下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社（昭和化学工業株式会社）、連結子会社３社及び持分法適用会社２社により構成されており、珪藻土・パーライト事業を主力事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は93億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2634番目、化学197社のうち175番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.9%です。平均年間給与は561.4万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち171番目。平均年齢は47.9歳、平均勤続年数は19.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
昭和化学工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるヤマト モビリティ ＆ Ｍｆｇ．・コタと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ヤマト モビリティ ＆ Ｍｆｇ．・コタと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
昭和化学工業 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社（昭和化学工業株式会社）、連結子会社３社及び持分法適用会社２社により構成されており、珪藻土・パーライト事業を主力事業としております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。なお、当社グループは単一セグメントであるため製品別に位置づけを記載いたします。
珪藻土・パーライト事業
濾過助剤……………自社で製造販売するほか、当社は連結子会社 白山工業(株)に珪藻土製品の製造の一部を業務委託しております。また、連結子会社 北京瑞来特貿易有限公司は、持分法適用会社 白山市長富遠通鉱業有限公司より製品供給を受け世界に製品を販売しております。
建材・充填材………自社で製造販売するほか、当社は連結子会社 白山工業(株)に珪藻土製品の製造の一部を業務委託しております。また、連結子会社 日昭(株)は、当社工場において請負契約により製造を行っております。
化成品………………当社が製品を仕入れて販売しております。
その他商品等………自社で製造販売するほか、当社は商品を仕入れて販売しております。
また、持分法適用会社オーベクス㈱は、サインペンのペン先や医療機器の製造販売を行っており、当社との事業上の取引関係はありません。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJME）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
オーベクス持分法適用関連会社・繊維製品議決権 15.5%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は昭和化学工業の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
北京瑞来特貿易有限公司議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。持分法適用関連会社など 2社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「中期経営計画においては、2030年度に連結売上高110億円、EBITDA９億円を目標として掲げるとともに、財務健全性維持の観点から自己資本比率50％以上を維持する方針としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、安定した配当を継続的に行うことを基本方針としております。また、取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨を定款に定めており、株主総会で決議される期末配当と合わせて年２回の剰余金の配当を行うことが可能です。
上記方針のもと、当事業年度の年間配当金につきましては、１株につき10円とさせていただく予定であります。このうち、当期は既に中間配当金として１株につき３円を実施しましたので、当事業年度の期末配当金は2026年６月26日開催予定の定時株主総会にて、これを差し引いた１株につき７円とすることをお諮りします。
なお、内部留保金につきましては、生産体制の整備及び財務体質の強化に充当予定であり、長期安定的な経営基盤の確立のため、資金の有効活用を図ってまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 5 | 21.7 |
| 2021 | 5 | 21.0 |
| 2022 | 9 | 32.0 |
| 2023 | 8 | 44.4 |
| 2024 | 6 | 22.3 |
| 2025 | 10 | 26.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
年２回、３月31日現在及び９月30日現在の株主に対し、株主優待を実施（株主優待の内容）
１．３月31日現在の1,000株以上所有の株主に対して：2,500～3,000円相当の当社グループ事業所所在地域の特産品を贈呈（お送りする商品は毎年当社にて選定）
２．９月30日現在の1,000株以上所有の株主に対して：お米２㎏を贈呈なお、株式保有期間により下記の区分により内容を変えて贈呈
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | シグマ株式会社 | 17.63 |
| 2 | 石橋 健藏 | 12.91 |
| 3 | 公益財団法人石橋奨学会 | 9.10 |
| 4 | 朝日生命保険相互会社 | 6.99 |
| 5 | 昭和化学工業取引先持株会 | 4.91 |
| 6 | 白山工業株式会社 | 3.11 |
| 7 | 株式会社三井住友銀行 | 3.09 |
| 8 | 石橋 敬子 | 2.88 |
| 9 | 北沢産業株式会社 | 2.32 |
| 10 | 株式会社北陸銀行 | 2.10 |
| 11 | 株式会社みずほ銀行 | 2.10 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位11名の合計は67.14%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 72 | 77 | 76 | 79 | 81 | 81 | 83 | 82 | 77 | 78 | 92 | 92 | 92 | 93 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 6 | 6 | 5 | 4 | 4 | 3 | 6 | 5 | 3 | 4 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.0 | 7.8 | 6.9 | 5.9 | 5.0 | 4.8 | 3.9 | 6.5 | 5.5 | 3.7 | 4.8 |
| 当期利益億円 | 1 | 1 | 1 | 6 | 5 | 5 | 5 | 4 | 3 | 3 | 6 | 6 | 4 | 6 |
| EPS円 | 8.5 | 6.4 | 13.2 | 54.0 | 43.8 | 46.3 | 45.0 | 35.0 | 27.6 | 32.6 | 58.2 | 55.1 | 38.7 | 58.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJME）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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