,862人
売上 1,212億円・利益 110億円・従業員 3,452人
売上 803億円・利益 144億円・従業員 2,606人
売上 576億円・利益 15億円・従業員 2,121人
連結子会社 61社(有報に社名が載る主な会社は48社)。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「目標とする経営指標の水準として、2026年度連結ベースでは売上高4,500億円、売上高営業利益率14%以上(MAのれん償却前)、ROE12%以上を掲げ、持続的成長と企業価値向上を目指していきます。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益配分を経営上重要な政策として認識しており、将来にわたる安定的な企業成長と経営環境の変化に対応するために必要な内部留保の充実を図るとともに、当社及び当社グループの財務状況、収益状況等を総合的に判断し、株主の皆様に安定的に利益還元を行うことを基本方針としています。
なお、株主還元については、継続的かつ安定的な配当を目指し、配当性向40%以上を目標とし、利益成長に応じた配当を行います。加えて、資本効率を意識し、成長・戦略投資及び最適キャッシュポジションの実現などを総合的に勘案しつつ、柔軟かつ機動的な自己株式の取得を検討いたします。
この基本方針に基づき、当期の期末配当金は1株当たり65円といたしました。中間配当(1株当たり50円)とあわせ、1株当たり115円の年間配当金となり、前期実績から10円の増配となりました。
次期の配当金(予想)につきましては、1株当たり中間配当金55円、期末配当金60円としております。
有価証券報告書【配当政策】より(2026年3月提出)
| 年度 | 1株配当(円) | 配当性向(%) |
|---|---|---|
| 2020 | 110 | 99.0 |
| 2021 | 110 | 63.2 |
| 2022 | 100 | 57.1 |
| 2023 | 95 | 108.3 |
| 2024 | 105 | 111.9 |
| 2025 | 115 | 64.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率(%) |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 13.81 |
| 2 | 坂本ドネイション・ファウンデイション株式会社 | 8.76 |
| 3 | 公益財団法人ホシザキグリーン財団 | 8.57 |
| 4 | ジェーピー モルガン チェース バンク380055 | 6.84 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 4.47 |
| 6 | ホシザキグループ社員持株会 | 3.31 |
| 7 | 一般財団法人ホシザキ新星財団 | 2.39 |
| 8 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001 | 2.01 |
| 9 | 坂本 美由紀 | 1.60 |
| 10 | 野村信託銀行株式会社(信託 2052229) | 1.27 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は53.07%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,789 | 2,055 | 2,333 | 2,602 | 2,655 | 2,822 | 2,928 | 2,901 | 2,383 | 2,744 | 3,213 | 3,736 | 4,455 | 4,859 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 317 | 346 | 361 | 364 | 327 | 184 | 249 | 274 | 435 | 511 | 519 |
| 営業利益率% | — | — | — | 12.2 | 13.0 | 12.8 | 12.4 | 11.3 | 7.7 | 9.1 | 8.5 | 11.6 | 11.5 | 10.7 |
| 当期利益億円 | 113 | 158 | 150 | 170 | 214 | 231 | 257 | 244 | 114 | 217 | 240 | 328 | 369 | 381 |
| EPS円 | 156.3 | 218.4 | 207.7 | 234.5 | 296.0 | 319.6 | 177.6 | 168.7 | 79.0 | 149.7 | 165.5 | 226.7 | 256.9 | 269.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年3月提出)。
有価証券報告書【沿革】より(2026年3月提出・S100XSOT)。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。