下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社40社、非連結子会社５社、関連会社２社で構成され、工作機械の製造、販売、サービス等の事業活動を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は2,612億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち538番目、機械207社のうち30番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+17.5%です。平均年間給与は743.2万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち62番目。平均年齢は43.6歳、平均勤続年数は19.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
牧野フライス製作所と同業2社を、ダッシュボードで並べる日本製鋼所・三浦工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本製鋼所・三浦工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社40社、非連結子会社５社、関連会社２社で構成され、工作機械の製造、販売、サービス等の事業活動を行っております。
当社グループの事業に係わる位置づけと工作機械事業との関連は次の通りであります。
当社 ／ 工作機械の製造・販売・修理
連結子会社
マキノジェイ㈱ ／ フレキシブル生産システム機器の製造及び販売とエンジニアリング業務
マキノ電装㈱ ／ 工作機械用制御装置の設計・製造・販売・修理
㈱牧野技術サービス ／ 工作機械の据付・アフターサービス及び修理部品の販売
関東物産㈱ ／ 工作機械等の販売
牧野フライス技研㈱ ／ 工作機械周辺機器の製造・開発
マキノ・ロジスティックス㈱ ／ 工作機械の梱包と保険代理業務
MAKINO ASIA PTE LTD ／ 工作機械の製造・販売・修理
MAKINO INC. ／ 工作機械の販売・修理
MAKINO Europe GmbH ／ 工作機械の販売・修理
MAKINO RESOURCE DEVELOPMENT PTE LTD ／ 工作機械の原材料と部品の調達・販売
Makino Korea Co.,Ltd. ／ 工作機械の販売・修理
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEQK）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
MAKINO ASIA PTE LTD議決権 100.0%
MAKINO INC.議決権 100.0%
牧野机床(中国)有限公司議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,214億円・利益 87億円・従業員 1,716人
売上 751億円・利益 33億円・従業員 646人
売上 467億円・利益 121億円・従業員 2,207人
売上 180億円・利益 1億円・従業員 208人
連結子会社 40社（有報に社名が載る主な会社は12社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
工作機械業界は、年度により収益の変動が極めて大きい業界の一つであります。しかしながら、利益配分につきましては、安定的かつ継続的な配当により、株主の皆様への利益還元を図ることを基本に考えております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当期の利益配当につきましては、利益配分に関する基本方針を踏まえつつ収益状況に鑑み、期末配当金を１株当たり270円とする予定であります。
内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えと研究開発活動に充当いたします。
なお、当社は中間配当を行うことが出来る旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 20 | — |
| 2021 | 60 | 28.9 |
| 2022 | 150 | 53.4 |
| 2023 | 150 | 36.8 |
| 2024 | 180 | 46.7 |
| 2025 | 270 | 55.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.12 |
| 2 | ＢＮＹ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ ＪＰＲＤ ＡＣ ＩＳＧ （ＦＥ－ＡＣ） | 7.97 |
| 3 | 公益財団法人工作機械技術振興財団 | 3.82 |
| 4 | ＪＰ ＪＰＭＳＥ ＬＵＸ ＲＥ ＢＡＲＣＬＡＹＳ ＣＡＰＩＴＡＬ ＳＥＣ ＬＴＤ ＥＱ ＣＯ | 3.55 |
| 5 | ＧＯＬＤＭＡＮ ＳＡＣＨＳ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ | 3.45 |
| 6 | ＭＬＩ ＦＯＲ ＳＥＧＲＥＧＡＴＥＤ ＰＢ ＣＬＩＥＮＴ | 2.97 |
| 7 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 2.72 |
| 8 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 2.68 |
| 9 | ＵＢＳ ＡＧ ＬＯＮＤＯＮ ＡＳＩＡ ＥＱＵＩＴＩＥＳ | 2.32 |
| 10 | 牧野 二郎 | 2.05 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.64%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,268 | 1,239 | 1,495 | 1,620 | 1,536 | 1,815 | 2,047 | 1,594 | 1,167 | 1,866 | 2,280 | 2,254 | 2,342 | 2,612 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 145 | 97 | 150 | 207 | 35 | -36 | 113 | 175 | 164 | 185 | 250 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.9 | 6.3 | 8.3 | 10.1 | 2.2 | -3.1 | 6.1 | 7.7 | 7.3 | 7.9 | 9.6 |
| 当期利益億円 | 52 | 43 | 114 | 122 | 76 | 117 | 170 | 8 | -27 | 120 | 161 | 160 | 144 | 210 |
| EPS円 | 46.4 | 38.6 | 102.9 | 109.6 | 69.0 | 511.3 | 689.3 | 34.0 | -110.8 | 499.2 | 671.9 | 670.6 | 613.2 | 897.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEQK）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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