下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び子会社24社で構成されており、塗料の製造・販売を主な事業としているほか、これらに附帯するサービス業務等を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,394億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち788番目、化学197社のうち56番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.1%です。平均年間給与は764.3万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち71番目。平均年齢は44.5歳、平均勤続年数は15.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
中国塗料と同業2社を、ダッシュボードで並べるジェイエスピー・セントラル硝子と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ジェイエスピー・セントラル硝子と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び子会社24社で構成されており、塗料の製造・販売を主な事業としているほか、これらに附帯するサービス業務等を営んでおります。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付け並びに事業区分との関連は、次のとおりであります。
なお、次の区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント区分と同一であります。
区分 ／ 当社グループ ／ 事業区分
日本 ／ 当社、大竹明新化学㈱、神戸ペイント㈱、文正商事㈱、 三陽興産㈱、グローバル・エンジニアリング・サービス㈱ (計６社) ／ 塗料関連事業
当社、㈱シーエムピー企画 (計２社) ／ その他の事業
中国 ／ CHUGOKU MARINE PAINTS (Hong Kong), Ltd. CHUGOKU MARINE PAINTS (Shanghai), Ltd. CHUGOKU MARINE PAINTS (Guangdong), Ltd. CHUGOKU MARINE PAINTS (Taiwan), Ltd. (計４社) ／ 塗料関連事業
韓国 ／ CHUGOKU SAMHWA PAINTS, Ltd. (計１社)
東南アジア ／ CHUGOKU MARINE PAINTS (Singapore) Pte. Ltd. CHUGOKU PAINTS (Malaysia) Sdn. Bhd. P.T. CHUGOKU PAINTS INDONESIA TOA-CHUGOKU PAINTS Co., Ltd. CHUGOKU PAINTS (India) Pvt. Ltd. CHUGOKU-TOA PAINTS (Myanmar), Ltd. (計６社)
欧州・米国 ／ CHUGOKU PAINTS B.V. CHUGOKU PAINTS (UK) Ltd. CHUGOKU PAINTS (Germany) G.M.B.H. CHUGOKU MARINE PAINTS (Hellas), S.A. CMP COATINGS, Inc. CHUGOKU-BOAT ITALY S.P.A. ITALO BELGE COLORI S.R.L. (計７社)
(注) 各事業毎の会社数は、複数事業を営んでいる場合にはそれぞれに含めて数えております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGSJ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
CHUGOKU PAINTS B.V.議決権 100.0%
CHUGOKU MARINE PAINTS(Shanghai), Ltd.議決権 100.0%
CHUGOKU SAMHWA PAINTS, Ltd.議決権 68.2%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 449億円・利益 33億円・従業員 668人
売上 319億円・利益 11億円・従業員 180人
売上 229億円・利益 30億円・従業員 506人
売上 202億円・利益 41億円・従業員 646人
売上 194億円・利益 33億円・従業員 198人
連結子会社 24社（有報に社名が載る主な会社は24社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「その結果、営業利益率は前中計初年度から最終年度まで毎年上昇を続け、最終年度は業績目標（9.2％）を上回る12.5％となりました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は株主に対する利益還元を経営の重要課題として位置付け、1953年以来配当を継続しております。また、当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、定款では「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定めております。剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
2021年４月～2026年３月の中期経営計画では、積極的な株主還元を実施すべく、株主還元の基準として、連結自己資本総還元率（自己資本に対する配当金額と自己株式取得額の合計の比率）を中計期間平均で５％以上とした上で、連結配当性向を40％以上かつ１株当たり年間配当額の下限を35円と設定いたしました。また、配当額の算定にあたって一過性の利益要因を極力排除し、安定的かつ持続的な株主還元の拡大を図るための特例を設けております（特例の具体的内容は、2024年10月31日公表の「配当方針の一部変更及び配当予想の修正（増額）に関するお知らせ」をご参照ください）。
当事業年度においては、上記の株主還元方針及び特例に基づいて、期末配当として１株当たり49円の普通配当の他、2026年２月３日に公表した通り、当初予定していた約７億円分（2025年３月期の配当原資から控除した特別損益合計額の40％に相当）の自己株式取得について還元手法を変更することにより、特別配当として１株当たり14円を予定しております。その結果、当期の期末配当の合計額は１株当たり63円となる予定です。2025年12月２日付で１株当たり48円の中間配当を実施しておりますので、年間配当は１株当たり111円となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 34 | 26.3 |
| 2021 | 35 | 239.7 |
| 2022 | 35 | 57.5 |
| 2023 | 80 | 57.9 |
| 2024 | 97 | 64.8 |
| 2025 | 111 | 53.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 12.58 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.65 |
| 3 | 株式会社広島銀行 | 4.90 |
| 4 | 今治造船株式会社 | 4.69 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 4.53 |
| 6 | 明治安田生命保険相互会社 | 4.03 |
| 7 | 正栄汽船株式会社 | 3.67 |
| 8 | 中国塗料取引先持株会 | 2.53 |
| 9 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE FIDELITY FUNDS | 2.42 |
| 10 | 株式会社みずほ銀行 | 2.02 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.01%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 837 | 909 | 1,067 | 1,151 | 824 | 830 | 885 | 877 | 824 | 843 | 995 | 1,162 | 1,312 | 1,394 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 100 | 55 | 38 | -6 | 35 | 65 | 7 | 39 | 122 | 154 | 174 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.7 | 6.6 | 4.5 | -0.7 | 4.0 | 7.9 | 0.8 | 3.9 | 10.5 | 11.7 | 12.5 |
| 当期利益億円 | 30 | 33 | 47 | 65 | 36 | 24 | -8 | -1 | 33 | 3 | 38 | 99 | 137 | 110 |
| EPS円 | 44.2 | 49.4 | 71.7 | 98.2 | 55.5 | 36.6 | -12.2 | -2.1 | 57.7 | 4.9 | 76.7 | 199.6 | 276.8 | 221.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGSJ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。