2012年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、衛生機器（衛生陶器、附属器具、水洗便器セット、その他関連機器）・洗面機器（洗面化粧台、化粧鏡、天板、その他関連機器）の製造、仕入、販売及び建築仕上塗材の販売並びに太陽光発電及び蓄電池システムの施工販売等の事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年2月提出）
2025年度の売上収益は43億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3097番目、ガラス・土石製品48社のうち45番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+16.7%です。平均年間給与は385.1万円（2022年度・提出会社単体）で、ガラス・土石製品48社のうち47番目。平均年齢は48.1歳、平均勤続年数は11.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＡＳＡＨＩ ＥＩＴＯホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本坩堝・旭コンクリート工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本坩堝・旭コンクリート工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、衛生機器（衛生陶器、附属器具、水洗便器セット、その他関連機器）・洗面機器（洗面化粧台、化粧鏡、天板、その他関連機器）の製造、仕入、販売及び建築仕上塗材の販売並びに太陽光発電及び蓄電池システムの施工販売等の事業を行っております。
当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであり、以下に示す区分はセグメントの区分と同一であります。
セグメントの名称 ／ 主な事業内容 ／ 関係会社等
住まい事業 ／ 衛生機器・洗面機器の販売 及び建築仕上塗材の販売 ／ アサヒ衛陶株式会社 VINA ASAHI CO.,LTD. 山本窯業化工株式会社
暮らし事業 ／ 太陽光発電及び蓄電池システムの 施工販売 施設管理並びに不動産販売 ／ 株式会社アサヒノーブルガス(注) アサヒニノス株式会社 アサヒエレベーション株式会社 フラグシップス株式会社 株式会社アサヒピュアケミ
投資事業 ／ Ｍ＆Ａ及び不動産賃貸 ／ ＡＳＡＨＩ ＥＩＴＯホールディングス株式会社
(注) 株式会社アサヒホームテクノは、2025年11月４日付で株式会社アサヒノーブルガスに商号変更しております。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年2月提出・S100XNR4）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
アサヒ衛陶株式会社
アサヒエレベーション株式会社
山本窯業化工株式会社議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 27億円・利益 -3億円・従業員 94人
売上 17億円・利益 0億円・従業員 52人
売上 0億円・利益 0億円
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、会社の健全経営を図るため、事業計画に基づく再投資のための内部留保に意を用いつつ、株主への利益の還元を重要な課題と認識し、業績などを総合的に判断して配当を実施していくことを考えております。このような考えに基づき、安定的な配当を継続して行う事を基本方針としております。
当社は、期末配当の年１回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。これらの剰余金の配当の決定機関は、株主総会であります。
当事業年度の配当については、会社法第461条に定める分配可能額が存在しないため無配となりました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年2月提出）
毎年11月30日の株主名簿に記載又は記録された１単元（100株）以上保有の株主に保有株式数に応じて下表のとおり、当社指定の優待商品あるいは優待クーポンを贈呈する。
保有株式数 ／ 優待内容
100株～999株 ／ ■「雑貨店KURAWANKA通販クーポン」 公式オンラインショップで利用可能な割引券 400円相当
1,000株以上 ／ ■「ドリップコーヒー詰め合わせ」 大正12年創業の日本コーヒー界のパイオニアが厳選したドリップコーヒーの詰め合わせ
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | GLOBAL SEMICONDUCTOR SPECIAL GAS LIMITED | 14.55 |
| 2 | 瀬戸口 正章 | 5.62 |
| 3 | 楽天証券株式会社共有口 | 3.18 |
| 4 | PHILLIP SECURITIES(HONG KONG)LIMITED | 2.81 |
| 5 | 株式会社ワブ | 2.65 |
| 6 | SCBHK AC-CHINA GALAXY INTERNATIONAL SECURITIES(HONG KONG)CO., LIMITED-CLIENT ACCOUNT | 2.17 |
| 7 | 星野 和也 | 2.07 |
| 8 | 上田八木短資株式会社 | 1.91 |
| 9 | 金井 和彦 | 1.86 |
| 10 | 江田 尚之 | 1.76 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.58%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 32 | 33 | 32 | 28 | 28 | 31 | 29 | 24 | 20 | 18 | 23 | 35 | 40 | 43 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -1 | -2 | -1 | -2 | -3 | 0 | -0 | -2 | -5 | -3 | -3 |
| 営業利益率% | — | — | — | -4.1 | -8.5 | -2.2 | -5.7 | -11.6 | 0.9 | -0.3 | -8.2 | -13.4 | -8.1 | -6.3 |
| 当期利益億円 | 2 | 1 | 0 | -1 | -3 | -1 | -4 | -4 | 0 | -0 | -2 | -6 | -4 | -3 |
| EPS円 | 13.6 | 7.7 | 24.4 | -94.5 | -203.9 | -59.0 | -257.1 | -220.3 | 7.6 | -13.5 | -49.5 | -153.8 | -74.6 | -57.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年2月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年2月提出・S100XNR4）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。