下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の関係会社は、当社と子会社17社及び関連会社５社によって構成されております。主な事業の内容は、特殊鋼鋼材、ばね、素形材、機器装置の製造及び販売を行っているほか、これらに関連する運送・サービス等の事業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,546億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち745番目、鉄鋼35社のうち12番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.6%です。平均年間給与は787.7万円（2025年度・提出会社単体）で、鉄鋼35社のうち10番目。平均年齢は43.3歳、平均勤続年数は20.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
三菱製鋼と同業2社を、ダッシュボードで並べるヨドコウ・合同製鐵と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ヨドコウ・合同製鐵と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の関係会社は、当社と子会社17社及び関連会社５社によって構成されております。主な事業の内容は、特殊鋼鋼材、ばね、素形材、機器装置の製造及び販売を行っているほか、これらに関連する運送・サービス等の事業を営んでおります。
当社及び関係会社の事業内容と当該事業における位置付けは、次のとおりであります。
事業区分 ／ 主要営業品目 ／ 主要会社名 ／ 会社数
特殊鋼鋼材事業 ／ 特殊鋼鋼材（炭素鋼、低合金鋼、ばね鋼、非調質鋼、軸受鋼、快削鋼、工具鋼、窒化鋼） ／ 当社 三菱製鋼室蘭特殊鋼㈱ PT.MSM INDONESIA PT.JATIM TAMAN STEEL MFG. 北海製鉄㈱ ／ 7
ばね事業 ／ 巻ばね、スタビライザ、板ばね、トーションバー、 コイルドウェーブスプリング、精密ばね、各種ヒンジ製品、精密プレス品、樹脂成形品、プレス組立品、シュープレート用ゴムパッド、タイヤプロテクター、タイヤチェーン他各種自動車・建設機械用補修部品・用品 ／ 当社 MSSC CANADA INC. MSSC US INC. MSSC INC. MSSC MFG MEXICANA,S.A. DE C.V. 寧波菱鋼弾簧有限公司 MSM SPRING INDIA PVT.LTD. STUMPP SCHUELE & SOMAPPA AUTO SUSPENSION SYSTEMS PVT．LTD. MSM Philippines Mfg. Inc. ／ 10
素形材事業 ／ 特殊合金粉末、同微粉末、精密鋳造品、精密機械加工品、鋳鋼品、一般鍛鋼品、特殊合金素材及び同加工品 ／ 当社 MSM (THAILAND) CO., LTD. ／ 3
機器装置事業 ／ 鉄構品、産業機械、鍛圧機械、環境リサイクル機器 ／ 三菱長崎機工㈱ ／ 5
その他の事業 ／ 内航海運、港湾運送、貨物利用運送、倉庫 ／ 菱鋼運輸㈱ 菱鋼サービス㈱ ／ 3
上記の事業区分とセグメント情報における事業区分の区分内容は同一であります。
なお、当社グループについて図示すると、次ページのとおりであります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCQQ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
MSSC CANADA INC.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 727億円・利益 33億円・従業員 903人
売上 661億円・利益 20億円・従業員 1,271人
売上 102億円・利益 7億円・従業員 460人
売上 90億円・利益 4億円・従業員 910人
売上 16億円・利益 1億円・従業員 94人
連結子会社 17社（有報に社名が載る主な会社は12社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2024年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
配当につきましては、業績及び財務・財政状況などを総合的に勘案して決めております。
当社グループでは株主還元を重要施策の一つと位置付けており、2025年５月に配当方針を見直し、2026年３月期の配当は、配当性向40%目安とするとともに、１株当たりの下限値を80円といたしました。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、中間配当は１株当たり40円としており、期末配当については１株当たり41円とすることを、2026年６月19日開催の定時株主総会で決議する予定です。従いまして、議案が原案どおり可決された場合、年間の配当金は１株当たり81円となる予定です。
毎期における配当の回数につきましては、中間期と期末の２回を基本とし、取締役会の決議で中間配当を、株主総会の決議で期末配当を行っております。
内部留保資金については、将来に向けた事業展開、財務体質の強化に充てる考えです。
また、当社は会社法第454条第５項の規定により中間配当をすることができる旨を定款に定めております。
なお、当社グループではさらなる株主価値向上に向けて、2026年５月に公表の「2026中期経営計画」では、安定的な株主還元を実施するため、「2026中期経営計画」期間中は、DOE3.5%を基準とし、利益変動に左右されにくい安定配当へと移行いたしました。この方針に基づき、2027年３月期の配当は、１株当たり配当金年間104円を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2018 | 60 | 32.3 |
| 2021 | 50 | 16.0 |
| 2022 | 50 | 44.2 |
| 2023 | 60 | — |
| 2024 | 64 | 41.0 |
| 2025 | 81 | 73.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 10.82 |
| 2 | 三菱重工業株式会社 | 6.48 |
| 3 | 明治安田生命保険相互会社 | 4.63 |
| 4 | 三菱製鋼共栄会 | 3.18 |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口・76119口) | 2.04 |
| 6 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 1.66 |
| 7 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 1.61 |
| 8 | 日本製鉄株式会社 | 1.46 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.21 |
| 10 | UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT | 1.06 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は34.16%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,062 | 1,116 | 1,187 | 1,065 | 1,037 | 1,187 | 1,294 | 1,171 | 978 | 1,463 | 1,705 | 1,699 | 1,596 | 1,546 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 43 | 39 | 32 | 11 | 4 | -49 | 63 | 55 | 48 | 66 | 48 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.0 | 3.7 | 2.7 | 0.8 | 0.4 | -5.1 | 4.3 | 3.3 | 2.8 | 4.1 | 3.1 |
| 当期利益億円 | 11 | 34 | 35 | 25 | 35 | 29 | 3 | -139 | -55 | 41 | 22 | -10 | 24 | 31 |
| EPS円 | 7.0 | 21.9 | 23.0 | 16.2 | 227.8 | 188.8 | 18.2 | -905.6 | -359.4 | 264.8 | 142.6 | -63.5 | 155.9 | 202.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCQQ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。鉄鋼の35社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。