下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は1,182億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち878番目、ガラス・土石製品48社のうち13番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.5%です。平均年間給与は748.8万円（2025年度・提出会社単体）で、ガラス・土石製品48社のうち14番目。平均年齢は41.7歳、平均勤続年数は15.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日東紡績と同業2社を、ダッシュボードで並べる品川リフラ・ニチハと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 品川リフラ・ニチハと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、日東紡績株式会社（当社）、子会社24社及び関連会社３社で構成され、電子材料事業、メディカル事業、複合材事業、資材・ケミカル事業、断熱材事業及びその他事業を営んでおり、当該事業における当社及び主たる関係会社の位置づけは次のとおりであります。
なお、次の６事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１) 連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等) 」の区分と同一であります。
電子材料事業（関係会社６社）
当事業においては、電子材料用途グラスファイバー製品の開発、製造及び販売を行っております。
日東グラスファイバー工業㈱は、当社へ原料及びグラスファイバー製品を販売しております。
Baotek Industrial Materials Ltd.は、当社から原料を購入し、当社へ原料及びグラスファイバー製品を販売しております。
NITTOBO ASIA Glass Fiber Co., Ltd.は、当社へ原料及びグラスファイバー製品を販売しております。
台湾日東紡股份有限公司は、グラスファイバー製品を販売しております。
メディカル事業（関係会社５社）
当事業においては、体外診断用医薬品等の開発、製造及び販売を行っております。
ニットーボーメディカル㈱は、体外診断用医薬品等の開発、製造及び販売を行っております。
Nittobo America Inc.は、抗血清の製造及び販売を行っております。
複合材事業（関係会社１社）
当事業においては、プラスチック強化材料用途グラスファイバー製品の開発、製造及び販売を行っております。
富士ファイバーグラス㈱は、当社へグラスファイバー製品を販売しております。
資材・ケミカル事業（関係会社９社）
当事業においては、産業資材用途グラスファイバー製品の開発、製造及び販売、ケミカル製品の開発、製造及び販売、芯地製品、機能資材、ふきんの開発、製造及び販売を行っております。
日東紡アドバンテックス㈱は、芯地製品、機能資材、ふきんの開発、製造及び販売を行っております。
日東グラステックス㈱は、当社から原料を購入し、当社へ原料及びグラスファイバー製品を販売しております。
断熱材事業（関係会社３社）
当事業においては、断熱・保温・吸音用途グラスウール製品の開発、製造及び販売を行っております。
パラマウント硝子工業㈱は、グラスウール製品の開発、製造及び販売を行っております。また一部、当社から原料を購入しております。
その他事業（関係会社３社）
当事業においては、産業機械設備等の設計、製作、販売、施工メンテナンス及びサービス事業を行っております。
㈱日東紡テクノは、当社から設備工事等を請負っております。
日東紡グローバルトレーディング㈱は、当社のグラスファイバー製品等を販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YDBM）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
日東紡グローバルトレーディング㈱議決権 100.0%
パラマウント硝子工業㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 493億円・利益 194億円・従業員 1,421人
売上 171億円・利益 5億円・従業員 91人
売上 151億円・利益 2億円・従業員 214人
売上 139億円・利益 24億円・従業員 396人
売上 134億円・利益 -1億円・従業員 259人
売上 95億円・利益 6億円・従業員 272人
連結子会社 17社（有報に社名が載る主な会社は12社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「『中期経営計画(2024-2027年度)』の２年目である当事業年度は、AIサーバー向け需要の急拡大を受け、スペシャルガラス、特に低熱膨張ガラスの販売が大きく伸長したこと、また為替が円安に振れたことにより、営業利益は当初の最終年度目標である200億円を前倒しで達成いたしました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、財務健全性を確保しながら持続的な成長のための投資を行うとともに、株主の皆様に対する配当政策を経営の最重要事項の１つとして位置づけております。
また、中期経営計画（2024-2027年度）においては、１株当たりの配当金は55円を下限に、定常収益に対する連結配当性向30％を基本方針といたします。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当期業績は「第２ 事業の状況 ４ 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（１）経営成績等の状況の概要」に記載のとおりでありますが、この基本方針に基づき、当期の期末配当金につきましては１株当たり99円50銭（１株当たり27円50銭の中間配当金と合わせ年間配当金は１株当たり127円00銭）を、2026年６月19日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。
内部留保資金については、今後の事業競争力強化等に活用いたします。
なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 45 | 29.3 |
| 2021 | 45 | 43.2 |
| 2022 | 55 | 28.6 |
| 2023 | 55 | 41.1 |
| 2024 | 106 | 39.1 |
| 2025 | 127 | 12.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.11 |
| 2 | 日本生命保険相互会社 | 4.41 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.83 |
| 4 | 第一生命保険株式会社 | 3.60 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（金銭信託課税口） | 3.26 |
| 6 | 住友不動産株式会社 | 3.26 |
| 7 | ＭＳＣＯ ＣＵＳＴＯＭＥＲ ＳＥＣＵＲＩＴＩＥＳ | 3.15 |
| 8 | 住友生命保険相互会社 | 2.96 |
| 9 | エア・ウォーター株式会社 | 2.73 |
| 10 | 株式会社東邦銀行 | 2.47 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.78%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 821 | 851 | 902 | 862 | 833 | 845 | 823 | 857 | 787 | 841 | 875 | 933 | 1,090 | 1,182 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 109 | 111 | 108 | 82 | 82 | 60 | 73 | 49 | 84 | 164 | 208 |
| 営業利益率% | — | — | — | 12.6 | 13.4 | 12.8 | 10.0 | 9.5 | 7.6 | 8.6 | 5.6 | 9.0 | 15.1 | 17.6 |
| 当期利益億円 | 28 | 39 | 46 | 56 | 75 | 103 | 80 | 58 | 81 | 65 | 28 | 73 | 128 | 418 |
| EPS円 | 14.3 | 96.8 | 115.1 | 140.5 | 188.6 | 264.0 | 205.8 | 148.7 | 208.8 | 168.0 | 73.9 | 200.4 | 352.6 | 1,147.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YDBM）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。