下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は1,604億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち729番目、鉄鋼35社のうち11番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.4%です。平均年間給与は1,013.0万円（2025年度・提出会社単体）で、鉄鋼35社のうち2番目。平均年齢は38.6歳、平均勤続年数は9.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
大和工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるヨドコウ・合同製鐵と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ヨドコウ・合同製鐵と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び当社の関係会社(主に連結子会社10社及び持分法適用関連会社６社(2026年３月31日現在)により構成)の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。
当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
[ 鉄 鋼 事 業 （日 本）] ／ Ｈ形鋼、溝形鋼、Ｉ形鋼、鋼矢板、縞Ｈ形鋼、造船用形鋼、鋳鋼品、船舶製缶品、重機械加工品を製造・販売しております。
[主な関係会社] ／ ヤマトスチール㈱
[ 鉄 鋼 事 業 （タ イ）] ／ Ｈ形鋼、溝形鋼、Ｉ形鋼、鋼矢板、等辺山形鋼を製造・販売しております。
[主な関係会社] ／ サイアム・ヤマト・スチールカンパニーリミテッド
[ 鉄 鋼 事 業（インドネシア）] ／ Ｈ形鋼、溝形鋼、等辺山形鋼を製造・販売しております。
[主な関係会社] ／ PTガルーダ・ヤマト・スチール
[ 軌 道 用 品 事 業 ] ／ 分岐器類、伸縮継目、NEWクロッシング、接着絶縁レール、脱線防止ガード、タイプレート類、ボルト類を加工・販売しております。
[主な関係会社] ／ 大和軌道製造㈱
[ そ の 他 ] ／ 運送、医療廃棄物処理、不動産事業、カウンターウエイトの製造・販売等を行っております。
[主な関係会社] ／ 大和商事㈱、㈱松原テクノ、ヤマト・コリア・ホールディングスカンパニーリミテッド
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGVD）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
兵機海運持分法適用関連会社・倉庫・運輸関連議決権 20.5%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は大和工業の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 685億円・利益 42億円・従業員 737人
売上 530億円・利益 15億円・従業員 393人
売上 250億円・利益 10億円・従業員 1,000人
売上 97億円・利益 17億円・従業員 127人
売上 42億円・利益 4億円・従業員 54人
連結子会社 10社（有報に社名が載る主な会社は10社）。持分法適用関連会社など 6社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する配当については、業績に応じた利益配分を行うことを基本方針とし、連結配当性向40％を目処に毎期の配当額を決定いたします。
また、継続的かつ安定的な配当の維持にも努め、当面の間は１株当たり最低配当額を年間300円といたします。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としており、配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当事業年度の剰余金の配当については、国内外の企業グループの連結経営成績、財務状況および内部留保にもとづく今後の事業展開等を勘案し、株主各位の日頃のご支援にお応えすべく、期末配当は１株につき200円を2026年６月26日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定とし、中間期に実施した配当金１株につき200円を加え、年間配当金は１株につき400円となる予定であります。
内部留保資金の使途については、当社グループ各社の設備投資や新規海外事業展開等に有効活用することといたします。
なお、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
また、当社は連結配当規制適用会社であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 80 | 75.6 |
| 2021 | 160 | 49.0 |
| 2022 | 300 | 86.2 |
| 2023 | 400 | 56.8 |
| 2024 | 400 | 56.5 |
| 2025 | 400 | 26.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 井上 浩行 | 12.62 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 10.50 |
| 3 | 井上不動産㈲ | 7.65 |
| 4 | 三井物産㈱ | 7.53 |
| 5 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 6.89 |
| 6 | ㈱SMBC信託銀行（㈱三井住友銀行退職給付信託口） | 4.67 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 3.39 |
| 8 | 井上 喜美子 | 2.87 |
| 9 | ㈱みずほ銀行 | 2.76 |
| 10 | SECカーボン㈱ | 2.15 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は61.03%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,589 | 1,936 | 1,875 | 1,510 | 1,421 | 1,761 | 2,013 | 1,820 | 1,360 | 1,500 | 1,804 | 1,635 | 1,683 | 1,604 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 112 | 107 | 83 | 93 | 113 | 100 | 133 | 168 | 173 | 115 | 45 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.4 | 7.6 | 4.7 | 4.6 | 6.2 | 7.4 | 8.9 | 9.3 | 10.6 | 6.8 | 2.8 |
| 当期利益億円 | 77 | 95 | 134 | 130 | 113 | 122 | 228 | 148 | 50 | 399 | 653 | 700 | 318 | 624 |
| EPS円 | 112.8 | 139.8 | 196.4 | 193.6 | 169.2 | 183.0 | 340.8 | 220.7 | 75.3 | 618.6 | 1,025.5 | 1,099.2 | 502.5 | 1,024.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGVD）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。鉄鋼の35社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。