下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、子会社25社（内、連結子会社23社）及び関連会社４社（内、持分法適用会社３社）で構成され、工業機材事業、セラミック・マテリアル事業、エンジニアリング事業、食器事業を事業部門として、製造販売を主な事業内容とし、関連するサービス部門とともに事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,429億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち777番目、ガラス・土石製品48社のうち12番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.0%です。平均年間給与は697.1万円（2025年度・提出会社単体）で、ガラス・土石製品48社のうち22番目。平均年齢は44.8歳、平均勤続年数は21.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ノリタケと同業2社を、ダッシュボードで並べる住友大阪セメント・品川リフラと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 住友大阪セメント・品川リフラと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、子会社25社（内、連結子会社23社）及び関連会社４社（内、持分法適用会社３社）で構成され、工業機材事業、セラミック・マテリアル事業、エンジニアリング事業、食器事業を事業部門として、製造販売を主な事業内容とし、関連するサービス部門とともに事業活動を展開しております。
当社グループの事業に係わる上記事業部門の位置づけは次のとおりであり、セグメントの区分と同一であります。
工業機材事業 ／ 製造面では、研削砥石の製造及び加工を当社他５社の子会社及び関連会社２社が行い、ダイヤモンド工具の製造を当社他１社の子会社が行っております。また、研磨布紙の製造を子会社である日本レヂボン株式会社及びその子会社１社が行い、一部を当社へ供給しております。 販売面では、国内、海外とも当社他１社の子会社が販売するほか、国内市場におきましては株式会社ゼンノリタケ他１社の子会社が行い、海外市場におきましてはNoritake U.S.A., Inc.（米国）他３社の子会社が行っております。
セラミック・ マテリアル事業 ／ 製造面では、電子ペースト、セラミックコア等を当社が製造するほか、子会社であるPT. Noritake Indonesia（インドネシア）他１社の子会社が製造しております。また、蛍光表示管を子会社であるノリタケ伊勢株式会社が製造しており、セラミック原料等を子会社である共立マテリアル株式会社及びその子会社が製造し、一部を当社へ供給しております。 販売面では、国内、海外とも当社が販売するほか、ノリタケ伊勢株式会社が行っております。海外市場におきましてはNoritake U.S.A., Inc.（米国）他３社の子会社が行っております。共立マテリアル株式会社はその製品の大部分を直接国内、海外に販売しております。 また、関連会社であるクラレノリタケデンタル株式会社は、デンタル関連商品の製造販売を行っております。
エンジニア リング事業 ／ 製造面では当社が製造するほか、各種工業炉の製造を子会社である株式会社ノリタケＴＣＦが、スタティックミキサーの製造を子会社である晨杏股份有限公司（台湾）が行い、当社へ供給しております。 販売面では、国内、海外とも当社他１社の子会社が販売するほか、国内市場におきましては子会社である株式会社ノリタケマシンテクノが行い、海外市場におきましては子会社であるNoritake U.S.A., Inc.（米国）が行っております。
食器事業 ／ 製造面では当社が製造するほか、陶磁器等食器の製造を子会社であるNoritake Lanka Porcelain (Private) Limited（スリランカ）及び関連会社１社が行い、当社へ供給しております。 販売面では、国内、海外ともに当社が販売するほか、海外市場におきましてはNoritake U.S.A., Inc.（米国）他１社の子会社が行っております。
そのほかサービス部門として株式会社ノリタケの森があります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100Y4PM）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
共立マテリアル株式会社議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 564億円・利益 16億円・従業員 2,416人
売上 500億円・利益 83億円・従業員 830人
売上 298億円・利益 18億円・従業員 331人
売上 67億円・利益 -6億円・従業員 1,048人
