下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社80社、持分法適用会社６社から構成されており、医薬品の研究開発、製造及び販売を主要な事業としています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は21,392億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち89番目、医薬品76社のうち3番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.4%です。平均年間給与は1,131.5万円（2025年度・提出会社単体）で、医薬品81社のうち8番目。平均年齢は42.5歳、平均勤続年数は15.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アステラス製薬と同業2社を、ダッシュボードで並べる武田薬品工業・大塚ホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 武田薬品工業・大塚ホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
アステラス製薬 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社及び連結子会社80社、持分法適用会社６社から構成されており、医薬品の研究開発、製造及び販売を主要な事業としています。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりです。
なお、当社グループは、区分すべき事業セグメントが存在しないため、報告セグメントは医薬品事業単一となっています。
当社は研究開発、製造及び販売を行っており、各地域の関係会社へ原料及び製品の一部を供給しています。
また、主に以下の関係会社が、研究開発、製造及び販売の各機能を担っています。
機能 ／ 主な関係会社の名称
研究開発 ／ アステラス ファーマ グローバル ディベロップメント Inc. (米国) アステラス インスティチュート フォー リジェネレイティブ メディシン (米国) アステラス ジーン セラピーズ Inc. (米国)
製造 ／ アステラス アイルランド Co.,Ltd. (アイルランド) アステラス製薬 (中国) 有限公司 (中国)
販売 ／ アステラス ファーマ US, Inc. (米国) アステラス ファーマ GmbH (ドイツ) 北京アステラス医薬有限公司 (中国) アステラス ファーマ S.A.S (フランス) アステラス ファーマ S.A. (スペイン) 韓国アステラス製薬株式会社 (韓国)
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YBPK）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
アステラス ファーマ US, Inc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 80社（有報に社名が載る主な会社は16社）。持分法適用関連会社など 6社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2026年5月26日に公表した経営計画2026（2026年度～2030年度）で、成果指標として、R&D費控除前コア営業利益の累計4.3兆円以上、重点戦略製品の売上の2倍への拡大（2025年度比）、経常的なコスト最適化2,000億円、R&D費控除前コア営業利益率50%、10件以上の第Ⅲ相/ピボタル試験の開始（2027年度までに5件以上）、毎年2円以上の増配を掲げている（経営計画2026 説明資料p6）。
中期経営計画・決算説明資料より
アステラス製薬 経営計画2026 成果指標（2026年度～2030年度）
| 指標 | 期間・基準 | 成果指標 | |
|---|---|---|---|
| R&D費控除前コア営業利益 | 2026～2030年度の累計 | 4.3兆円以上 | |
| 重点戦略製品の売上 | 2025年度比 | 2倍に拡大 | |
| 経常的なコスト最適化 | 2026～2030年度 | 2,000億円 | |
| R&D費控除前コア営業利益率 | — | 50% | |
| 第Ⅲ相/ピボタル試験の開始 | 2026～2030年度 | 10件以上（2027年度までに5件以上） | |
| 1株配当 | 毎年 | 2円以上の増配 |
重点戦略製品はPADCEV、IZERVAY、VYLOY、VEOZAH、XOSPATA。第Ⅲ相/ピボタル試験の数は適応症ベースで、重点戦略製品のライフサイクルマネジメントは含めない（p6）。損益構造の見通し（イメージ図、p8）では、2030年度に重点戦略製品の売上構成比50%以上（2025年度は約23%）、売上収益に対するコア営業利益30%・R&D費20%（2025年度は26%・15%）としている。
出典：経営計画2026 説明会資料（p6） 2026-05-26公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、企業価値の持続的向上に努めるとともに、株主還元にも積極的に取り組んでいます。成長を実現するための事業投資を優先しながら、配当については、連結ベースでの中長期的な利益成長に基づき、安定的かつ持続的な向上に努めます。また、自己株式の取得を必要に応じて機動的に実施し、資本効率の改善と１株当たり利益の向上を図ります。
このような方針の下、当事業年度の配当金については、１株当たり78円 (うち中間配当金39円、期末配当金39円) となりました。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行う方針としており、「剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令に別段の定めがある場合を除き、取締役会の決議によって定めることができる。」旨を定款に定めています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 42 | 40.4 |
| 2021 | 50 | 41.1 |
| 2022 | 60 | 34.8 |
| 2023 | 70 | 43.0 |
| 2024 | 74 | 41.4 |
| 2025 | 78 | 38.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口) | 18.96 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行 (信託口) | 7.19 |
| 3 | 日本生命保険相互会社 | 2.85 |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 2.12 |
| 5 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 1.66 |
| 6 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５７８１ | 1.46 |
| 7 | ＳＭＢＣ日興証券株式会社 | 1.24 |
| 8 | 野村信託銀行株式会社 (投信口) | 1.22 |
| 9 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３ | 1.18 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行 (信託口４) | 1.04 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.96%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 9,819 | 11,399 | 12,473 | 13,727 | 13,117 | 13,003 | 13,063 | 13,008 | 12,495 | 12,962 | 15,186 | 16,037 | 19,123 | 21,392 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 2,133 | 2,439 | 2,440 | 1,361 | 1,557 | 1,330 | 255 | 410 | 3,826 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 16.4 | 18.7 | 18.8 | 10.9 | 12.0 | 8.8 | 1.6 | 2.1 | 17.9 |
| 当期利益億円 | 925 | 909 | 1,359 | 1,937 | 2,187 | 1,647 | 2,223 | 1,954 | 1,206 | 1,241 | 987 | 170 | 507 | 2,915 |
| EPS円 | 40.3 | 40.5 | 61.5 | 89.8 | 103.7 | 81.1 | 115.1 | 104.2 | 64.9 | 67.1 | 54.2 | 9.5 | 28.4 | 162.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YBPK）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。医薬品の74社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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