下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は173億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2185番目、情報・通信業591社のうち178番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.4%です。平均年間給与は700.0万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち206番目。平均年齢は40.0歳、平均勤続年数は14.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ピー・シー・エーと同業2社を、ダッシュボードで並べるドリコム・ソルクシーズと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ドリコム・ソルクシーズと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ピー・シー・エー 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
(1）当社グループ（当社及び当社の関係会社）は当社及び子会社６社で構成されており、主な事業の内容は次のとおりであります。
Ａ．コンピュータソフトウェアの開発、製造、販売および保守サービス
Ｂ．コンピュータソフトウェアの導入および運用支援
Ｃ．クラウドサービスの提供
Ｄ．ＩＴを活用した各種サービス・事業開発
Ｅ．メンタルヘルス関連事業
Ｆ．ＣＶＣ（コーポレート・ベンチャー・キャピタル）ファンドの運営、スタートアップ支援及び協業促進
(2）各事業を構成している連結財務諸表提出会社（以下提出会社という）、連結子会社の当該事業における位置づけは、次のとおりであります。なお、当社はセグメント情報を記載していないため、事業分野・事業形態別によって記載しております。
Ａ事業は提出会社及び連結子会社であるクロノス㈱が営んでおり、連結子会社である㈱ケーイーシーは製品の販売を分担して当事業に携わっております。
Ｂ事業は提出会社及び連結子会社であるクロノス㈱が営んでおり、連結子会社である㈱ケーイーシーは製品の導入支援を分担して、当事業に携わっております。
Ｃ事業は提出会社及び連結子会社であるクロノス㈱が営んでおります。
Ｄ事業は連結子会社である㈱タイレルシステムズが営んでおります。
Ｅ事業は連結子会社である㈱ドリームホップが営んでおります。
Ｆ事業は連結子会社である飯田橋クロスパートナーズ㈱、ICP-1号投資事業有限責任組合が営んでおります。
以上に述べた事項の概要図は次のとおりであります。
事業分野 事業形態 ／ Ａ ／ Ｂ ／ Ｃ ／ Ｄ ／ Ｅ ／ Ｆ
コンピュータ ソフトウェア 開発、製造業務 ／ コンピュータ ソフトウェア 販売業務 ／ コンピュータ ソフトウェア 保守サービス 業務 ／ コンピュータ ソフトウェア 導入および 運用支援 ／ クラウドサービス業務 ／ ＩＴを活用した各種サービス・事業開発 ／ メンタルヘルス関連事業 ／ ＣＶＣ事業
開発・製造販売・及び保守サービス ／ （提出会社）ピー・シー・エー㈱ ※１ クロノス㈱ ／ ※１ ㈱タイレルシステムズ
クラウド サービス ／ (提出会社) ピー・シー・エー㈱ ※１ クロノス㈱
販売・サービス他 ／ ※１ ㈱ケーイーシー ／ ※１ ㈱ケーイーシー ／ ※１ ㈱ドリームホップ
その他 ／ ※１ 飯田橋クロスパートナーズ㈱ ICP-1号投資事業有限責任組合
※１．連結子会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGVP）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
クロノス株式会社
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループの配当政策および株主還元の基本方針につきましては、以下のとおりとなります。
当社グループは、昨今のAIの社会実装が急速に進む事業環境に対応するため、より一層の成長投資による中長期成長が重要と考えております。よって、配当政策につきましては、人的資本、研究開発、M&Aなどの成長投資への機動的な資金配分と、株主の皆様への長期的・安定的な還元を両立させることを目指しております。
また、株主還元につきましては、自己資本に基づいたDOE（連結自己資本配当率）4.5％程度としております。これにより、短期的な業績変動に左右されず、中長期的な純資産の成長に応じた予見可能性の高い安定的な還元を実現してまいります。
当連結会計期間末までは、資本効率性の向上（ROE10％到達およびEVAスプレッドのプラス転換）を目標とし、株主還元方針として連結配当性向100％程度を目安に配当を実施してまいりました。この度、目標としていたROE10％等を達成したため、上記の通り新たな配当方針（DOE基準）へと移行いたしました。
また、配当の決定は通年の業績を踏まえて実施することとなるため、当社においては期中の配当は見送らせていただき、年１回の期末配当により剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当事業年度の配当につきましては、期初計画のとおり一株当たり95円00銭を予定しております。
内部留保資金につきましては、長期的・持続的な事業発展のため、急速な技術革新に対応し市場競争力を強化するための新製品開発、優秀な人材の確保・育成、及び営業販売チャネルの開拓等に重点投資し、さらなる事業の拡大、経営基盤の強化に努めてまいります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
なお、当事業年度にかかる剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額1,904百万円および１株当たり配当額95円につきましては、2026年６月24日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 34 | 15.8 |
| 2021 | 24 | 22.2 |
| 2022 | 17 | 36.7 |
| 2023 | 81 | 122.9 |
| 2024 | 87 | 119.7 |
| 2025 | 95 | 93.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待
(1）対象株主 毎年３月31日現在の株主名簿に記載または記録された３単元（300株）以上保有の株主
(2）優待内容 300株以上（900株未満）保有の株主に、クオカード2,000円分 900株以上（1,500株未満）保有の株主に、クオカード3,000円分 1,500株以上保有の株主に、クオカード4,000円分贈呈
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社Ｋａｗａｓｈｉｍａ | 40.93 |
| 2 | THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 5.59 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 5.36 |
| 4 | 株式会社オービックビジネスコンサルタント | 3.80 |
| 5 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 2.34 |
| 6 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 2.10 |
| 7 | ピー・シー・エー従業員持株会 | 2.03 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.76 |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 1.75 |
| 10 | 株式会社ロジックシステムズ | 1.71 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は67.37%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 76 | 105 | 82 | 84 | 94 | 98 | 114 | 143 | 133 | 134 | 130 | 150 | 162 | 173 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 0 | 4 | 8 | 12 | 28 | 23 | 27 | 13 | 23 | 26 | 25 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.5 | 4.6 | 8.2 | 10.9 | 19.5 | 17.4 | 19.8 | 9.9 | 15.4 | 16.2 | 14.2 |
| 当期利益億円 | 2 | 6 | -2 | -1 | 2 | 4 | 9 | 18 | 17 | 24 | 9 | 16 | 17 | 24 |
| EPS円 | 26.5 | 88.2 | -30.2 | -13.7 | 23.5 | 21.5 | 44.4 | 91.0 | 83.5 | 118.4 | 44.2 | 80.5 | 86.9 | 117.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGVP）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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