下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、冷延鋼板、表面処理鋼板などの鋼板製品の製造・販売及び金属屋根壁材、エクステリア商品などの建材製品の製造・販売を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,954億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち638番目、鉄鋼35社のうち9番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.0%です。平均年間給与は782.2万円（2025年度・提出会社単体）で、鉄鋼35社のうち11番目。平均年齢は42.5歳、平均勤続年数は20.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ヨドコウと同業2社を、ダッシュボードで並べる丸一鋼管・合同製鐵と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 丸一鋼管・合同製鐵と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社、20社）は、主として鉄鋼製品の製造・加工・販売及びこれらに付帯する事業を営んでおり、当社と主要な関係会社の事業に係る位置付け及び報告セグメントとの関連は、次のとおりであります。
［鋼板関連事業］
当社は、冷延鋼板、表面処理鋼板などの鋼板製品の製造・販売及び金属屋根壁材、エクステリア商品などの建材製品の製造・販売を行っております。
関係会社 ／ 事業内容
高田鋼材工業㈱※1 ／ 鋼板製品の加工・販売
ヨドコウ商事㈱※1 ／ 鋼板製品及び建材製品の販売
福井ヨドコウ㈱※1 ／ 建材製品の製造加工
ヨドコウ興産㈱※2 ／ 建材製品の加工並びに建材製品の販売
Y.S.PANERIO㈱※3 ／ 建築資材の製造・販売、建築工事等の施工・監理・請負
フジデン㈱※3 ／ 鋼板製品の販売
東栄ルーフ工業㈱※3 ／ 建材製品の加工・販売
盛餘股份有限公司（ＳＹＳＣＯ社）※1 ／ 鋼板製品の製造・販売
淀川盛餘（合肥）高科技鋼板有限公司（ＹＳＳ社）※1 ／ 鋼板製品の製造・販売
PCM PROCESSING(THAILAND)LTD.（ＰＰＴ社）※1 ／ 鋼板製品の製造・加工・販売
淀鋼國際股份有限公司（ＹＩＬ社）※2 ／ 建材製品の製造・販売・施工
淀鋼建材（杭州）有限公司（ＹＢＭＨ社）※2 ／ 建材製品の製造・販売及び鋼板製品の販売
［ロール事業］
当社は、鉄鋼用ロール・非鉄用ロールなどのロール製品の製造・販売を行っております。
関係会社 ／ 事業内容
ヨドコウ商事㈱※1 ／ ロール製品の販売
㈱淀川芙蓉※2 ／ ロール製品の製造・加工・販売
［グレーチング事業］
当社は、グレーチング製品の製造・販売を行っております。
関係会社 ／ 事業内容
ヨドコウ商事㈱※1 ／ グレーチング製品の販売
［不動産事業］
当社は、所有する土地建物の賃貸または販売を行っております。
関係会社 ／ 事業内容
ヨドコウ興発㈱※1 ／ 警備、施設管理等のサービス提供
［その他］
当社は太陽光発電による売電事業などを行っております。
関係会社 ／ 事業内容
高田鋼材工業㈱※1 ／ 倉庫業及び運送事業
ヨドコウ商事㈱※1 ／ 運送事業及び物資販売事業
京葉鐵鋼埠頭㈱※1 ／ 倉庫業及び運送事業
ヨドコウ興発㈱※1 ／ スポーツ施設の経営
㈱淀川芙蓉※2 ／ 機械設備等の製造・販売
㈱アルダック※2 ／ ソフトウェア設計・開発業
※1…連結子会社
※2…非連結子会社
※3…持分法非適用関連会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEVQ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ＳＹＳＣＯ社議決権 63.5%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,847億円・利益 120億円・従業員 1,885人
売上 34億円・利益 2億円・従業員 149人
売上 30億円・利益 5億円・従業員 190人
売上 29億円・利益 0億円・従業員 50人
売上 14億円・利益 8億円・従業員 4人
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「＜中期経営計画2028財務目標＞・連結売上高：2,500億円(2028年度)・連結営業利益：200億円(2028年度)・ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）：８％（2028年度）(4）経営環境世界経済は、中東情勢の深刻化から予断を許さない状況となっております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 75 | 19,230.8 |
| 2021 | 102 | 40.5 |
| 2022 | 111 | 25.6 |
| 2023 | 200 | 648.1 |
| 2024 | 351 | 78.8 |
| 2025 | 91 | 52.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
３月31日現在の株主に対し、500株以上の株主にはカタログギフトを贈呈する。
所有株式数 ／ 保有期間および優待内容
3年未満 ／ 3年以上
500株以上1,500株未満 ／ 2,000円相当 ／ 4,000円相当
1,500株以上2,500株未満 ／ 3,000円相当 ／ 6,000円相当
2,500株以上 ／ 4,000円相当 ／ 8,000円相当
（定時株主総会後に送付するカタログからお選びいただき、商品は８月上旬から９月末にかけて順次発送予定）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.45 |
| 2 | INTERTRUST TRUSTEES CAYMAN LIMITED AS TRUSTEE OF JAPAN-UP UNIT TRUST | 3.73 |
| 3 | 株式会社りそな銀行 | 3.72 |
| 4 | 株式会社みずほ銀行 | 3.70 |
| 5 | ヨドコウ取引先持株会 | 3.69 |
| 6 | INTERTRUST TRUSTEES（CAYMAN）LIMITED SOLEL Y IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN-UP | 3.63 |
| 7 | 株式会社扇商會 | 3.02 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001 | 2.59 |
| 9 | 阪和興業株式会社 | 2.19 |
| 10 | 日本生命保険相互会社 | 2.15 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.92%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,411 | 1,576 | 1,759 | 1,592 | 1,542 | 1,738 | 1,674 | 1,541 | 1,460 | 2,017 | 2,203 | 2,040 | 2,085 | 1,954 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 73 | 132 | 109 | 59 | 55 | 79 | 143 | 127 | 120 | 139 | 119 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.6 | 8.5 | 6.2 | 3.5 | 3.6 | 5.4 | 7.1 | 5.7 | 5.9 | 6.7 | 6.1 |
| 当期利益億円 | 25 | 33 | 26 | -28 | 67 | 74 | 63 | 39 | 63 | 98 | 106 | 45 | 135 | 174 |
| EPS円 | 15.8 | 20.8 | 83.7 | -90.1 | 224.3 | 248.0 | 211.1 | 131.1 | 215.6 | 68.0 | 73.4 | 30.9 | 93.4 | 120.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEVQ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。鉄鋼の35社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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