三ツ星ベルト

5192 / 日本基準 / 3月期
東証プライムゴム製品一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社及び当社の関係会社(当社、子会社25社〈2026年3月31日現在〉により構成)において、ベルト、建設資材等の製造及び販売等の事業活動を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かすゴム製品(ベルト・ホースなど)の順位を再生

数字で見る三ツ星ベルト

2025年度の売上収益は923億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1001番目、ゴム製品16社のうち8番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.3%です。平均年間給与は725.6万円(2025年度・提出会社単体)で、ゴム製品16社のうち3番目。平均年齢は41.0歳、平均勤続年数は17.1年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益923億円全体で上位28%(3,585社中)ゴム製品では8番目(16社中)2020→2025年度で年+7.3%(計算値)2025年度
当期利益74億円全体で上位23%(3,684社中)ゴム製品では8番目(16社中)2025年度
営業利益率逆算9.4%ゴム製品の中央値 7.9%(16社)2025年度
ROE7.5%ゴム製品の中央値 8.0%(16社)2025年度
自己資本比率78.2%ゴム製品の中央値 62.2%(16社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与725.6万円全体で上位35%(3,658社中)ゴム製品では3番目(16社中)2020→2025年度で+12.5%(計算値)2025年度
平均年齢41.0歳ゴム製品の中央値 42.1歳(16社)2025年度
平均勤続年数17.1年ゴム製品の中央値 16.1年(16社)2025年度
従業員数(連結)4,568人ゴム製品の中央値 3,576人(16社)2020→2025年度で+7.0%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

三ツ星ベルトと同業2社を、ダッシュボードで並べる西川ゴム工業・バンドー化学と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ ゴム製品(ベルト・ホースなど)業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 西川ゴム工業・バンドー化学と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

三ツ星ベルトの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社及び当社の関係会社(当社、子会社25社〈2026年3月31日現在〉により構成)において、ベルト、建設資材等の製造及び販売等の事業活動を行っております。

当社グループの事業に係る位置づけ及びセグメントとの関連は次のとおりであります。

なお、次の事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

〔国内ベルト事業〕

「国内ベルト事業」は、当社及び国内連結子会社が担当しており、日本国内で主として自動車用ベルト・産業機械用ベルト・搬送ベルトなどを製造・販売しております。

当社(以下「三ツ星ベルト㈱」という。)を中心に、製造・加工については、子会社三ツ星ベルト工機㈱及び三ツ星ベルトコンベヤ㈱ほかが行い、また、原材料であるケーブルコードの製造を子会社三ツ星コード㈱が行っております。また、三ツ星ベルト㈱は、生産システムの開発及び試作の一部を子会社である三ツ星ベルト技研㈱に委託するとともに、生産等の作業の一部については子会社エム・ビ・エル・総合サポート㈱に委託しております。販売については、子会社三ツ星ベルト販賣㈱を中心に行っております。

〔海外ベルト事業〕

「海外ベルト事業」は、海外連結子会社が担当しており、海外で主として自動車用ベルト・産業機械用ベルト・OA機器用ベルトなどを製造・販売しております。

製造・販売については、子会社MITSUBOSHI BELTING-INDIA PRIVATE LIMITED、MBL (USA) CORPORATION、STARS TECHNOLOGIES INDUSTRIAL LIMITED、蘇州三之星機帯科技有限公司、PT. SEIWA INDONESIA及びPT. MITSUBOSHI BELTING INDONESIAが行っております。販売については、子会社MITSUBOSHI OVERSEAS HEADQUARTERS PRIVATE LIMITED、Mitsuboshi Belting Europe GmbH、上海共星機帯国際貿易有限公司、MOI TECH HONG KONG LIMITED及びPT. MITSUBOSHI BELTING SALES INDONESIAほかが行っております。

〔建設資材事業〕

「建設資材事業」は、建築用防水シート・土木用遮水シート及び関連製品の製造・販売、並びに土木防水工事を行っています。

建築用防水シート・土木用遮水シートは、三ツ星ベルト㈱が製造・販売を行い、子会社ネオ・ルーフィング㈱が販売・施工を行っております。土木防水工事は、ネオ・ルーフィング㈱が行っております。

〔その他〕

「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、設備機械、他社仕入商品、エンジニアリング ストラクチュラル フォーム、電子材料、サービス事業等を含んでおります。

エンジニアリング ストラクチュラル フォームは、子会社三ツ星ベルト樹脂㈱が製造を行い、三ツ星ベルト㈱等が販売を行っております。

子会社エムエムコート㈱は、主として、構内の保安業務等を行っております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YJBU)。事業系統図は省いています。

