下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、高機能コーティング製品（ＰＣＤ、ＰＵＤ）等の製造・販売を行っています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は4,623億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち357番目、化学197社のうち23番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−5.5%です。平均年間給与は774.6万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち64番目。平均年齢は43.4歳、平均勤続年数は15.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＵＢＥと同業2社を、ダッシュボードで並べるライオン・東洋紡と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び関係会社76社（2026年３月31日現在）から構成され、その主な事業内容と当社及び主要な関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりです。
なお、事業区分は「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一です。
また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりです。
機能品
当社は、ポリイミド、分離膜、セラミックス等の製造・販売を行っています。
宇部エクシモ㈱は当社機能品事業の一環として、電子・情報通信関連製品等の製造・販売を行っています。
宇部マクセル㈱は当社機能品事業の一環として、セパレータ（リチウムイオン電池材料）の製造・販売を行っています。
また、これらの連結子会社２社のほか非連結子会社１社、関連会社４社が機能品事業を営んでいます。
高機能ウレタン
当社は、高機能コーティング製品（ＰＣＤ、ＰＵＤ）等の製造・販売を行っています。
UBE URETHANES ITALY S.R.L、UBE Urethanes Nantong Co., Ltd.、UBE URETHANES UK LTD.、UBE URETHANES USA LLC、UBE LATIN AMERICA LTDA.は当社高機能ウレタン事業の一環として、ウレタン樹脂中間体（高機能熱硬化性ウレタンエラストマー用プレポリマー）の製造・販売を行っています。
UBE China Holding Company Limitedは当社高機能ウレタン事業の一環として、UBE Urethanes Nantong Co., Ltd.の統括を行っています。
UBE Fine Chemicals (Asia) Co., Ltd.は当社高機能ウレタン事業の一環として、タイで高機能コーティング製品等の製造・販売を行っています。
また、これらの連結子会社７社のほか連結子会社５社、関連会社１社が高機能ウレタン事業を営んでいます。
医薬
当社は、創薬、医薬品原体・中間体の受託製造・販売を行っています。
また、連結子会社１社が医薬事業を営んでいます。
樹脂・化成品
当社は、コンポジット、ナイロンポリマー、カプロラクタム（ナイロン原料）、硫安（肥料）、工業薬品等の製造・販売を行っています。
UBE CORPORATION EUROPE S.A.U.は当社樹脂・化成品事業の一環として、スペインでコンポジット、ナイロンポリマー、カプロラクタム、硫安等の製造・販売を行っています。また、当社高機能ウレタン事業の一環として、高機能コーティング製品等の製造・販売も行っています。
宇部フィルム㈱は当社樹脂・化成品事業の一環として、ポリエチレン製品の製造・販売を行っています。
ＵＢＥエラストマー㈱は、当社樹脂・化成品事業の一環として、エラストマー（合成ゴム）の製造・販売を行っています。
THAI SYNTHETIC RUBBERS COMPANY LIMITEDは当社樹脂・化成品事業の一環として、タイでエラストマーの製造・販売を行っています。
UBE Chemicals (Asia) Public Company Limitedは当社樹脂・化成品事業の一環として、タイでコンポジット、ナイロンポリマー、カプロラクタム、硫安の製造・販売を行っています。
UBE America Inc.は当社及び当社関係会社の製品を米国市場で販売しています。
UBE C1 CHEMICALS AMERICA, INC.は当社樹脂・化成品事業の一環として、米国でＤＭＣ、ＥＭＣのプラントを建設中です。
UBE Engineered Composites, Inc.は、当社樹脂・化成品事業の一環として、米国でコンポジットの製造・販売・受託加工を行っています。
また、これらの連結子会社８社のほか連結子会社５社、非連結子会社４社、関連会社９社が樹脂・化成品事業を営んでいます。
機械
ＵＢＥマシナリー㈱は機械事業を統括するとともに成形機（ダイカストマシン、押出プレス、射出成形機）、産業機械（窯業機、化学機器、粉砕機、運搬機、除塵機、破砕機）、橋梁・鉄構等の製造・販売を行っています。また、成形機及び産業機械のアフターサービスを行っています。
㈱福島製作所はグループ機械事業の一環として、舶用機械及び産業機械の製造・販売を行っています。
UBE MACHINERY INC.は米国で成形機の販売・アフターサービスを行っており、またＵＢＥマシナリー㈱は同社へ製品及び部品の販売を行っています。
また、これらの連結子会社３社のほか連結子会社３社、非連結子会社３社が機械事業を営んでいます。
その他
当社は、電力供給、不動産の売買・賃貸借及び管理等を行っています。
宇部興産（上海）有限公司は当社及び当社関係会社の製品を中国市場で販売しています。
Ube Europe GmbHは当社及び当社関係会社の製品を欧州市場で販売しています。
