表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2017年度は日本基準、2018年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社26社、関連会社4社で構成され、一般用消費財事業、産業用品事業、および海外事業を主な内容とし、さらに各事業に関連する建設その他のサービス等の事業活動を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は4,221億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち377番目、化学197社のうち24番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.5%です。平均年間給与は711.3万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち105番目。平均年齢は44.0歳、平均勤続年数は17.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ライオンと同業2社を、ダッシュボードで並べるＵＢＥ・東洋紡と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社26社、関連会社4社で構成され、一般用消費財事業、産業用品事業、および海外事業を主な内容とし、さらに各事業に関連する建設その他のサービス等の事業活動を行っております。
当社グループの事業に係わる位置づけおよびセグメントとの関連は、次のとおりであります。
なお、報告セグメントと同一の区分であります。
(一般用消費財事業)
主として当社が製造または購入し、代理店・特約店を通じて販売されております。
歯科材料等については、ライオン歯科材㈱(連結子会社)が当社より購入し、販売しております。ペットフード・ペット用品は、ライオンペット㈱(連結子会社)が販売しております。
(産業用品事業)
当社およびライオン・スペシャリティ・ケミカルズ㈱(連結子会社)が製造または購入し、代理店を通じて販売されております。ライオンケミカル㈱(連結子会社)およびライオン・スペシャリティ・ケミカルズ㈱(連結子会社)は、製造を一部担当し当社に原料・商品を提供しております。
なお、厨房用洗浄剤等は、ライオンハイジーン㈱(連結子会社)が、一部を当社より購入し、販売しております。
(海外事業)
海外においては、Lion Corporation (Thailand) Ltd.(連結子会社)、Lion Corporation (Korea)(連結子会社)、Southern Lion Sdn. Bhd.(連結子会社)および獅王日用化工(青島)有限公司(連結子会社)が一般用消費財等の製造・販売を、獅王(香港)有限公司(連結子会社)およびLion Corporation (Singapore) Pte Ltd(連結子会社)が、当社、Lion Corporation (Thailand) Ltd.(連結子会社)、Southern Lion Sdn. Bhd.(連結子会社)および獅王日用化工(青島)有限公司(連結子会社)より商品・製品の一部を購入し、販売しております。
(その他)
その他として、ライオンエンジニアリング㈱(連結子会社)が当社等の設備の設計、施工、保全業務を、ライオンエキスパートビジネス㈱(連結子会社)がグループ間共通機能等の業務委託、ビル管理、人材派遣を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XU1E）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
プラネット持分法適用関連会社・サービス業議決権 15.6%（うち間接 15.6%）
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はライオンの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
Lion Corporation (Thailand) Ltd.議決権 51.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,237億円・従業員 2,651人
売上 1,581億円・従業員 4,282人
売上 393億円・従業員 600人
売上 9億円・従業員 241人
連結子会社 24社（有報に社名が載る主な会社は24社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「①重視する財務指標と２ｎｄＳＴＡＧＥ目標（2027年）※基本的１株当たり当期利益の年平均成長率②２ｎｄＳＴＡＧＥ主要KPIの進捗＜キャピタルアロケーション＞3ヵ年で約1,500億円のキャッシュ獲得を想定し、約500億円の将来の成長に向けた戦略的投資を実行しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、連結収益力の向上により、株主の皆さまへの継続的かつ安定的な利益還元を行うことを経営の最重要課題と考えております。配当は累進配当を基本とし、収益の向上を通じて増配を実現してまいります。自己株式の取得は、中長期的な成長のための研究開発・生産設備等への投資や外部資源の獲得、資本効率の向上等を考慮したうえで機動的に実施してまいります。（注1）
当社は、毎事業年度における剰余金の配当につきましては、中間配当、期末配当の年2回行うことを基本としております。
当社は会社法第459条に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定款で定めております。
当期の剰余金の配当につきましては、過去の支払実績および配当性向を勘案して、取締役会決議により、1株につき、中間15円（支払開始日：2025年9月2日)、期末15円（支払開始日：2026年3月5日）といたしました。（注2）
（注1）当社は、2026年2月12日の取締役会において株主還元方針の変更を決議いたしました（2026年12月期より適用）。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 23 | 25.9 |
| 2021 | 24 | 25.9 |
| 2022 | 25 | 51.3 |
| 2023 | 26 | 98.2 |
| 2024 | 27 | 56.4 |
| 2025 | 30 | 44.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
製品紹介セット（同一の株主番号で1年以上、かつ、100株以上ご所有の株主様に年1回1セット）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 13.90 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 10.18 |
| 3 | JAPAN ACTIVATION CAPITAL I L.P. | 4.48 |
| 4 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 2.98 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.45 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.86 |
| 7 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.33 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.28 |
| 9 | ゴールドマン・サックス証券株式会社 BNYM | 1.23 |
| 10 | 大日本印刷株式会社 | 1.13 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.87%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,352 | 3,520 | 3,674 | 3,787 | 3,956 | 3,427 | 3,494 | 3,475 | 3,554 | 3,662 | 3,899 | 4,028 | 4,129 | 4,221 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 164 | 245 | 272 | 342 | 298 | 441 | 312 | 288 | 205 | 284 | 364 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.3 | 6.2 | 7.9 | 9.8 | 8.6 | 12.4 | 8.5 | 7.4 | 5.1 | 6.9 | 8.6 |
| 当期利益億円 | 42 | 61 | 74 | 107 | 160 | 209 | 256 | 206 | 299 | 238 | 219 | 146 | 212 | 276 |
| EPS円 | 15.8 | 22.7 | 27.5 | 39.4 | 55.1 | 71.9 | 88.1 | 70.7 | 102.8 | 81.7 | 77.0 | 51.4 | 76.5 | 99.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XU1E）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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