下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは当社および子会社５社で構成され、室内装飾関連製品の開発・製造・販売を主な内容とし、事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は233億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1985番目、金属製品85社のうち50番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.7%です。平均年間給与は592.1万円（2025年度・提出会社単体）で、金属製品85社のうち60番目。平均年齢は43.6歳、平均勤続年数は12.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トーソーと同業2社を、ダッシュボードで並べる川岸工業・那須電機鉄工と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 川岸工業・那須電機鉄工と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは当社および子会社５社で構成され、室内装飾関連製品の開発・製造・販売を主な内容とし、事業活動を展開しております。
当社グループの事業内容と当社および子会社の該当事業における位置付けは次のとおりであります。
〈室内装飾関連事業〉
カーテンレール、インテリアブラインド、ロールスクリーン、ローマンシェード、アコーデオン式間仕切等の室内装飾関連品の開発・製造・販売を行っております。
当社、P.T.トーソー・インダストリー・インドネシアおよび東装窓飾(上海)有限公司で製造を行い、国内外からの仕入品とともに、主に住宅市場を中心に代理店等を通じて販売しております。
(1) 当社は、室内装飾関連製品であるカーテンレール類、ブラインド類および間仕切類の開発・製造・販売を行っております。
(2) 連結子会社であるサイレントグリス株式会社は、スイス・サイレントグリス社との提携によりカーテンレール類ならびに各種ブラインド類の販売を行っており、当社は主として同社製品の生産を受託しております。
(3) 連結子会社であるトーソーサービス株式会社は、室内外装飾品および建築金物商品の販売・取付施工を行っており、当社は同社へ当社製品を販売するとともに室内装飾関連製品の取付施工を委託しております。
(4) 連結子会社であるP.T.トーソー・インダストリー・インドネシアは、カーテンレール類およびブラインド類の製造を行っており、当社は一部部品の有償支給を行うとともに、その主要部分を部品および製品として購入しております。
(5) 連結子会社である東装窓飾(上海)有限公司は、中華人民共和国でのカーテンレール類およびブラインド類の製造販売を行っており、当社は同社へ一部部品および製品の販売を行っております。また、当社は同社を通じて一部部品および製品を購入しております。
＜その他＞
ステッキ等の福祉用品の開発・販売を行っております。連結子会社であるフジホーム株式会社において、国内外からステッキ等の仕入を行い、主に代理店を通じてホームセンターおよび介護用品専門店等へ販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHLG）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 228億円・利益 9億円・従業員 977人
売上 5億円・利益 0億円・従業員 13人
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(新中期経営計画「Vision2025」第３フェーズ)①基本戦略イコアビジネスにおける「ＴＯＳＯ」特有の新しい企業価値創造・カーテンレールＮｏ.１メーカーとしての優位性の極限化・顧客視点のサービス、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の最重要課題のひとつとして位置づけており、効率的な業務運営による収益力の向上、財務体質の強化を図りながら、安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画等を勘案した利益配分を行いたいと考えております。
なお、「株価や資本コストを意識した経営」の一環として「Vision2025」第３フェーズの期間中は、配当性向20％を目安に、年間配当金10円/株を下限とした配当を行ってまいります。
これらの方針に基づき、当事業年度の剰余金の配当につきましては、１株当たり15.5円（うち中間配当金５円）としております。
当社は中間配当、期末配当の年２回の剰余金の配当を基本としており、内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開や設備投資などへの備えとしております。
また、当社は、剰余金の配当金の決定機関については、会社法第459条第１項各号の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 10 | 13.7 |
| 2021 | 10 | 11.2 |
| 2022 | 10 | 24.3 |
| 2023 | 10 | 34.7 |
| 2024 | 11.50 | 22.0 |
| 2025 | 15.50 | 22.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
①対象となる株主
毎年３月31日現在の株主名簿に記載または記録された株主で、かつ、100株(１単元）以上を１年以上継続保有の株主
②優待内容
保有株式数 ／ 継続保有期間 ／ 株主優待内容
100株以上 300株未満 ／ １年未満 ／ なし
１年以上 ／ 図書カード1,000円贈呈
300株以上 500株未満 ／ １年未満 ／ なし
１年以上３年未満 ／ 優待商品(1,500円相当)贈呈 または インドネシア共和国における植林活動への寄付
３年以上 ／ 優待商品(2,000円相当)贈呈 または インドネシア共和国における植林活動への寄付
500株以上 1,000株未満 ／ １年未満 ／ なし
１年以上３年未満 ／ 優待商品(2,000円相当)贈呈 または インドネシア共和国における植林活動への寄付
３年以上 ／ 優待商品(3,000円相当)贈呈 または インドネシア共和国における植林活動への寄付
1,000株以上 ／ １年未満 ／ なし
１年以上３年未満 ／ 優待商品(3,000円相当)贈呈 または インドネシア共和国における植林活動への寄付
３年以上 ／ 優待商品(4,500円相当)贈呈 または インドネシア共和国における植林活動への寄付
継続保有期間とは、同じ株主番号で株主名簿基準日（毎年３月31日及び９月30日）の株主名簿に、100株(１単元)以上の保有を下記の通り、連続で記載されることをいいます。
１年未満：直近株主名簿に記載が２回以下
１年以上３年未満：直近株主名簿に連続３回以上６回記載３年以上：直近株主名簿に連続７回以上記載
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社みずほ銀行 | 6.88 |
| 2 | 十和運送株式会社 | 5.09 |
| 3 | トーソー取引先持株会 | 4.68 |
| 4 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 3.82 |
| 5 | ＩＮＴＥＲＡＣＴＩＶＥ ＢＲＯＫＥＲＳ ＬＬＣ | 3.26 |
| 6 | トーソー社員持株会 | 3.11 |
| 7 | 株式会社きらぼし銀行 | 2.45 |
| 8 | 株式会社常陽銀行 | 2.43 |
| 9 | 東大運輸株式会社 | 2.33 |
| 10 | 日金スチール株式会社 | 2.21 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は36.30%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 224 | 239 | 225 | 221 | 225 | 225 | 227 | 227 | 214 | 209 | 213 | 216 | 228 | 233 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 6 | 10 | 8 | 7 | 9 | 11 | 8 | 7 | 5 | 7 | 10 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.7 | 4.5 | 3.5 | 3.0 | 4.0 | 5.1 | 3.8 | 3.4 | 2.2 | 3.3 | 4.1 |
| 当期利益億円 | 4 | 2 | 3 | 3 | 7 | 5 | 4 | 6 | 8 | 5 | 4 | 3 | 5 | 7 |
| EPS円 | 39.4 | 19.1 | 32.9 | 29.7 | 67.1 | 49.4 | 45.2 | 62.5 | 84.2 | 59.4 | 40.9 | 32.8 | 56.1 | 75.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHLG）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。