下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は1,623億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち722番目、化学197社のうち48番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.0%です。平均年間給与は739.9万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち87番目。平均年齢は43.0歳、平均勤続年数は18.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東亞合成と同業2社を、ダッシュボードで並べるポーラ・オルビスホールディングス・ダイキョーニシカワと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ポーラ・オルビスホールディングス・ダイキョーニシカワと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社24社および関連会社11社で構成され、その主な事業内容と当社および主要な関係会社の当該事業にかかる位置付けは次のとおりであります。
なお、TOAGOSEI CHEMICAL INDIA PRIVATE LIMITEDを新たに設立したため、当連結会計年度から連結の範囲に含めております。また、Elmer's ＆ Toagosei Co.の合弁契約解消に伴い、当連結会計年度において同社を持分法適用の範囲から除外しております。
また、当連結会計年度からセグメントの区分を一部変更しております。変更の内容は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。
セグメント ／ 主な事業 ／ 主要な関係会社
基幹化学品事業 ／ カセイソーダ、カセイカリ、次亜塩素酸ソーダなどの電解製品、硫酸、工業用ガス、アクリル酸、アクリル酸エステルなどのアクリルモノマー等の製造販売 ／ 東亞テクノガス㈱
TOAGOSEI SINGAPORE PTE. LTD.
ＭＴエチレンカーボネート㈱
中部液酸㈱
他関連会社６社
ポリマー・オリゴマー事業 ／ アクリルポリマー、高分子凝集剤、光硬化型樹脂などのアクリルオリゴマー等の製造販売 ／ ＭＴアクアポリマー㈱
Toa-Jet Chemical Co.,Ltd.
Taiwan Toagosei Co., Ltd.
TOAGOSEI (Zhangjiagang) New Technology Co., Ltd.
Toagosei (Shanghai) Management Co., Ltd.
Toagosei (Thailand) Co., Ltd.
TOAGOSEI VIETNAM CO., LTD.
接着材料事業 ／ 瞬間接着剤、機能性接着剤等の製造販売 ／ アロン包装㈱
Toagosei America Inc.
Toagosei (Zhuhai) Limited TOAGOSEI HONG KONG LIMITED TOAGOSEI CHEMICAL INDIA PRIVATE LIMITED
高機能材料事業 ／ 高純度無機化学品、無機機能材料等の製造販売 ／ 子会社１社
他関連会社１社
樹脂加工製品事業 ／ 環境インフラシステム製品（管工機材製品等）、建材・土木製品、ライフサポート製品（介護用品等）、エコマテリアル（エラストマーコンパウンド）等の製造販売 ／ アロン化成㈱
Aronkasei (Thailand) Co., Ltd 他子会社２社
その他の事業 ／ 商社事業、輸送事業等 ／ 東亞物流㈱
東亞興業㈱
㈱ＴＧコーポレーション
東亞ビジネスアソシエ㈱
他関連会社３社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XTI8）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
アロン化成㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 718億円・利益 88億円・従業員 399人
売上 362億円・利益 30億円・従業員 502人
売上 282億円・利益 28億円・従業員 460人
売上 136億円・利益 3億円・従業員 323人
売上 102億円・利益 12億円・従業員 124人
売上 24億円・利益 4億円・従業員 335人
連結子会社 21社（有報に社名が載る主な会社は21社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「①中期経営計画の基本方針と重要施策（ア）注力分野への積極的な開発と投資の継続・注力分野（モビリティ分野・半導体分野・メディカル分野・環境インフラ分野）に対する広さ（用途展開）と深さ（技術の差別化）を追求し、国内外のユーザーへの展開を推進・アカデミア・ベンチャーとの共同開発に加えて、MAなどの手段を含めて、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、当社グループの中長期的視点に基づく持続的な成長のための投資、財務健全性、資本効率性および株主還元を資本政策の重要な要素と認識しております。株主還元については、連結配当性向30％程度・連結総還元性向50％程度を目途に安定的な配当の継続と連結総還元性向の向上を図ることを基本的方針として、成長に向けた投資、収益動向および事業リスク等に備えた内部留保にも留意のうえ、総合的に勘案して決定することとしております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。なお、当社は、「取締役会の決議によって、毎年６月30日を基準日として中間配当を行うことができる」旨を定款に定めております。
当事業年度に係る剰余金の配当は、以下のとおり中間配当は32円50銭を実施し、期末配当は2026年３月27日開催の定時株主総会で決議して実施する予定であります。なお、当該決議がなされた場合、当事業年度の連結配当性向は55.5％、自己株式の取得を含めた連結総還元性向は110.1％であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 30 | 47.9 |
| 2021 | 36 | 40.5 |
| 2022 | 36 | 38.2 |
| 2023 | 53 | 44.1 |
| 2024 | 60 | 54.9 |
| 2025 | 65 | 55.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度 (注)２
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 12.54 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.43 |
| 3 | 東亞合成取引先持株会 | 4.77 |
| 4 | 株式会社三井住友銀行 | 4.32 |
| 5 | 東亞合成グループ社員持株会 | 3.10 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.33 |
| 7 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.10 |
| 8 | 大樹生命保険株式会社 | 1.71 |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK, TREATY JASDEC ACCOUNT | 1.63 |
| 10 | 株式会社百十四銀行 | 1.62 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は39.56%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,482 | 1,511 | 1,489 | 1,398 | 1,354 | 1,447 | 1,501 | 1,450 | 1,334 | 1,563 | 1,608 | 1,594 | 1,676 | 1,623 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 123 | 161 | 175 | 164 | 138 | 123 | 177 | 144 | 125 | 142 | 142 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.8 | 11.9 | 12.1 | 10.9 | 9.5 | 9.2 | 11.3 | 8.9 | 7.8 | 8.5 | 8.7 |
| 当期利益億円 | 97 | 96 | 84 | 67 | 138 | 129 | 127 | 104 | 81 | 138 | 125 | 122 | 119 | 128 |
| EPS円 | 73.6 | 72.9 | 63.9 | 50.9 | 104.8 | 98.1 | 96.9 | 78.9 | 62.4 | 108.1 | 101.3 | 102.8 | 104.6 | 117.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XTI8）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。