下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は951億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち982番目、鉄鋼35社のうち16番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.4%です。平均年間給与は714.7万円（2025年度・提出会社単体）で、鉄鋼35社のうち21番目。平均年齢は41.4歳、平均勤続年数は14.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
大阪製鐵と同業2社を、ダッシュボードで並べる三菱製鋼・日本冶金工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 三菱製鋼・日本冶金工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
大阪製鐵 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは鉄鋼業を営んでおります。当該事業における当社及び関係会社等の位置づけは次のとおりであります。
なお、当社は日本製鉄の製鉄事業分野における電炉中核子会社として、同社との鉄鋼事業戦略の共有化を図り、その一翼を担いつつ、普通鋼電炉事業の発展に努めております。当社は、日本製鉄との間で電炉・形鋼に関する製造設備や操業技術面での連携、建築・土木・造船分野における営業面での連携、人材・情報セキュリティ等に関わる連携を図っている等、当社が日本製鉄グループに所属することによって当社の企業価値向上が図られていると考えております。
鉄鋼業
会社名 ／ 区分 ／ 事業の内容
当社 ／ ― ／ 形鋼、棒鋼、平鋼等の鋼材及び鋼片並びに鉄鋼加工品の製造販売
日本製鉄㈱ ／ 親会社 ／ 各種鉄鋼製品の製造販売等
東京鋼鐵㈱ ／ 連結子会社 ／ 形鋼及び鋼片並びに鉄鋼加工品の製造販売
大阪新運輸㈱ ／ 〃 ／ 鋼材等の運送及び構内作業
西鋼物流㈱ ／ 〃 ／ 鋼材等の運送及び構内作業
PT.KRAKATAU OSAKA STEEL ／ 〃 ／ 鋼材の製造販売
(注)当社は、2026年５月12日に開催した取締役会において、連結子会社であるPT.KRAKATAU OSAKA STEELを解散する方針を決議いたしました。詳細は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１)連結財務諸表 注記事項 （重要な後発事象）」をご確認ください。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHWP）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「収益基盤の確立・強化を最優先課題として収益改善に取り組むと共に、併せて資本効率化対策を推進することで、株主資本コストを上回るROEを目指すこととし、そのステップとして、2027年度にROE5％の達成を図る計画を策定致しました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
配当につきましては、業績に応じて適切に株主の皆様へ利益を還元していくことを基本とし、中長期的な成長・戦略投資などに必要な資金を留保しつつ、事業環境や業績動向、財政状況を勘案しながら、適切な水準の株主還元を実施していく方針です。
具体的な指標としては、連結配当性向30％程度を目安としております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。剰余金の配当(期末配当)については、法令に別段の定めある場合を除き、取締役会の決議により定めることができる旨を定款に規定しております。なお、中間配当については、取締役会の決議により定めることとしております。
当事業年度の配当金につきましては、上記方針に基づき、当期の業績等を総合的に勘案した結果、無配とさせていただきます。
また、次期の配当につきましては、需要環境や調達環境等の先行きが不透明な状況にあることから、今後の業績動向を見極めつつ検討することとし、未定としております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 32.50 | 29.9 |
| 2020 | 7 | 14.9 |
| 2021 | 20.50 | 7.2 |
| 2022 | 22.50 | 9.3 |
| 2023 | 24.50 | 30.5 |
| 2024 | 34 | 45.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の株主名簿に記録された100株以上保有の株主を対象とし、
①100株以上1,000株未満保有の株主に1,000円相当のクオカード
②1,000株以上保有の株主に2,000円相当のクオカードをそれぞれ贈呈する。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本製鉄(株) | 55.58 |
| 2 | INTERTRUST TRUSTEES（CAYMAN） LIMITED SOLELY IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN-UP | 17.48 |
| 3 | 日本証券金融株式会社 | 2.79 |
| 4 | 立花証券㈱ | 2.54 |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱ | 2.25 |
| 6 | JPMSPLC CLIENT ASSETS SK JPY | 1.45 |
| 7 | CGML PB CLIENT ACCOUNT/ COLLATERAL | 0.84 |
| 8 | UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT | 0.71 |
| 9 | GOLDMAN SACHS BANK EUROPE SE | 0.67 |
| 10 | 大阪製鐵社員持株会 | 0.61 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は84.94%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 625 | 690 | 677 | 547 | 621 | 811 | 966 | 916 | 766 | 1,045 | 1,171 | 1,171 | 1,164 | 951 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 81 | 60 | 69 | 74 | 74 | 14 | 39 | 59 | 70 | 53 | -3 |
| 営業利益率% | — | — | — | 14.8 | 9.6 | 8.5 | 7.6 | 8.1 | 1.8 | 3.7 | 5.1 | 6.0 | 4.6 | -0.3 |
| 当期利益億円 | 23 | 14 | 62 | 104 | 28 | 43 | 41 | 42 | 9 | 26 | 29 | 31 | 32 | -209 |
| EPS円 | 59.5 | 35.3 | 159.7 | 265.9 | 71.2 | 111.0 | 105.9 | 108.7 | 23.1 | 66.0 | 74.6 | 80.2 | 82.9 | -699.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHWP）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。鉄鋼の35社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
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