03

三ツ星ベルトのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

主な子会社の業績

2025年度
  • 三ツ星ベルト販賣㈱議決権 100.0%

    売上
    226億円
    経常利益
    8億円
    当期純利益
    5億円
    純資産
    42億円
  • MBL (USA) CORPORATION議決権 100.0%

    売上
    134億円
    経常利益
    8億円
    当期純利益
    6億円
    純資産
    96億円

連結売上の10%を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

海外ベルト

売上 508億円・利益 45億円・従業員 2,732人

  • MITSUBOSHI BELTING-INDIA PRIVATE LIMITED100.0%
  • PT. MITSUBOSHI BELTING INDONESIA100.0%
  • 上海共星機帯国際貿易有限公司100.0%
  • MOI TECH HONG KONG LIMITED100.0%

国内ベルト

売上 290億円・利益 73億円・従業員 1,411人

  • 三ツ星ベルト技研㈱100.0%
  • 三ツ星ベルト販賣㈱100.0%売上 226億円・経常利益 8億円
  • エム・ビ・エル・総合サポート㈱100.0%
  • 三ツ星コード㈱100.0%
  • 三ツ星ベルトコンベヤ㈱100.0%

建設資材

売上 68億円・利益 1億円・従業員 77人

  • ネオ・ルーフィング㈱100.0%

その他

売上 58億円・利益 4億円・従業員 136人

  • 三ツ星ベルト樹脂㈱100.0%
  • エムエムコート㈱100.0%

そのほかの主な子会社

  • MBL (USA) CORPORATION100.0%〃売上 134億円・経常利益 8億円
  • STARS TECHNOLOGIES INDUSTRIAL LIMITED100.0%〃
  • MITSUBOSHI OVERSEAS HEADQUARTERS PRIVATE LIMITED100.0%〃
  • 蘇州三之星機帯科技有限公司100.0%〃
  • PT. SEIWA INDONESIA100.0%〃
  • MITSUBOSHI POLAND Sp.z o.o.100.0%〃
  • PT. MITSUBOSHI BELTING SALES INDONESIA100.0%〃
  • Mitsuboshi Belting Europe GmbH100.0%〃
ほか1社
  • 三ツ星ベルト工機㈱100.0%〃

連結子会社 25社(有報に社名が載る主な会社は21社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「目標とする経営指標①経営目標値2030年度の「ありたい姿」売上高:1,000億円営業利益:130億円ROE:10%『'24中期経営計画』(2024年度~2026年度)2026年度KPI目標売上高915億円営業利益105億円ROE9%想定為替レート1米ドル=130.00円②株主還元に関する目標値DOEの目安5.4%程度(1株当たり配当金18…」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

三ツ星ベルトの配当政策

当社は、成長投資への原資を確保したうえでの株主還元の充実を実現し、中長期的な企業価値・株主価値の向上を図ることを資本政策の基本方針としております。

また、2024年5月14日公表した'24中期経営計画(2024年度~2026年度)においては、株主還元としてDOEの目安を5.4%程度(1株当たり配当金180円以上)とする旨をKPI目標としています。

当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針とし、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。

当事業年度の期末配当につきましては、上記の基本方針及び当事業年度の業績並びに財務状況等を総合的に勘案いたしまして、1株につき101円(中間配当を含め191円)とする予定であります。

内部留保資金については、顧客に対するより良い品質の製品の提供、コスト競争力の強化等のための技術開発並びに設備の新設・更新のための投資に必要であり、このことは、将来の利益を確保し、株主への安定的な配当に不可欠であると考えております。

また、当社は会社法第454条第5項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めております。

なお、当事業年度の剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額2,824百万円及び1株当たり配当額101円につきましては、2026年6月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

三ツ星ベルトの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20205738.0
202114374.6
202225079.8
202325089.9
202418663.7
202519182.3

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

三ツ星ベルトの株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

三ツ星ベルトの大株主(上位10名)

2026年3月末
三ツ星ベルトの大株主
順位株主持株比率(%)
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)14.03
2㈱三菱UFJ銀行4.18
3星友持株会4.05
4㈱日本カストディ銀行(信託口)2.88
5三菱UFJ信託銀行㈱2.45
6三ツ星ベルト社員持株会1.99
7㈱三井住友銀行1.94
8三信㈱1.79
9KISCO㈱1.48
10小田 芳裕1.22

