イトーヨーギョー

5287 / 日本基準 / 3月期

2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダードガラス・土石製品一次資料ベース
収録 40 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社は、コンクリート二次製品の製造・販売、及びこれらに関連するゴムジョイント等の商品の販売、並びに環境を中心とした製商品の民間企業への販売と、空調設備を中心とする建築設備関連機器の販売・施工・メンテナンス、賃貸用マンション等の賃貸を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かすセメント・コンクリート製品の順位を再生

数字で見るイトーヨーギョー

2025年度の売上収益は39億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3133番目、ガラス・土石製品48社のうち47番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.2%です。平均年間給与は539.5万円(2025年度・提出会社単体)で、ガラス・土石製品48社のうち44番目。平均年齢は42.9歳、平均勤続年数は12.5年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益39億円全体で上位87%(3,585社中)ガラス・土石製品では47番目(48社中)2020→2025年度で年+5.2%(計算値)2025年度
当期利益3億円全体で上位74%(3,684社中)ガラス・土石製品では43番目(48社中)2025年度
営業利益率逆算8.6%ガラス・土石製品の中央値 8.4%(48社)2025年度
ROE8.3%ガラス・土石製品の中央値 7.3%(48社)2025年度
自己資本比率70.6%ガラス・土石製品の中央値 64.4%(48社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与539.5万円全体で上位81%(3,658社中)ガラス・土石製品では44番目(48社中)2020→2025年度で+12.3%(計算値)2025年度
平均年齢42.9歳ガラス・土石製品の中央値 43.3歳(48社)2025年度
平均勤続年数12.5年ガラス・土石製品の中央値 16.4年(48社)2025年度
従業員数(連結)124人ガラス・土石製品の中央値 964人(48社)2020→2025年度で−10.1%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

イトーヨーギョーと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本坩堝・旭コンクリート工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ セメント・コンクリート製品業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 日本坩堝・旭コンクリート工業と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

イトーヨーギョー 最新期の売上構成比

有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。

イトーヨーギョーの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は、コンクリート二次製品の製造・販売、及びこれらに関連するゴムジョイント等の商品の販売、並びに環境を中心とした製商品の民間企業への販売と、空調設備を中心とする建築設備関連機器の販売・施工・メンテナンス、賃貸用マンション等の賃貸を行っております。

当社の事業内容及び当該事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。

なお、セグメントと同一の区分であります。

区 分 / 主 要 製 ・ 商 品 等

コンクリート関連事業 / 道路関連製品、バイコンパイプ、バイコンマンホール、 ゴムジョイント、環境関連製品等

建築設備機器関連事業 / 空調設備を中心とする建築設備関連機器の販売・施工、 メンテナンス

不動産関連事業 / 自社所有の不動産賃貸

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YJYN)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

イトーヨーギョーの配当政策

当社は、財務体質の充実及び将来の事業展開に備えた内部留保の確立を勘案しつつ、株主の皆様に対し安定的な利益還元を続けることを基本方針としております。当事業年度の剰余金の配当は、通期業績や経営環境など総合的に勘案した結果、1株当たり22円の配当を実施することを予定しております。この結果、当事業年度の配当性向は20.22%となる予定であります。

当社の剰余金の配当は、期末配当の年1回を基本的な方針としております。

内部留保資金の使途につきましては、将来の事業展開への備え、研究開発活動費用等として有効活用してまいりたいと考えております。

また、会社法第454条第5項の規定により、毎年9月30日を基準日として、取締役会の決議により株主の皆様に対する利益還元として、中間配当をすることができる旨を定款で定めております。

なお、配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

イトーヨーギョーの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20201034.5
2021109.4
20221533.6
20231543.4
20242016.9
20252220.2

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

イトーヨーギョーの株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

イトーヨーギョーの大株主(上位10名)

2026年3月末
イトーヨーギョーの大株主
順位株主持株比率(%)
1畑 中 千 弘18.83
2畑 中 浩太郎11.60
3畑 中 雄 介11.28
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)7.57
5畑 中 浩1.97
6勝 見 憲一郎1.39
7畑 中 真1.02
8野村證券株式会社0.96
9外 池 榮一郎0.94
10楽天証券株式会社共有口0.94

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は56.50%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

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選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円2426252326272932312935313439
営業利益億円———00011112123
営業利益率%———0.61.71.31.93.93.72.15.23.55.98.6
当期利益億円0100-22-31131133
EPS円10.820.311.66.2-65.671.2-105.443.229.0106.444.734.5118.7108.8

