表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2018年度は日本基準、2019年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は2,404億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち569番目、機械207社のうち32番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.9%です。平均年間給与は648.2万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち138番目。平均年齢は41.5歳、平均勤続年数は19.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＴＨＫと同業2社を、ダッシュボードで並べる三浦工業・牧野フライス製作所と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 三浦工業・牧野フライス製作所と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ＴＨＫ 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報で、事業別と地域別の内訳が同じ形で並んでおり、足し合わせると連結の売上を超えます。構成比として出せないため載せていません。
当社グループは、子会社39社及び関連会社3社で構成されております。
産業機器事業は主に直動システムを中心とした機械要素部品等の製造販売及び産業機械の製造販売を行っており、輸送機器事業は主に自動車や二輪車などの輸送機器向けにステアリング部品、サスペンション部品、ブレーキ部品等の開発設計、製造販売を行っております。
直動システムは、機械装置等の直線運動部分に用いられ、機械装置等の高速・高精度化を実現した機械要素部品です。機械装置等の運動部分を「ころがり運動」化するため、「すべり運動」に比べて運動部分の摩擦が1/50に低減されることから、省エネルギーに優れた地球環境にやさしい製品です。
こうした特長により、高速・高精度を要求される工作機械や半導体製造装置等の精密機器に留まらず、アミューズメント機器や、地震の揺れから建物を守る免震・制震装置等にいたるまで、幅広い分野に採用されております。
当社グループの主な事業内容と、各子会社等の事業における位置づけは次のとおりであります。
日本国内においては、工作機械、産業用ロボット、半導体製造装置などの産業機械メーカー及び代理店等には当社が直接販売し、その他メーカーの一部及びその他の代理店の一部に対しては、トークシステム株式会社が販売を担当しております。また、当社に加え、THKインテックス株式会社、THK新潟株式会社、日本スライド工業株式会社及びTHK桐生株式会社が製造を担当しております。THKインテックス株式会社は、産業機械の製造販売を行っており、当社から直動システム等を購入しております。また、当社はTHKインテックス株式会社より製造用機械の一部を購入しております。THKリズム株式会社は、ボールジョイント等を国内外の輸送機器メーカー向けに製造販売しております。
米州においては、THK America, Inc.が販売を担当し、THK Manufacturing of America, Inc.が製造を担当しております。THK RHYTHM NORTH AMERICA CO., LTD.、THK RHYTHM MEXICANA,S.A. DE C.V.、THK RHYTHM AUTOMOTIVE MICHIGAN CORPORATION及びTHK RHYTHM AUTOMOTIVE CANADA LIMITEDは、リンクボール・サスペンションボールジョイント等の輸送機器要素部品を輸送機器メーカー向けに製造販売しております。
欧州においては、THK GmbH及びTHK France S.A.S.が販売を担当しております。またTHK Manufacturing of Europe S.A.S.及びTHK Manufacturing of Ireland Ltd.が製造を担当しております。THK RHYTHM AUTOMOTIVE GmbH及びTHK RHYTHM AUTOMOTIVE CZECH a.s.は、リンクボール・サスペンションボールジョイント等の輸送機器要素部品を輸送機器メーカー向けに製造販売しております。加えて、THK CAPITAL UNLIMITED COMPANY及びTHK FINANCE UNLIMITED COMPANYがグループファイナンス及び資金管理業務を担当しております。
中国においては、THK（中国）投資有限公司、THK（上海）国際貿易有限公司が販売を担当しております。また、大連THK瓦軸工業有限公司、THK（無錫）精密工業有限公司、THK（遼寧）精密工業有限公司、THK（常州）精工有限公司が製造を担当しております。蒂業技凱力知茂（広州）汽車配件有限公司及び蒂業技凱力知茂（常州）汽車配件有限公司はリンクボール・サスペンションボールジョイント等の輸送機器要素部品を輸送機器メーカー向けに製造販売しております。
その他の地域においては、THK TAIWAN CO., LTD.（台湾）、THK LM SYSTEM Pte. Ltd.（シンガポール）、THK LM SYSTEM (THAILAND) CO., LTD.（タイ）が販売を担当しております。また、THK MANUFACTURING OF VIETNAM CO.,LTD.(ベトナム)が製造を担当しております。THK India Pvt. Ltd.(インド)及び当社の関連会社である三益THK株式会社（韓国）は販売及び製造を担当しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XRWN）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
THK（中国）投資有限公司議決権 100.0%
THK America, Inc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,109億円・利益 -36億円・従業員 5,634人
売上 902億円・利益 -363億円・従業員 1,830人
売上 760億円・利益 19億円・従業員 3,034人
売上 675億円・利益 -262億円・従業員 1,573人
売上 216億円・利益 1億円
連結子会社 37社（有報に社名が載る主な会社は37社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(5)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等新たな経営方針「ROE10％超の早期実現」における経営指標としては、ROEの分母である自己資本の当面の必要水準を3,000億円程度とし、分子としては当期純利益300億円に必要な営業利益として400億円を設定しました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は「ROE 10％超の早期実現」を経営方針として定めております。この方針のもと、資本効率向上を目的に、より積極的な株主還元を実施するため「ROE 10％超の早期実現」を達成するまで自己資本配当率（DOE）8％を継続することを配当方針としております。
この配当方針に基づき、当期の期末配当につきましては1株につき123円の実施を予定しております。これにより、当期の年間配当金は中間配当金（1株当たり123円）と合わせて1株当たり246円となる予定であります。
「ROE 10％超の早期実現」の達成後も株主資本コストを上回るROEは勿論のこと、その水準をさらに高めていくことにより、安定的な株主還元が継続できるよう努めて参ります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 15 | — |
| 2021 | 60 | 41.3 |
| 2022 | 87 | 175.3 |
| 2023 | 46 | 43.3 |
| 2024 | 146.50 | 115.9 |
| 2025 | 246 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「ありません」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 16.12 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 13.08 |
| 3 | TERAMACHI株式会社 | 5.36 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部 | 4.10 |
| 5 | BBH (LUX) FOR FIDELITY FUNDS-GLOBAL TECHNOLOGY POOL常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.29 |
| 6 | OASIS JAPAN STRATEGIC FUND Y LTD．常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店 | 1.77 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口4） | 1.52 |
| 8 | 株式会社みずほ銀行常任代理人 株式会社日本カストディ銀行 | 1.42 |
| 9 | OASIS JAPAN STRATEGIC FUND LTD．常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店 | 1.39 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部 | 1.38 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は48.49%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,684 | 1,855 | 2,177 | 2,405 | 2,736 | 2,866 | 3,447 | 2,746 | 2,190 | 3,182 | 3,937 | 3,519 | 2,227 | 2,404 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 232 | 247 | 293 | 528 | 183 | -85 | 303 | 345 | 237 | 159 | 144 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.6 | 9.0 | 10.2 | 15.3 | 6.7 | -3.9 | 9.5 | 8.8 | 6.7 | 7.1 | 6.0 |
| 当期利益億円 | 98 | 156 | 227 | 136 | 167 | 257 | 361 | 117 | -100 | 230 | 212 | 184 | 104 | -699 |
| EPS円 | 77.0 | 123.2 | 179.4 | 107.2 | 132.2 | 203.3 | 285.2 | 92.4 | -79.0 | 182.0 | 172.7 | 150.1 | 85.2 | -618.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XRWN）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。