下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社(栄研医薬(上海)有限公司及びEIKEN MEDICAL AMERICA INC.)の計３社及び持分法適用関連会社１社により構成されており、検査薬の製造販売を主な事業として営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は419億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1520番目、医薬品76社のうち26番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.6%です。平均年間給与は785.6万円（2025年度・提出会社単体）で、医薬品81社のうち48番目。平均年齢は41.0歳、平均勤続年数は13.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
栄研化学と同業2社を、ダッシュボードで並べる富士製薬工業・ダイトと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 富士製薬工業・ダイトと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
栄研化学 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社、連結子会社(栄研医薬(上海)有限公司及びEIKEN MEDICAL AMERICA INC.)の計３社及び持分法適用関連会社１社により構成されており、検査薬の製造販売を主な事業として営んでおります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YD7R）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。持分法適用関連会社など 1社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…売上高：500億円以上（海外向け売上高比率35%以上）営業利益：70億円以上（営業利益率14.0%以上）ROIC：10%以上ROE：10%以上(4)経営環境今後の見通しにつきましては、資源価格の高騰や地政学的リスク、米国の通商政策や主要国の金融政」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、財務体質の強化と積極的な事業展開による持続的な企業価値の向上を経営目標に掲げるとともに、株主の皆様に対する継続的な利益還元を経営上の最重要施策の一つとして位置付けており、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。具体的には、上記方針を踏まえ総還元性向50％以上の配当を目標といたします。これらの剰余金の配当の決定機関については、「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当等を行う。」旨定款に定めております。
当事業年度の期末配当金につきましては、１株当たり29円とさせていただきます。すでに2025年12月１日に１株当たり29円の中間配当金をお支払しておりますので、年間配当金といたしましては１株当たり58円となります。
次期の１株当たり配当金につきましては、普通配当金として、中間配当金29円、期末配当金29円を予定しております。内部留保につきましては、中長期的な視点にたって、経営基盤の強化を目指して研究開発や設備投資及び経営効率の向上のための投資等に有効活用してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 41 | 29.9 |
| 2021 | 51 | 30.2 |
| 2022 | 51 | 32.6 |
| 2023 | 51 | 70.8 |
| 2024 | 53 | 72.4 |
| 2025 | 58 | 63.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 12.70 |
| 2 | NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLC | 9.92 |
| 3 | AVI JAPAN OPPORTUNITY TRUST PLC | 6.83 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 6.64 |
| 5 | THE BANK OF NEW YORK - JASDECTREATY ACCOUNT | 4.44 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.84 |
| 7 | NAVF SELECT LLC | 3.79 |
| 8 | 第一生命保険株式会社 | 3.34 |
| 9 | GOLDMAN,SACHS ＆ CO.REG | 2.79 |
| 10 | CACEIS BANK， LUXEMBOURG BRANCH ／AIF CLIENTS ASSETS | 2.51 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は56.79%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 286 | 300 | 310 | 322 | 333 | 350 | 358 | 366 | 387 | 430 | 433 | 401 | 405 | 419 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 35 | 40 | 35 | 46 | 46 | 66 | 84 | 75 | 34 | 30 | 29 |
| 営業利益率% | — | — | — | 11.0 | 11.9 | 9.9 | 12.9 | 12.6 | 17.1 | 19.5 | 17.2 | 8.4 | 7.4 | 7.0 |
| 当期利益億円 | 25 | 20 | 21 | 24 | 29 | 26 | 34 | 35 | 50 | 62 | 57 | 26 | 22 | 37 |
| EPS円 | 135.0 | 54.6 | 57.6 | 66.4 | 79.7 | 71.2 | 93.6 | 96.0 | 136.7 | 168.3 | 155.2 | 71.7 | 64.8 | 112.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YD7R）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。医薬品の74社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。