表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2013年度は日本基準、2014年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当連結会計年度末時点において子会社152社及び関連会社36社で構成され、事業活動を通じて、「世界中の誰もが願う、豊かで快適な住まいの実現」という企業としての存在意義を追求し、「ウォーターテクノロジー事業」、「ハウジングテクノロジー事業」及び「リビング事業」を主要な事業内容とし、関連するサービス等の事業活動を展開しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は15,107億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち127番目、金属製品85社のうち1番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.9%です。平均年間給与は729.6万円（2025年度・提出会社単体）で、金属製品85社のうち14番目。平均年齢は46.2歳、平均勤続年数は20.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＬＩＸＩＬと同業2社を、ダッシュボードで並べる東洋製罐グループホールディングス・日本発條と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 東洋製罐グループホールディングス・日本発條と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当連結会計年度末時点において子会社152社及び関連会社36社で構成され、事業活動を通じて、「世界中の誰もが願う、豊かで快適な住まいの実現」という企業としての存在意義を追求し、「ウォーターテクノロジー事業」、「ハウジングテクノロジー事業」及び「リビング事業」を主要な事業内容とし、関連するサービス等の事業活動を展開しています。
当社グループが営んでいる主要な事業内容と、当該事業に関わる各社の位置付け並びに報告セグメントの関連は次のとおりであり、複数事業を営んでいる会社については、各事業にそれぞれ含めています。
なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ５．事業セグメント」に記載のとおりです。
事業区分 ／ 主要製品及び商品 ／ 主要な会社
ウォーター テクノロジー 事業 ／ [水回り設備] 衛生機器、 シャワートイレ（温水洗浄便座）、 水栓金具、浴槽、ユニットバス、 スマート製品、シャワー等 [タイル建材類］ 住宅・ビル外装タイル、内装タイル等 ／ ㈱LIXIL、㈱LIXILトータルサービス、 ㈱テムズ、㈱ダイナワン、 LIXIL Europe S.à r.l.、Grohe AG及び LIXIL Europe S.à r.l.のその他の子会社47社、 ASD Holding Corp.及び同社子会社16社、 A-S (China) Co., Ltd.、LIXIL Vietnam Corporation、 LIXIL (Thailand) Public Co., Ltd.、 LIXIL AFRICA HOLDINGS (Pty) Ltd.、 驪住（中国）投資有限公司、台灣驪住設備股分有限公司、 驪住科技（蘇州）有限公司、 驪住衛生潔具（蘇州）有限公司、 LIXIL India Sanitaryware Private Limited、 LIXIL INTERNATIONAL Pte. Ltd.、 LIXIL GLOBAL MANUFACTURING VIETNAM Co., Ltd.
ハウジング テクノロジー 事業 ／ [金属製建材] 住宅・ビル・店舗用サッシ、 玄関ドア、各種シャッター、門扉、 カーポート、手摺、高欄、 カーテンウォール等 [その他建材類］ 窓枠、造作材、サイディング、 屋根材等 [住宅・サービス関連］ 工務店のフランチャイズチェーンの展開、建築請負、不動産管理、 不動産事業のフランチャイズチェーンの展開支援等 [その他] 太陽光発電システム、スマート製品等 ／ ㈱LIXIL、㈱LIXILトータルサービス、 ㈱LIXILトータル販売、Gテリア㈱、㈱LIXIL住宅研究所、 ㈱LIXILリニューアル、 ㈱LIXIL TEPCOスマートパートナーズ、㈱クワタ、 ㈱LIXILリアルティ、大分トステム㈱、西九州トステム㈱、 ㈱ジーエイチエス、㈱LIXIL住生活ソリューション、 サンヨーホームズ㈱、 LIXIL INTERNATIONAL Pte. Ltd.、TOSTEM THAI Co., Ltd.、 LIXIL GLOBAL MANUFACTURING VIETNAM Co., Ltd.、 驪住通世泰建材（大連）有限公司、 LIXIL WINDOW SYSTEMS PRIVATE LIMITED、 PT. LIXIL ALUMINIUM INDONESIA
リビング 事業 ／ [水回り設備] システムキッチン、 セクショナルキッチン、洗面化粧台、 洗面カウンター等 [インテリア建材］ 室内ドア・引き戸、室内用窓、床材、 カウンター・造作材、階段、収納等 ／ ㈱LIXIL、㈱LIXILトーヨーサッシ商事、 驪住通世泰建材（大連）有限公司
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YD5L）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
サンヨーホームズ持分法適用関連会社・建設業議決権 24.0%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はＬＩＸＩＬの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 8,088億円・利益 454億円・従業員 26,440人
売上 5,184億円・利益 267億円・従業員 16,183人
売上 1,834億円・利益 78億円・従業員 4,116人
連結子会社 73社（有報に社名が載る主な会社は35社）。持分法適用関連会社など 35社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース経営の基本的方向性「LIXIL Playbook」で、中期目標を事業利益率7.5%、長期目標を事業利益率10%、ROIC10%としている（2026年3月期決算説明資料p18）。目標の達成年度は示していない。