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は36.02%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円556637663671664696720711649749829840905923
営業利益億円———7683848173507690788987
営業利益率%———11.412.512.111.310.37.710.210.99.29.99.4
当期利益億円3747615767636255416471719174
EPS円57.173.1190.3176.7216.3206.7203.5183.6139.8220.3249.1250.4320.3263.4

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高20.2百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益1.9百万円2025年度・逆算
平均年齢41.0歳2025年度
平均勤続年数17.1年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

三ツ星ベルトの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率2.5%2025年度業種の中央値 4.2%(ゴム製品15社)2023:3.1 2024:2.5 2025:2.5
男性の育児休業取得率78.6%2025年度業種の中央値 78.6%(ゴム製品15社)2023:59.3 2024:50.0 2025:78.6
男女の賃金の差異74.6%2025年度業種の中央値 73.1%(ゴム製品15社)2023:76.1 2024:77.0 2025:74.6
女性役員比率18.2%2025年度業種の中央値 13.0%(ゴム製品15社)2022:16.7 2023:18.2 2024:18.2 2025:18.2役員11名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 池田浩
本店の所在地
神戸市長田区浜添通4丁目1番21号
決算期
3月
市場・業種
東証プライム / ゴム製品
役員
11名(うち女性2名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

三ツ星ベルトの沿革

  1. 1919年10月神戸本社現在地において、故小田源蔵個人経営による木綿ベルトを主製品とする合資会社三ツ星商会を設立
  2. 1932年10月株式会社三ツ星商会を設立、同時に合資会社三ツ星商会を吸収合併
  3. 1935年6月三ツ星調帯株式会社に改称
  4. 1936年3月コンベヤベルトの製造開始
  5. 1937年6月東京都中央区に東京支店を開設
  6. 1940年10月V型ベルトの製造開始
  7. 1947年11月香川県に四国工場を建設し、平型ベルトの製造開始
  8. 1957年5月歯付ベルトの製造開始
  9. 1958年7月大阪証券取引所に株式を上場
  10. 1961年5月三ツ星ベルト株式会社に改称
  11. 1962年1月愛知県小牧市に名古屋工場を建設し、各種ベルトの製造開始
  12. 1962年5月東京証券取引所市場第1部に株式を上場
  13. 1963年7月防水シートの製造開始
  14. 1965年4月自動車内装部品の製造開始
沿革の続き(あと45件・2025年まで)
  1. 1973年7月自動車外装部品の製造開始
  2. 1973年11月米国に子会社MBL (USA) CORPORATIONを設立、また、愛知県小牧市に子会社名星工業㈱を設立
  3. 1977年7月シンガポール国に子会社MITSUBOSHI BELTING(SINGAPORE) PTE. LTD.を設立
  4. 1977年9月㈱三ツ星ベルト神奈川製造所より自動車内装・外装部品の製造設備等を譲り受け、神奈川工場として発足
  5. 1980年4月SF製品(エンジニアリング ストラクチュラル フォーム)の製造開始
  6. 1982年10月ポリウレタン素材によるケミフレックス製品の製造開始
  7. 1984年7月フィリピン国に関連会社MITSUBOSHI BELTING(PHIL.) CORPORATIONを設立
  8. 1986年9月滋賀県に滋賀工場を建設(ケーブルコードの樹脂加工設備の増設)
  9. 1987年12月タイ国に関連会社MITSUBOSHI BELTING(THAILAND) CO., LTDを設立
  10. 1988年3月米国に子会社MBL (USA) CORPORATIONの製造部門として生産工場を建設
  11. 1988年9月インドネシア国に子会社PT. MITSUBOSHI BELTING INDONESIAを設立
  12. 1997年3月子会社MITSUBOSHI BELTING(SINGAPORE) PTE. LTD.がインドネシア国に設立した子会社PT. SEIWA INDONESIAの生産工場完成
  13. 1997年4月子会社中部三ツ星㈱が子会社北陸三ツ星㈱及び子会社東海三ツ星㈱を統合し、子会社三ツ星ベルト中日本㈱として営業開始
  14. 1998年6月子会社中国三ツ星広陵㈱が子会社大阪三ツ星㈱を統合し、子会社三ツ星ベルト西日本㈱として営業開始
  15. 1999年2月京都府綾部市に綾部生産システム開発センターを建設し、同施設を運営する子会社三ツ星ベルト技研㈱を設立
  16. 2000年1月神戸・東京両本社制の実施
  17. 2000年4月神戸事業所内にテクノリサーチセンターを増改築
