下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社のほか、特定業務に特化した子会社13社及び持分法非適用関連会社１社で構成されており、ソフトウェア開発事業、コンサルティング事業およびソリューション事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は174億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2180番目、情報・通信業591社のうち176番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.7%です。平均年間給与は609.1万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち385番目。平均年齢は41.4歳、平均勤続年数は14.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ソルクシーズと同業2社を、ダッシュボードで並べるドリコム・ボードルアと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ドリコム・ボードルアと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社のほか、特定業務に特化した子会社13社及び持分法非適用関連会社１社で構成されており、ソフトウェア開発事業、コンサルティング事業およびソリューション事業を行っております。
当社グループの事業内容及び当社と子会社の当該事業に係る位置付けは次の通りであります。
なお、次の３事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1）ソフトウェア開発事業
金融業界や情報・通信業界などに向けたＳＩ／受託開発業務、それに付随・関連したアウトソーシング業務、それらに付随する機器販売業務などを主な事業内容としており、当社のほか、子会社４社が行っております。
当社は主な業務内容の全般を行っておりますが、子会社各社は特定業務に特化しており、その内容は、以下の通りです。
① 株式会社エフ・エフ・ソルは、銀行向けのソリューション事業を得意分野とし、ソフトウェア受託開発、オープン系パッケージソフトの開発、販売その他サービスなどを行う、銀行系に特化した子会社です。また、最近ではクラウドニーズの高まりを背景に、銀行の基幹システムと外部のＦｉｎｔｅｃｈ企業をクラウド上で連携し、認証機能の利用や情報連携を実現させる「ＯｐｅｎＡＰＩ基盤」の導入支援を行っております。
② 株式会社コアネクストは、投資顧問業向けなど、証券バイサイドの業務システムの開発・保守等を行っております。また、ソリューション販売の一環として、高速開発ツール「ＧｅｎｅＸｕｓ」の販売、導入支援を行っており、更に「ＧｅｎｅＸｕｓ」を使った開発も行っております。
③ 株式会社アスウェアは、クラウド関連ニーズの増加などに対応し、ＩＣＴインフラの企画・構築・保守等に特化した業務を行っております。
④ 株式会社エフは、金融系システム開発の中でも、主に市場系システム開発に専門特化し、フロントシステム・ミドルシステムの要件定義～設計～開発～保守までを主軸に事業を展開しております。
(2）コンサルティング事業
全業界・業務を対象としたＩＴ全般統制やシステム企画、プロジェクト支援等のコンサルティング、クレジット業界に特化したコンサルティング、自動車や医療機器等を対象としたエッジコンピューティング系コンサルティング等を主な事業内容としており、子会社３社が行っております。
① 株式会社インフィニットコンサルティングは、システム開発の上流工程(企画立案)におけるコンサルティングサービスを体系化し、ＩＴ戦略立案・企画支援、ＩＴトランスフォーメーション支援、プロジェクトマネージメント支援、ＩＴ部門育成・強化支援などのサービスを提供しております。
② 株式会社アリアドネ・インターナショナル・コンサルティングは、クレジット業務全般に関するシステムの 企画支援、システム構築に関する提案活動等のコンサルティングサービスを提供しております。
③ 株式会社エクスモーションは、ソフトウェアエンジニアリングのコンサルティングファームで、自動車メーカーや医療機器メーカー等の製品に組み込まれる制御ソフトウェアの開発現場に、ソフトウェアエンジニアリングを活用した実践的なコンサルティングを提供しています。更に自動運転技術の分野にも携わっております。昨今は生成ＡＩを活用した要件定義プロセスのエンジニア支援サービスなどソリューション開発にも注力しております。
④ 株式会社buboは、ソフトウェア・システムのテスト業務と品質管理業務を専門とし、高度なテスト計画、設計、効率的なテスト実施と品質管理業務を遂行し、高品質なソフトウェア・システムの実現に貢献しております。
(3）ソリューション事業
教育向けパッケージソフトの開発・販売、全業界・業務を対象としたクラウドサービスの開発・販売、製造業等を対象としたエッジコンピューティング系ソリューションサービスおよびｅスポーツ業界に特化したソリューションサービスを通してお客様の課題を解決するサービスを主な事業内容としており、子会社６社が行っております。
① 株式会社ノイマンは、全国の自動車教習所に対し、教習ソフトである「ＭＵＳＡＳＩ」や「Ｎ－ＰＬＵＳ」、オンラインで学科学習が受講出来る教習ソフト「Ｎ－ＬＩＮＥ」、予約配車などの基幹業務をサポートする自動車教習所システム、ＣＲＭシステムである「Ｎ－ＣＡＳ」などの各種ソリューションを提供しております。また、国内で培ったソフトウェアサービスの知見を活用し、今後大きく発展する可能性の高いベトナムに海外進出を行い、事業展開の準備を行っております。また、自動車教習所向け教習ソフトのノウハウを活かし、就活生を対象としたeラーニングサービス「ＫＯＪＩＲＯ ＳＰＩ」も提供しております。更に、ウェブマーケティングに関する各種コンサルティングを体系化し、ウェブマーケティング戦略支援、リスティング広告運用管理支援、ウェブサイト改善支援、ウェブマーケティング分析支援などのサービス提供、各種ウェブサイトの開発・運用保守等の一連のサービスをワンストップで提供しております。