2026年4月30日の決算説明資料では、事業利益率は2025年3月期2.1%、2026年3月期2.5%、2027年3月期の見通し2.8%、ROICは同1.7%、1.5%、2.0%としている。2027年3月期の事業利益の計画は、公表時の650億円から、米国の景気悪化や欧州住宅市場の回復遅れなどにより450億円に見直した（p18・p19）。
中期経営計画・決算説明資料より
ＬＩＸＩＬ LIXIL Playbook 中期目標・長期目標
| 指標 | 中期目標 | 長期目標 | |
|---|---|---|---|
| 事業利益率 | 7.5% | 10% | |
| ROIC | — | 10% |
事業利益は日本基準の営業利益に相当（p19）。事業利益率・ROICの実績と見通しは、2025年3月期2.1%・1.7%、2026年3月期2.5%・1.5%、2027年3月期2.8%・2.0%（p18）。2027年3月期は売上収益16,000億円、事業利益450億円を計画（p19）。
出典：2026年3月期 決算説明資料（p18） 2026-04-30公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、期間収益並びにキャッシュフロー、内部留保、財務体質等の経営全般にわたる諸要素を総合的に判断の上、利益配分を決定することを方針としています。当社は、その時点でのキャッシュフローの状況を勘案し、財務体質の強化に加え、競争力強化を目的とした設備投資（新商品開発、合理化、IT投資等を含む）等の成長投資を優先することを前提に内部留保の使途を決定いたします。株主還元については、長期にわたり安定した配当を実施することを基本とし、中期的なEBITDAの水準に基づき、年間配当金額を決定するとともに、自己株式の取得は機動的に行うことを方針としています。
（注）安定的・継続的に創出可能と判断したEBITDA：
事業利益＋減価償却費（IFRSにおけるリース会計適用による現金の流出を伴う減価償却費の計上額を補正）
毎事業年度における配当の回数の基本方針については、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うこととしています。また、「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行なうことができる。」旨を定款に定めており、これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当及び期末配当ともに取締役会です。
当事業年度については期末配当金を１株につき45円（中間配当金を含め年間90円配当）とします。当事業年度に係る剰余金の配当は、次のとおりです。なお、当社は連結配当規制適用会社です。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 75 | 65.8 |
| 2021 | 85 | 60.8 |
| 2022 | 90 | 196.5 |
| 2023 | 90 | 249.2 |
| 2024 | 90 | 328.6 |
| 2025 | 90 | 147.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
――――――
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 12.18 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.56 |
| 3 | LIXIL従業員持株会 | 3.01 |
| 4 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) SUB A/C AMERICAN CLIENTS | 1.87 |
| 5 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 1.63 |
| 6 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.39 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 1.33 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.32 |
| 9 | LIXIL取引先持株会 | 1.19 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.09 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は28.56%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 14,364 | 16,287 | 17,054 | 18,905 | 16,332 | 18,293 | 16,924 | 15,144 | 13,783 | 14,286 | 14,960 | 14,832 | 15,047 | 15,107 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 591 | 490 | 320 | 358 | 695 | 249 | 164 | 297 | 284 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 3.2 | 2.9 | 2.1 | 2.6 | 4.9 | 1.7 | 1.1 | 2.0 | 1.9 |
| 当期利益億円 | 213 | 210 | 309 | -256 | 425 | 546 | -522 | 125 | 330 | 486 | 160 | -139 | 20 | 81 |
| EPS円 | 73.4 | 72.1 | 105.8 | -89.3 | 148.0 | 189.1 | -180.0 | 43.2 | 113.9 | 167.2 | 55.5 | -48.4 | 7.0 | 28.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YD5L）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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