連結子会社 23社（有報に社名が載る主な会社は23社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「（2）経営数値目標第13次計画の最終年度（2027年度）の数値目標は、連結売上高1,575億円、連結営業利益135億円、連結経常利益175億円、ＲＯＥ９％以上とし、ＰＢＲ１倍超の早期の実現を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、長期にわたる安定的な配当の継続と通期の連結配当性向35％以上を配当政策の基本方針とし、財務状況や今後の事業展開などを総合的に勘案のうえ、成果の分配を実施いたします。また、第13次中期経営計画期間（2026年３月期～2028年３月期）においては、１株当たり年間70円（2026年４月１日付株式分割後ベース）を下限とした累進配当を実施し、機動的な自己株式取得とあわせ、総還元性向50％以上（３期累計ベース）を目指してまいります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当及び期末配当ともに取締役会であります。
当事業年度の配当金については、１株につき年180円（うち、中間配当80円、いずれも2026年４月１日付株式分割前ベース）を実施いたしました。
内部留保金については、将来のノリタケグループの柱となるべき新技術・新商品を生み出す開発投資や成長分野への継続的な事業展開のための投資など、企業価値の向上に活用してまいります。
当社は、「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当等を定める。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 60 | 84.0 |
| 2021 | 150 | 52.3 |
| 2022 | 205 | 49.2 |
| 2023 | 250 | 54.9 |
| 2024 | 135 | 46.7 |
| 2025 | 180 | 58.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月末日現在、当社株式を100株以上所有の株主に下記のとおり株主商品割引優待券を発行する。
１ 発行基準
所 有 株 式 数 ／ 枚数
100株以上 ／ 500株未満 ／ １枚
500株以上 ／ 1,000株未満 ／ ２枚
1,000株以上 ／ ３枚
２ 優待方法
株主商品割引優待券は購入１回につき１枚限りの使用とし、商品価格の25％を割引する。
割引きの対象商品は、当社・大倉陶園製の食器関連製品とする。
３ 有効期間
毎年６月１日から１年間（毎年５月下旬発送）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.67 |
| 2 | 明治安田生命保険相互会社 | 9.22 |
| 3 | ＩＮＴＥＲＴＲＵＳＴ ＴＲＵＳＴＥＥＳ（ＣＡＹＭＡＮ）ＬＩＭＩＴＥＤ ＳＯＬＥＬＹ ＩＮ ＩＴＳ ＣＡＰＡＣＩＴＹ ＡＳ ＴＲＵＳＴＥＥ ＯＦ ＪＡＰＡＮ−ＵＰ | 6.88 |
| 4 | 第一生命保険株式会社 | 5.76 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.17 |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 2.74 |
| 7 | ＴＯＴＯ株式会社 | 1.90 |
| 8 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（役員報酬ＢＩＰ信託口・７５９４７口） | 1.82 |
| 9 | ＩＮＴＥＲＴＲＵＳＴ ＴＲＵＳＴＥＥＳ ＣＡＹＭＡＮ ＬＩＭＩＴＥＤ ＡＳ ＴＲＵＳＴＥＥ ＯＦ ＪＡＰＡＮ−ＵＰ ＵＮＩＴ ＴＲＵＳＴ | 1.79 |
| 10 | ＧＯＶＥＲＮＭＥＮＴ ＯＦ ＮＯＲＷＡＹ | 1.61 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は44.56%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 902 | 887 | 990 | 1,096 | 1,088 | 1,179 | 1,258 | 1,206 | 1,070 | 1,276 | 1,395 | 1,379 | 1,382 | 1,429 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 34 | 31 | 51 | 75 | 42 | 26 | 94 | 90 | 107 | 102 | 111 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.1 | 2.9 | 4.3 | 5.9 | 3.5 | 2.4 | 7.3 | 6.4 | 7.8 | 7.4 | 7.8 |
| 当期利益億円 | 16 | 13 | 21 | 44 | 41 | 134 | 97 | 34 | 28 | 91 | 100 | 115 | 129 | 142 |
| EPS円 | 11.0 | 8.9 | 14.3 | 307.3 | 286.1 | 935.6 | 675.8 | 118.6 | 97.3 | 157.1 | 173.6 | 198.2 | 225.1 | 254.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100Y4PM）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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