UBE CORPORATION AMERICA INC.は米国における子会社の統括を行っています。
また、これらの連結子会社３社のほか連結子会社８社、関連会社６社がその他事業を営んでいます。
セメント関連事業
※関連会社であるＵＢＥ三菱セメント㈱はセメント関連事業を統括するとともにセメント関連製品の製造・販売を行っています。同社は当社に石炭等を供給しています。
また、この持分法適用関連会社１社のほか連結子会社１社、関連会社１社がセメント関連事業を営んでいます。
なお、セメント関連事業はセグメント情報の「調整額」の区分に含めています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YD42）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
UBE CORPORATION EUROPE S.A.U.
ＵＢＥマシナリー㈱
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,284億円・利益 82億円・従業員 1,662人
売上 681億円・利益 62億円・従業員 1,572人
売上 509億円・利益 98億円・従業員 610人
売上 481億円・利益 19億円
売上 461億円・利益 -5億円・従業員 496人
売上 206億円・利益 -13億円・従業員 521人
連結子会社 46社（有報に社名が載る主な会社は23社）。持分法適用関連会社など 17社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、安定的な配当の継続を基本方針とし、中期経営計画ではＤＯＥを2.5％以上としています。
毎事業年度における配当の回数については、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としています。これらの配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会です。
なお、当社は取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として会社法第454条第５項に定める中間配当をすることができる旨を定款で定めています。
当事業年度の配当については、上記方針に基づき、期末配当金は１株当たり55円とし、中間配当金55円と合わせて年間配当金110円とする予定です。
配当等を差し引いた当期純利益の残額は、財務の健全性の維持・向上及び将来の投資に備えた自己資本の充実を目的として内部留保するとともに、将来の更なる成長に向けてスペシャリティ事業への積極的な投資を行い、企業価値の一層の向上を目指します。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 90 | 68.1 |
| 2021 | 95 | 43.7 |
| 2022 | 95 | 48.2 |
| 2023 | 105 | 61.7 |
| 2024 | 110 | 109.6 |
| 2025 | 110 | 48.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）※１ | 18.73 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口）※１ | 5.46 |
| 3 | 住友生命保険相互会社 | 2.06 |
| 4 | 野村信託銀行株式会社（投信口）※１ | 1.87 |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 1.65 |
| 6 | 株式会社山口銀行 | 1.58 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.55 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.41 |
| 9 | BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT | 1.35 |
| 10 | 農林中央金庫 | 1.27 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は36.92%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 6,260 | 6,505 | 6,418 | 6,418 | 6,166 | 6,956 | 7,302 | 6,679 | 6,139 | 6,553 | 4,947 | 4,682 | 4,868 | 4,623 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 414 | 350 | 503 | 446 | 340 | 259 | 440 | 162 | 225 | 180 | 189 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.5 | 5.7 | 7.2 | 6.1 | 5.1 | 4.2 | 6.7 | 3.3 | 4.8 | 3.7 | 4.1 |
| 当期利益億円 | 83 | 126 | 146 | 191 | 242 | 317 | 325 | 230 | 229 | 245 | -70 | 290 | -48 | 239 |
| EPS円 | 8.2 | 121.7 | 138.5 | 180.6 | 228.5 | 301.7 | 312.4 | 227.3 | 226.8 | 249.3 | -72.5 | 298.6 | -49.6 | 245.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YD42）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。