  18. 2000年6月シンガポール国に子会社MOI TECH PRIVATE LIMITEDを設立
  19. 2000年10月神戸市長田区の本店社屋を総合管理センターとして増改築し、神戸本社事務所を神戸市中央区から移転
  20. 2001年8月子会社MOI TECH PRIVATE LIMITEDがポーランド国に子会社MOI Tech Europe Sp. z o. o.を設立
  21. 2001年10月子会社三ツ星ベルト北日本㈱と子会社東京三ツ星工販㈱を統合し、子会社三ツ星ベルト販賣㈱として営業開始
  22. 2001年11月子会社MBL (USA) CORPORATIONよりケミフレックス事業を子会社MITSUBOSHI Chem. Corporationとして分社
  23. 2002年6月子会社MBL(EUROPE)B.V.が中国に子会社上海共星機帯国際貿易有限公司を設立
  24. 2003年1月子会社MITSUBOSHI BELTING(SINGAPORE) PTE. LTD.と子会社MITSUBOSHI OVERSEAS HEADQUARTERS PRIVATE LIMITEDの2社を事業統合
  25. 2003年1月子会社三ツ星ベルト販賣㈱と子会社三ツ星ベルト中日本㈱と子会社三ツ星ベルト西日本㈱を統合し、子会社三ツ星ベルト販賣㈱として営業開始
  26. 2003年4月化成品神奈川工場を新設分割により、子会社共星工業㈱として分社
  27. 2003年7月子会社MITSUBOSHI OVERSEAS HEADQUARTERS PRIVATE LIMITEDがタイ国に設立した子会社STARS TECHNOLOGIES INDUSTRIAL LIMITEDが製造開始
  28. 2003年10月化成品事業の製造部門を吸収分割により、子会社名星工業㈱に分社
  29. 2003年10月執行役員制度導入
  30. 2004年4月子会社MOI TECH PRIVATE LIMITEDが中国に子会社蘇州三之星機帯科技有限公司を設立
  31. 2004年10月化成品事業を新設分割により、子会社三ツ星ベルト化成品㈱として分社
  32. 2006年9月子会社三ツ星ベルト化成品㈱の全株式を International Automotive Components Group Japan,LLCへ譲渡
  33. 2007年12月子会社MITSUBOSHI Chem. Corporationを清算
  34. 2010年11月タイ国の子会社MITSUBOSHI BELTING(THAILAND) CO., LTDの事業を子会社STARS TECHNOLOGIES INDUSTRIAL LIMITEDに譲渡し、両社の事業を統合
  35. 2011年11月子会社MBL(EUROPE)B.V.と子会社MBL Antriebstechnik Deutschland GmbH(現 Mitsuboshi Belting Europe GmbH)の2社を事業統合
  36. 2012年3月子会社MITSUBOSHI OVERSEAS HEADQUARTERS PRIVATE LIMITEDがインド国に設立した子会社MITSUBOSHI BELTING-INDIA PRIVATE LIMITEDが製造開始
  37. 2012年8月子会社MITSUBOSHI OVERSEAS HEADQUARTERS PRIVATE LIMITEDがベトナム国に子会社MITSUBOSHI BELTING VIETNAM CO., LTD.を設立
  38. 2013年1月フィリピン国の関連会社MITSUBOSHI BELTING(PHIL.) CORPORATIONの保有株式全部を譲渡し、合弁を解消
  39. 2013年1月子会社MITSUBOSHI OVERSEAS HEADQUARTERS PRIVATE LIMITEDと子会社MOI TECH PRIVATE LIMITEDの2社を事業統合
  40. 2015年1月子会社三ツ星ベルト樹脂㈱と子会社ミベック㈱の2社を事業統合
  41. 2021年3月子会社MITSUBOSHI OVERSEAS HEADQUARTERS PRIVATE LIMITEDがインドネシア国に子会社PT. MITSUBOSHI BELTING SALES INDONESIAを設立
  42. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第1部からプライム市場に移行
  43. 2023年2月子会社ネオ・ルーフィング㈱が日本水研㈱より土木防水工事に関する事業を譲受
  44. 2024年4月韓国に子会社MITSUBOSHI BELTING KOREA CO., LTD.を設立
  45. 2025年4月子会社MITSUBOSHI OVERSEAS HEADQUARTERS PRIVATE LIMITEDがドバイに設立した子会社MITSUBOSHI BELTING MIDDLE EAST FZCOが事業開始

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YJBU)。会社が書いたとおりに載せています。

ゴム製品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。ゴム製品の16社から選んでいます。

ゴム製品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AQP1、S100DH0U、S100GC35、S100J261、S100LTKV、S100OL46、S100R9DH、S100TWCJ、S100W75T、S100YJBU一次資料

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