下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社及び当社の関係会社は、株式会社大塚商会(当社)及び子会社８社(うち連結子会社４社)と関連会社６社(うち持分法適用会社３社)の計15社により構成されており、情報システムの構築・稼働までを事業領域とするシステムインテグレーション事業と、システム稼働後のサポートを事業領域とするサービス＆サポート事業を主な事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は13,228億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち143番目、情報・通信業591社のうち6番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.6%です。平均年間給与は1,027.6万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち30番目。平均年齢は42.0歳、平均勤続年数は17.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
大塚商会と同業2社を、ダッシュボードで並べるＬＩＮＥヤフー・野村総合研究所と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＬＩＮＥヤフー・野村総合研究所と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び当社の関係会社は、株式会社大塚商会(当社)及び子会社８社(うち連結子会社４社)と関連会社６社(うち持分法適用会社３社)の計15社により構成されており、情報システムの構築・稼働までを事業領域とするシステムインテグレーション事業と、システム稼働後のサポートを事業領域とするサービス＆サポート事業を主な事業としております。
なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 （セグメント情報等）」をご参照ください。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XU0X）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ライオン事務器持分法適用関連会社・卸売業議決権 36.8%（うち間接 40.2%）
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は大塚商会の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
㈱ネットワールド議決権 81.5%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 9,029億円・利益 736億円
売上 4,199億円・利益 295億円
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2023年7月24日に示した中・長期経営方針で、営業利益率・経常利益率ともに7%以上の定着を掲げ、KPIとして取引企業数+2%、一企業当たり売上高+3%、営業利益・経常利益の年平均成長率+6%、ROE13%以上、配当性向は安定的に50%以上としている。KPIに達成年度の記載はない（中・長期経営方針説明資料p8・p20）。
2025年12月期は、取引企業数が31.1万社（前年比+5.4%、KPI+2.0%）、一企業当たりの売上高が373万円（前年比+12.0%、KPI+3.0%）だったとしている（2025年12月期決算概要p26）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「当社グループは『ミッションステートメント』を全ての企業活動の基本方針として、お客様との長期持続的な取引関係を構築し、安定的な事業拡大を通じて企業価値の継続的向上を目指しております。」
代表取締役社長 大塚 裕司（株主・投資家の皆様へ・2026-09-26閲覧）から引用
大塚商会 中・長期経営方針のKPI
| 指標 | 2025年12月期実績（前年比） | KPI（中・長期経営方針） | |
|---|---|---|---|
| 取引企業数 | +5.4%（31.1万社） | +2% | |
| 一企業当たり売上高 | +12.0%（373万円） | +3% | |
| 営業利益・経常利益の年平均成長率 | — | +6% | |
| 営業利益率・経常利益率 | — | 7%以上定着 | |
| ROE | — | 13%以上 | |
| 配当性向 | — | 安定的に50%以上 |
KPIに達成年度の記載はない。KPIの中身は2023年7月24日の中・長期経営方針説明資料（p20）による。
出典：2025年12月期 決算概要（p26） 2026-02-02公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は株主の皆様への利益配分を最も重要な経営課題の一つと認識しており、経営基盤の強化と財務体質の健全性を勘案しつつ、安定的な配当の継続を業績に応じて行うことを基本方針としております。また、事業年度における配当回数につきましては、前事業年度までは年１回としておりましたが、当事業年度より、中間配当及び期末配当の年２回を実施する予定です。
このような方針に基づき、当事業年度の株主配当金につきましては、中間配当は１株当たり45円を実施し、期末配当は１株当たり45円を2026年３月27日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。この結果、中間配当45円と合わせ、年間配当は90円となり前事業年度配当金に比べ10円増配となり、当事業年度の配当性向は56.4％となる見込みです。
なお、当社における剰余金の配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は定時株主総会であります。また当社は、「取締役会の決議により、毎年６月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 115 | 60.0 |
| 2021 | 120 | 63.0 |
| 2022 | 125 | 64.7 |
| 2023 | 135 | 59.3 |
| 2024 | 80 | 61.9 |
| 2025 | 90 | 56.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 大塚装備株式会社 | 33.54 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.76 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.91 |
| 4 | 大塚 裕司 | 2.46 |
| 5 | 大塚商会社員持株会 | 2.23 |
| 6 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 1.86 |
| 7 | 大塚 惠子 | 1.83 |
| 8 | ＳＭＢＣ日興証券株式会社 | 1.51 |
| 9 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー ５０５００１ | 1.10 |
| 10 | ビ－エヌワイエム アズ エ－ジ－テイ クライアンツ ノン トリ－テイ－ ジヤスデツク | 1.02 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は62.27%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 5,158 | 5,646 | 6,058 | 6,090 | 6,434 | 6,912 | 7,599 | 8,865 | 8,363 | 8,519 | 8,610 | 9,774 | 11,077 | 13,228 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 373 | 397 | 444 | 481 | 622 | 563 | 558 | 548 | 630 | 744 | 899 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.1 | 6.2 | 6.4 | 6.3 | 7.0 | 6.7 | 6.6 | 6.4 | 6.4 | 6.7 | 6.8 |
| 当期利益億円 | 163 | 203 | 235 | 237 | 267 | 316 | 336 | 435 | 393 | 399 | 400 | 474 | 535 | 643 |
| EPS円 | 515.1 | 213.8 | 247.4 | 250.1 | 281.4 | 166.5 | 177.2 | 229.4 | 207.3 | 210.6 | 211.1 | 125.1 | 141.0 | 169.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XU0X）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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