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高31.7百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益2.7百万円2025年度・逆算
平均年齢42.9歳2025年度
平均勤続年数12.5年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

イトーヨーギョーの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異記載なし有報のXBRLに記載が無い
女性役員比率0.0%2022年度業種の中央値 14.3%(ガラス・土石製品40社)2019:0.0 2020:0.0 2021:0.0 2022:0.0

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 畑中雄介
本店の所在地
神戸市中央区中山手通五丁目1番3号(同所は登記上の本店所在地で実際の業務は下記で行っております。)
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / ガラス・土石製品

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

イトーヨーギョーの沿革

  1. 1950年12月創業者 故 伊藤 剛次が兵庫県明石市に建築資材の販売を目的として、株式会社伊藤商店を設立。
  2. 1953年5月伊藤窯業建材株式会社に商号変更。
  3. 1958年7月高圧工業株式会社を吸収合併。
  4. 1962年4月高圧コンクリート工業株式会社に資本参加。
  5. 1964年6月エコー電研工業株式会社(旧 恒菱株式会社(現 建築設備部))に資本参加。
  6. 1966年4月株式会社イトーヨーギョーに商号変更。
  7. 1967年9月バイコン成型機をデンマークより導入し、バイコン製品の製造・販売を開始。
  8. 1969年12月伊藤窯業株式会社に資本参加。
  9. 1971年6月冷熱部門を恒菱株式会社(現 建築設備部)に営業譲渡。
  10. 1971年8月恒菱株式会社(現 建築設備部)を子会社化。
  11. 1987年7月輸入商品及び関連技術の全国への販売を開始。
  12. 1990年4月加西工場、岡山工場が社団法人日本下水道協会のバイコンマンホール認定工場となる。
  13. 1995年4月高圧コンクリート工業株式会社を吸収合併。
  14. 1996年3月伊藤窯業株式会社を子会社化。
沿革の続き(あと25件・2024年まで)
  1. 1997年4月伊藤窯業株式会社を吸収合併。
  2. 1999年1月大阪証券取引所市場第二部に上場。
  3. 2000年12月大阪市北区中津に本社機能を移転。
  4. 2001年12月道路分野へのコンクリート二次製品の販売を開始。
  5. 2005年7月建設技術展2005近畿にて、ライン導水ブロック-F型(水路内蔵型歩道境界ブロック)が「注目技術賞」を受賞。
  6. 2005年12月ヒュームセプター(ノンポイント汚染対策)の国内販売権を取得。
  7. 2007年1月子会社の恒菱株式会社(現 建築設備部)を吸収合併。
  8. 2008年4月畑中 浩が代表取締役社長に就任。
  9. 2008年11月建設技術展2008近畿にて、ツイン側溝(排水性舗装対応 埋没管渠型側溝)が「注目技術賞」を受賞。
  10. 2009年4月保有不動産を有効活用するため大阪市北区中津に不動産管理室(現 人事総務室)を設置。
  11. 2009年12月建設技術展2009近畿にて、ヒュームセプター(ノンポイント汚染対策)が「注目技術賞」を受賞。
  12. 2011年4月直販/見積受付サイトITOストアを開設。
  13. 2012年4月海外商材の国内民間企業向け販売などの新事業チャンネルとして大阪市北区中津に開発営業部を設置。
  14. 2012年4月ドルフィンウォーターケア(クーリングタワー循環水処理装置)の販売を開始。
  15. 2013年4月投資家層の拡大及び株式流動性の向上を図るため、単元株式数を1,000株から100株に変更。
  16. 2013年4月D.D.BOX(2階建て管路収納側溝)の販売を開始。
  17. 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場。
  18. 2015年3月ブーツウェッジタイプが建設技術審査証明事業下水道技術第1407号を取得。
  19. 2015年4月一般社団法人日本経済団体連合会に入会。
  20. 2017年4月神戸営業所、建築設備部(神戸)を神戸市中央区中山手通に移転。
  21. 2020年12月創業70周年を迎える。
  22. 2021年10月建設技術展2021近畿にて、ペダループが「注目技術賞」を受賞。
  23. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。
  24. 2024年4月畑中 雄介が代表取締役社長に就任。
  25. 2024年6月名古屋証券取引所メイン市場に上場。

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YJYN)。会社が書いたとおりに載せています。

ガラス・土石製品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。

ガラス・土石製品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AEYF、S100D7ZJ、S100G7A5、S100IU1N、S100LR30、S100OK50、S100R6XL、S100TSUO、S100W417、S100YJYN一次資料

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