表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2021年度は日本基準、2022年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社64社および関連会社3社で構成され、化粧品、化粧用具、美容食品および医薬品の販売を主な事業内容とし、更に各事業に関連する研究およびその他のサービス等の事業活動を展開しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は9,700億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち192番目、化学197社のうち16番目の大きさです。平均年間給与は708.0万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち106番目。平均年齢は39.3歳、平均勤続年数は11.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
資生堂と同業2社を、ダッシュボードで並べるエア・ウォーター・ＤＩＣと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ エア・ウォーター・ＤＩＣと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社64社および関連会社3社で構成され、化粧品、化粧用具、美容食品および医薬品の販売を主な事業内容とし、更に各事業に関連する研究およびその他のサービス等の事業活動を展開しています。
当社グループ各社の事業に係る位置づけおよびセグメントとの関連は、以下のとおりです。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記」の「6. 事業セグメント」をご参照ください。
事業区分 ／ 主な事業の内容 ／ 主要な会社
日本事業 ／ 化粧品事業 (化粧品、化粧用具の販売等) ヘルスケア事業 (美容食品、一般用医薬品の販売) 等 ／ 当社 資生堂ジャパン㈱ 資生堂美容室㈱ 資生堂フィティット㈱ ㈱資生堂インターナショナル その他子会社 5社 関連会社 1社 (計 11社)
中国・トラベルリテール事業 ／ 化粧品事業 (化粧品、化粧用具の製造・販売) 等 ／ 当社 資生堂(中国)投資有限公司 資生堂麗源化粧品有限公司 資生堂香港有限公司 资生堂商贸(上海)有限公司 資生堂トラベルリテールアジアパシフィックPte. Ltd. その他子会社 4社 (計 10社)
アジアパシフィック事業 ／ 化粧品事業 (化粧品、化粧用具の製造・販売) 等 ／ 当社 資生堂アジアパシフィックPte. Ltd. 台湾資生堂股份有限公司 その他子会社 11社 (計 14社)
米州事業 ／ 化粧品事業 (化粧品、化粧用具の製造・販売) 等 ／ 当社 資生堂アメリカズCorp. 資生堂アメリカInc. その他子会社 3社 (計 6社)
欧州事業 ／ 化粧品事業 (化粧品、化粧用具の製造・販売) 等 ／ 当社 資生堂ヨーロッパS.A. 資生堂インターナショナルフランスS.A.S. 資生堂(ロシア)LLC. 資生堂イタリアS.p.A. 資生堂ドイツGmbH ボーテプレステージインターナショナルS.A.S. その他子会社 12社 関連会社 1社 (計 20社)
その他 ／ その他 (飲食業等) ／ 当社 ㈱ザ・ギンザ ㈱イプサ ㈱資生堂パーラー 匿名組合セラン 資生堂化妆品制造有限公司 その他子会社 8社 関連会社 1社 (計 15社)
(注) 各事業の会社数は、複数事業を営んでいる会社をそれぞれに含めて記載しています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XSCU）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
資生堂ジャパン㈱議決権 100.0%
資生堂(中国)投資有限公司議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 3,422億円・従業員 5,982人
売上 2,953億円・従業員 8,816人
売上 1,411億円・従業員 2,722人
売上 1,066億円・従業員 1,565人
売上 733億円・従業員 2,377人
売上 114億円
連結子会社 64社（有報に社名が載る主な会社は34社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
株主のみなさまへの利益還元については、直接的な利益還元と中長期的な株価上昇による「株式トータルリターンの実現」を目指しています。この考え方に基づき、持続的な成長のための戦略投資を最優先とし、企業価値の最大化を目指す一方で、資本コストを意識しながら投下資本効率を高め、中長期的に配当の増加と株価上昇につなげていくことを基本方針としています。
配当金の決定にあたっては、連結業績、フリー・キャッシュ・フローの状況を重視し、資本政策を反映する指標の一つとして親会社所有者帰属持分配当率(DOE)2.5％以上を目安とした長期安定的かつ継続的な還元拡充を実現します。なお、自己株式取得については、市場環境を踏まえ、機動的に行う方針としています。
(配当)
当社の毎事業年度における配当の回数についての基本的な方針は、中間配当と期末配当の年2回の配当としています。これらの配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会です。当社は会社法第454条第5項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めています。
当連結会計年度(第126期)の剰余金の配当については、2026年3月25日開催予定の定時株主総会にて、期末配当1株あたり20.00円を決議する予定です。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 47.2 |
| 2021 | 50 | 19.2 |
| 2022 | 100 | 140.3 |
| 2023 | 60 | 123.9 |
| 2024 | 40 | 74.3 |
| 2025 | 40 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待
(1) 対象株主
前年と当年の12月末時点で当社株式をいずれも100株以上保有する株主 (両時点でのご所有株数により4区分)
(2) 優待内容
①当社の公式 EC サイト「資生堂オンラインストア(SHISEIDO ONLINE STORE)」でご利用いただけるポイント、②当社ご案内商品、③寄付 の3種の中からの選択制 (ご所有株数の区分に応じて内容が異なります)。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(注)1 | 17.10 |
| 2 | GOVERNMENT OF NORWAY | 5.44 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口)(注)1 | 5.13 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.41 |
| 5 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT | 2.31 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 | 2.23 |
| 7 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 1.75 |
| 8 | THE BANK OF NEW YORK 134104 | 1.59 |
| 9 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT | 1.49 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.48 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.96%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 6,777 | 7,620 | 7,777 | 7,631 | 8,503 | 10,051 | 10,948 | 11,315 | 9,209 | 10,100 | 10,674 | 9,730 | 9,906 | 9,700 |
| 営業利益億円 | 260 | 496 | 276 | 377 | 368 | 804 | 1,084 | 1,138 | 150 | 407 | 388 | 281 | 76 | -288 |
| 営業利益率% | 3.8 | 6.5 | 3.6 | 4.9 | 4.3 | 8.0 | 9.9 | 10.1 | 1.6 | 4.0 | 3.6 | 2.9 | 0.8 | -3.0 |
| 当期利益億円 | -147 | 261 | 337 | 232 | 321 | 227 | 614 | 736 | -117 | 469 | 342 | 217 | -108 | -407 |
| EPS円 | -36.9 | 65.7 | 84.4 | 58.2 | 80.4 | 57.0 | 153.7 | 184.2 | -29.2 | 117.4 | 85.6 | 54.4 | -27.1 | -101.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XSCU）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。