下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、連結財務諸表提出会社（以下、「当社」という。）、連結子会社49社および持分法適用会社1社で構成され、その事業内容を医薬品事業とその他事業に区分しています。医薬品事業では、医療用医薬品、一般用医薬品等の研究開発・製造・販売を行っており、医薬品事業を構成する日本、アメリカス(北米)、中国、EMEA(欧州、中東、アフリカ、ロシア、オセアニア)、イーストアジア・グローバルサウス(韓国、台湾、インド、アセアン、中南米等)の5つの事業セグメントを報告セグメントとしています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は8,254億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち223番目、医薬品76社のうち6番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.0%です。平均年間給与は1,123.4万円（2025年度・提出会社単体）で、医薬品81社のうち9番目。平均年齢は44.5歳、平均勤続年数は18.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
エーザイと同業2社を、ダッシュボードで並べる中外製薬・小野薬品工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 中外製薬・小野薬品工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、連結財務諸表提出会社（以下、「当社」という。）、連結子会社49社および持分法適用会社1社で構成され、その事業内容を医薬品事業とその他事業に区分しています。医薬品事業では、医療用医薬品、一般用医薬品等の研究開発・製造・販売を行っており、医薬品事業を構成する日本、アメリカス(北米)、中国、EMEA(欧州、中東、アフリカ、ロシア、オセアニア)、イーストアジア・グローバルサウス(韓国、台湾、インド、アセアン、中南米等)の5つの事業セグメントを報告セグメントとしています。
事業区分、主要製品等および主要な会社の関係は、次のとおりです。
事業区分 ／ 主要製品等 ／ 主要な会社
医薬品事業 ／ 医療用医薬品 一般用医薬品 ／ （日本） 当社 EAファーマ株式会社 （北米） Eisai Corporation of North America （米国） Eisai Inc. （米国） Eisai Ltd. （カナダ） （中国） 衛材（中国）投資有限公司 衛材（中国）薬業有限公司 衛材（蘇州）貿易有限公司 （欧州） Eisai Europe Ltd. （英国） Eisai Ltd. （英国） Eisai Manufacturing Ltd. （英国） Eisai GmbH （ドイツ） Eisai S.A.S. （フランス） Eisai Farmacéutica S.A. （スペイン） Eisai S.r.l. （イタリア） （アジア他） Eisai Asia Regional Services Pte. Ltd. （シンガポール） 衛采製薬股份有限公司（台湾） Eisai （Thailand） Marketing Co., Ltd. （タイ） Eisai Korea Inc. （韓国） Eisai Pharmaceuticals India Pvt. Ltd. （インド）
その他事業 ／ ライセンス 医薬品原料 業務サービス ／ （日本） 当社 株式会社サンプラネット
上記における事業区分は、「第５ 経理の状況、１ 連結財務諸表等、（１）連結財務諸表、連結財務諸表注記、5. セグメント情報」における事業区分と同一です。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YB05）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 3,004億円・利益 1,744億円
売上 2,292億円・利益 730億円
売上 1,307億円・利益 593億円
売上 815億円・利益 304億円
売上 688億円・利益 302億円
売上 146億円・利益 45億円・従業員 711人
連結子会社 50社（有報に社名が載る主な会社は49社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「中長期的に調整ROICは8%～10%を、ROE*3は8%を達成することを目標とし、資本効率性をモニタリングしています。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、剰余金の配当等に関しては会社法第459条第1項の規定に基づき取締役会決議とすることを定款に定めており、中間配当と期末配当の年2回実施することとしています。当社は、連結業績、配当性向、およびフリー・キャッシュ・フローを総合的に勘案し、持続的・安定的な配当を実施します。
当事業年度の期末配当金は、1株当たり80円としました。1株当たり中間配当金80円と合わせ、年間配当金は1株当たり160円(前事業年度と同額)となりました。翌事業年度については、１株当たり年間配当金160円（当事業年度と同額）とし、中間配当金80円、期末配当金80円を見込んでいます。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 160 | 650.6 |
| 2021 | 160 | 680.4 |
| 2022 | 160 | 150.3 |
| 2023 | 160 | 225.9 |
| 2024 | 160 | 109.1 |
| 2025 | 160 | 216.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 18.55 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 9.99 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 5.31 |
| 4 | JPモルガン証券株式会社 | 2.67 |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 2.30 |
| 6 | ゴールドマン・サックス証券株式会社BNYM | 1.83 |
| 7 | 公益財団法人内藤記念科学振興財団 | 1.49 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.39 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 0.93 |
| 10 | HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES | 0.93 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は45.40%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 5,726 | 5,995 | 5,485 | 5,479 | 5,391 | 6,001 | 6,428 | 6,956 | 6,459 | 7,562 | 7,444 | 7,418 | 7,894 | 8,254 |
| 営業利益億円 | 705 | 711 | 283 | 519 | 591 | 772 | 862 | 1,255 | 515 | 538 | 400 | 534 | 544 | 441 |
| 営業利益率% | 12.3 | 11.9 | 5.2 | 9.5 | 11.0 | 12.9 | 13.4 | 18.0 | 8.0 | 7.1 | 5.4 | 7.2 | 6.9 | 5.3 |
| 当期利益億円 | 517 | 383 | 433 | 549 | 394 | 518 | 634 | 1,218 | 419 | 480 | 554 | 424 | 464 | 386 |
| EPS円 | 181.3 | 134.1 | 151.6 | 192.2 | 137.6 | 181.2 | 221.3 | 425.0 | 146.3 | 167.3 | 193.3 | 147.9 | 163.8 | 136.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YB05）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。医薬品の74社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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