下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、コンピュータセキュリティ対策製品の開発、販売及び関連サービスの提供を行っている当社ならびにアメリカズ、欧州、アジア・パシフィックの子会社と、関連会社としてGeneral Mobile Corporation、TXOne Networks Inc.により構成されております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は2,760億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち521番目、情報・通信業591社のうち25番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.7%です。平均年間給与は988.9万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち33番目。平均年齢は40.3歳、平均勤続年数は9.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トレンドマイクロと同業2社を、ダッシュボードで並べるテレビ朝日ホールディングス・スクウェア・エニックス・ホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ テレビ朝日ホールディングス・スクウェア・エニックス・ホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、コンピュータセキュリティ対策製品の開発、販売及び関連サービスの提供を行っている当社ならびにアメリカズ、欧州、アジア・パシフィックの子会社と、関連会社としてGeneral Mobile Corporation、TXOne Networks Inc.により構成されております。
当社及び連結子会社のグループ内におけるセグメントに関連づけた機能分担は以下の通りです。
機能 ／ 所在地別セグメント ／ 主要な会社
研究開発 ／ 日本 ／ トレンドマイクロ株式会社(当社)
アメリカズ ／ Trend Micro Incorporated(米国)
欧州 ／ Trend Micro Ireland Limited
アジア・パシフィック ／ Trend Micro Australia Pty. Ltd.(オーストラリア)
販売 ／ 日本 ／ トレンドマイクロ株式会社(当社)
アメリカズ ／ Trend Micro Incorporated(米国)
Trend Micro do Brasil Ltda.(ブラジル)
欧州 ／ Trend Micro(EMEA)Limited(アイルランド)
Trend Micro Deutschland GmbH (ドイツ）
Trend Micro (UK) Limited (英国)
Trend Micro France SA(フランス)
Trend Micro Italy S.r.l. (イタリア)
アジア・パシフィック ／ Trend Micro Incorporated(台湾)
Trend Micro FZCO(アラブ首長国連邦)
Trend Micro Australia Pty. Ltd.(オーストラリア)
TREND MICRO (SINGAPORE) PTE. LTD.(シンガポール)
業務支援 ／ アメリカズ ／ TREND MICRO CANADA TECHNOLOGIES, INC.,(カナダ)
アジア・パシフィック ／ Trend Micro Incorporated(台湾)
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XUHN）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Trend Micro Incorporated(米国)議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 878億円・利益 207億円・従業員 740人
売上 715億円・利益 130億円・従業員 3,635人
売上 614億円・利益 123億円・従業員 854人
売上 552億円・利益 110億円・従業員 1,488人
連結子会社 41社（有報に社名が載る主な会社は7社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「現在、2028年12月期において営業利益率25%～27%を目標としており、売上高の増加と営業利益率向上の両面を図ってまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は事業成長に必要な投資をしたうえで発生する純利益について内部留保することなく全額株主還元することを基本方針としております。
2024年に行った大幅な株主還元後も最低必要額を上回るキャッシュが増加していくことになるため、株主還元やМ＆Ａを通じて資本効率を高めることを優先してまいります。当社グループはグローバルでビジネスを展開する関係で連結子会社の純利益を即時に親会社である当社の分配可能利益とさせることは困難な場合がありますが、その期に発生する子会社の純利益全額を、基本的に全ての連結子会社から毎年親会社である当社への配当金として速やかに集め、当社単体純利益を増加させることを通じて分配可能額を増加させるようにいたします。そして、その期の当社単体の分配可能額全額をその期の期末配当や翌期の自己株式取得を通じて、翌年に全て還元する方針といたします。
なお、毎期の還元額につき従来の配当性向70％の配当額を維持する目標です。しかしながら上述の理由により配当性向70％に達しない期が発生する可能性があります。
上記方針に則り、当連結会計年度につきましては、「親会社株主に帰属する当期純利益」34,523百万円の70.0％(総額ベース)に当たる24,175百万円(1株につき185円)の配当といたしました。
なお、当社は、会社法第459条の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 153 | 101.7 |
| 2021 | 195 | 127.1 |
| 2022 | 151 | 50.5 |
| 2023 | 738 | 76.7 |
| 2024 | 184 | 69.6 |
| 2025 | 185 | 66.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 25.72 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 11.15 |
| 3 | チャン ミン ジャン ※ａ | 4.10 |
| 4 | BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT ※ｂ | 2.77 |
| 5 | THE NOMURA TRUST AND BANKING CO., LTD. AS THE TRUSTEE OF REPURCHASE AGREEMENT MOTHER FUND ※ｃ | 2.02 |
| 6 | BNYMSANV RE BNYMSANVDUB RE LEGAL (AND) GENERAL UCITS ETF PLC ※ｂ | 1.76 |
| 7 | SMBC日興証券株式会社 | 1.59 |
| 8 | 日本証券金融株式会社 | 1.58 |
| 9 | HSBC HONG KONG－TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES ※ｄ | 1.54 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 ※ｅ | 1.49 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.76%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 938 | 1,083 | 1,152 | 1,243 | 1,319 | 1,488 | 1,604 | 1,652 | 1,741 | 1,904 | 2,238 | 2,487 | 2,726 | 2,760 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 310 | 344 | 364 | 358 | 377 | 395 | 436 | 313 | 326 | 481 | 578 |
| 営業利益率% | — | — | — | 24.9 | 26.0 | 24.5 | 22.3 | 22.8 | 22.7 | 22.9 | 14.0 | 13.1 | 17.6 | 20.9 |
| 当期利益億円 | 134 | 196 | 223 | 214 | 247 | 257 | 283 | 279 | 269 | 384 | 298 | 107 | 344 | 345 |
| EPS円 | 102.2 | 147.5 | 165.7 | 157.7 | 179.6 | 187.0 | 204.4 | 200.9 | 193.4 | 275.2 | 213.6 | 78.5 | 259.1 | 262.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XUHN）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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