下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は1,263億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち846番目、医薬品76社のうち17番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.2%です。平均年間給与は856.3万円（2025年度・提出会社単体）で、医薬品81社のうち37番目。平均年齢は45.0歳、平均勤続年数は19.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
杏林製薬と同業2社を、ダッシュボードで並べるサワイグループホールディングス・ツムラと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ サワイグループホールディングス・ツムラと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は当社、子会社２社及び関連会社１社の計４社により構成されており、主な事業内容は次のとおりであります。
（医薬品事業）
杏林製薬㈱は医薬品の製造販売等を行っております。医薬品原材料の一部については関連会社である日本理化学薬品㈱より仕入を行っております。
キョーリン リメディオ㈱は、医薬品の製造販売等を行っております。
キョーリン製薬グループ工場㈱は、医薬品の製造及び試験等を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YDHG）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
キョーリン リメディオ㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,036億円・利益 66億円・従業員 2,066人
売上 64億円・利益 7億円・従業員 92人
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2019年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「Stage1における成果目標とした「売上高：年平均成長率２％以上」については3.7％と目標を達成しました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
中期経営計画 「Vision 110 －Stage1－」では、健全な財務基盤を維持しつつ、常に資本コスト・資本収益性を意識した上で、成長投資と株主還元を通じて、資本効率の向上を図ることを基本方針とします。株主還元については、DOE（株主資本配当率）を勘案して、安定した配当を継続します。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は取締役会にあります。
当事業年度の配当金につきましては、2026年３月31日現在の株主の皆様に対して、１株につき配当金37円00銭（前期 普通配当32円00銭に特別配当５円00銭を加えた37円00銭）をお支払いさせていただくことにいたしました。この結果、中間配当20円00銭（前期20円00銭）を含めた年間配当は、１株57円00銭となりました。
内部留保金については、資本コストや資本収益性を意識しつつ、製薬企業の生命線である創薬及び研究開発投資をはじめ、製品導入・新規事業の獲得、設備投資などの原資として、企業体質の強化と将来の事業展開に向けて積極的に投資し、中長期的なグループ企業価値の向上に努めてまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 75 | 96.6 |
| 2021 | 52 | 77.2 |
| 2022 | 52 | 100.6 |
| 2023 | 52 | 5.7 |
| 2024 | 57 | 35.3 |
| 2025 | 57 | 79.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.41 |
| 2 | 株式会社マイカム | 8.90 |
| 3 | 株式会社ルキウス | 4.84 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.79 |
| 5 | キョーリン製薬グループ持株会 | 3.59 |
| 6 | ＢＢＨ ＦＯＲ ＴＨＥ ＡＤＶＩＳＯＲＳ’ ＩＮＮＥＲＣＩＲＣＬＥ ＦＵＮＤ ＩＩ／ＫＯＰＥＲＮＩＫ ＧＬＯ ＡＬＬ－ＣＡＰ ＦＵＮＤ | 3.43 |
| 7 | 株式会社バンリーナ | 3.35 |
| 8 | 株式会社アーチァンズ | 3.35 |
| 9 | 株式会社ルーチェス | 3.02 |
| 10 | 科研製薬株式会社 | 2.75 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.47%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,070 | 1,114 | 1,131 | 1,195 | 1,154 | 1,106 | 1,136 | 1,100 | 1,029 | 1,055 | 1,133 | 1,195 | 1,301 | 1,263 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 196 | 104 | 88 | 90 | 75 | 58 | 50 | 51 | 62 | 126 | 36 |
| 営業利益率% | — | — | — | 16.4 | 9.0 | 8.0 | 7.9 | 6.8 | 5.6 | 4.7 | 4.5 | 5.2 | 9.7 | 2.8 |
| 当期利益億円 | 124 | 120 | 121 | 136 | 73 | 66 | 69 | 61 | 61 | 39 | 47 | 55 | 91 | 34 |
| EPS円 | 166.3 | 161.0 | 161.6 | 184.3 | 99.5 | 89.3 | 104.7 | 107.4 | 107.0 | 68.6 | 82.4 | 95.4 | 158.2 | 60.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YDHG）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。医薬品の74社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
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