② アセアン・ドライビングスクール・ネットワーク合同会社は、株式会社ノイマンの子会社であり、ベトナムにおいて自動車教習所事業を行っているＶＮＪ Ｊｏｉｎｔ Ｓｔｏｃｋ Ｃｏｍｐａｎｙへの投資を通して、ノイマンの各種ソリューションをベトナムに展開するための支援を行います。なお、ＶＮＪ Ｊｏｉｎｔ Ｓｔｏｃｋ Ｃｏｍｐａｎｙは当社の持分法非適用関連会社です。
③ NEUMANN VIETNAM CO.,LTD.は株式会社ノイマンの子会社であり、ベトナム国内の自動車教習所をターゲットとしたソフトウェアの開発および販売を主な目的として、2024年２月に新たに設立しました。今後は同社を起点として、ベトナム国内へのソフトウェアの拡販を積極的に進めてまいります。
④ 株式会社Fleekdriveは、企業の情報資産を社内外問わず有効活用することができる企業向けのセキュアなオンラインストレージサービス「Ｆｌｅｅｋｄｒｉｖｅ」及びクラウド環境に最適な、あらゆる業務の帳票出力を簡単にクラウド化することが出来る統合帳票出力サービス「Ｆｌｅｅｋｆｏｒｍ」などの企業向けＳａａＳの販売、マーケティング、サポートを行っております。
⑤ 株式会社イー・アイ・ソルは、組込・制御・計測関連分野におけるソリューション業務に特化した子会社です。半導体メーカー、通信制御システム技術ベンダー、計測機器メーカー等に向けた組込・制御・計測関連ソフトの開発、販売、その他サービス業務を行っております。特に近年、航空宇宙・防衛分野における計測ニーズの高まりを受け、同分野での事業展開を強化しております。また、「計測データの見える化」をキーワードに、独自に開発したリアルタイム音源可視化／音源探査装置やリアルタイム熱画像解析ソフトウェア等のソリューションや、ＩｏＴを用いた製造業の生産設備向けソリューション「状態監視／予知保全」システムなどは、製造業界から高い評価を受けております。
⑥ 株式会社eekは、ｅスポーツ業界に特化したソリューションを提供する子会社です。ｅスポーツ人材とｅスポーツ人材を必要とする企業・専門学校をマッチングするサイトの運営、ｅスポーツアスリート向けのエージェントサービス、自治体などへのコンサルティング活動を推進する事で、いち早く当該領域でのポジショニングを築きあげてまいります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XRPQ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
エクスモーション子会社・情報・通信業議決権 52.9%（うち間接 52.9%）
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はソルクシーズの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは株主に対する利益還元を経営の最重要課題の一つと認識しますが、安定的な経営基盤の構築にも努め、両者のバランスがとれた経営を目指します。
配当につきましては配当性向を考慮し、業績に応じた配当を心掛けつつ、出来るだけ安定的な配当を継続することを基本方針としております。
当社は、剰余金の配当の決定は株主総会の決議によっておりますが、機動的な配当の実施を可能にするために「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる」旨を定款に定めております。
内部留保資金につきましては、今後予想される急速な技術革新に対応し、積極的な設備投資、研究開発投資を行ない、新ビジネスの創出、新技術の取得等会社の競争力をより強化するために有効に投資してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 17 | 37.9 |
| 2021 | 12 | 39.7 |
| 2022 | 12 | 77.2 |
| 2023 | 12 | 47.1 |
| 2024 | 12 | 128.8 |
| 2025 | 14 | 67.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ビット・エイ | 13.09 |
| 2 | 長尾 章 | 5.55 |
| 3 | 株式会社ヤクルト本社 | 5.25 |
| 4 | ソルクシーズ従業員持株会 | 2.17 |
| 5 | 高橋 新 | 2.10 |
| 6 | 松下 彰利 | 1.40 |
| 7 | ＩＮＴＥＲＡＣＴＩＶＥ ＢＲＯＫＥＲＳ ＬＬＣ | 1.32 |
| 8 | 岩崎 泰次 | 1.16 |
| 9 | センコン物流株式会社 | 0.99 |
| 10 | 萱沼 利彦 | 0.78 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は33.81%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 86 | 97 | 105 | 113 | 133 | 140 | 132 | 135 | 132 | 139 | 140 | 159 | 160 | 174 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 6 | 6 | 5 | 1 | 9 | 8 | 11 | 10 | 11 | 9 | 14 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.2 | 4.6 | 3.6 | 0.5 | 7.0 | 6.4 | 7.9 | 7.4 | 7.2 | 5.7 | 8.0 |
| 当期利益億円 | 2 | 3 | 4 | 3 | 4 | 4 | 1 | 6 | 6 | 11 | 6 | 8 | 6 | 8 |
| EPS円 | 17.2 | 25.2 | 38.6 | 26.6 | 30.2 | 16.9 | 6.0 | 23.3 | 24.8 | 43.7 | 23.2 | 31.0 | 23.1 | 37.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XRPQ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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