下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社19社及び関連会社で構成されており、「@cosme」の運営により構築した事業基盤をプラットフォームとして確立し、化粧品・美容業界に特化した業界横断型のサービスを展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年9月提出）
2025年度の売上収益は818億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1058番目、情報・通信業591社のうち51番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+21.5%です。平均年間給与は705.2万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち197番目。平均年齢は35.7歳、平均勤続年数は5.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アイスタイルと同業2社を、ダッシュボードで並べる沖縄セルラー電話・ＴＫＣと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 沖縄セルラー電話・ＴＫＣと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社19社及び関連会社で構成されており、「@cosme」の運営により構築した事業基盤をプラットフォームとして確立し、化粧品・美容業界に特化した業界横断型のサービスを展開しております。
[主要連結子会社]
(株)アイスタイルリテール、(株)アイスタイルトレーディング、(株)アイスタイルキャリア、(株)ISパートナーズ、(株)メディア・グローブ、(株)Over The Border、(株)istyle me、(株)アイスタイルプロダクツ、アイスタイルデータコンサルティング(株)、Carefull(株)、istyle China Co., Limited、istyle Global (Singapore) Pte. Limited、istyle Global (Hong Kong) Co., Limited、istyle Retail (Hong Kong) Co., Limited、i-TRUE Communications Inc.、MUA Inc.、Glowdayz, Inc.
※上記以外に、連結子会社が２社あります。
当社及び当社の関係会社の事業における位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
（1）マーケティング支援事業
当セグメントには、当社が運営するコスメ・美容の総合サイト「@cosme（アットコスメ）」を基盤とした、化粧品ブランド向けの広告ソリューションやデータドリブンソリューションが属しております。
（2）リテール事業
当セグメントには、化粧品ECサイト「@cosme SHOPPING（アットコスメショッピング）」、化粧品専門店「@cosme STORE（アットコスメストア）」等の国内における小売業を中心としたサービスが属しております。
（3）グローバル事業
当セグメントには、日本国外で展開するEC・卸売、店舗、メディア等のサービスが属しております。
（4）その他事業
当セグメントには、美容部員を派遣する人材派遣事業と、ユーザー向けのBtoC課金サービス、創業間もない企業も含め幅広い成長ステージの企業に投資する投資育成事業等が属しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z3T5）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
トレンダーズ持分法適用関連会社・サービス業議決権 31.6%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はアイスタイルの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
株式会社アイスタイルリテール議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 617億円・利益 36億円・従業員 471人
売上 121億円・利益 35億円・従業員 529人
売上 58億円・利益 -4億円・従業員 164人
売上 23億円・利益 2億円
連結子会社 19社（有報に社名が載る主な会社は17社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を重要な経営課題の一つと認識しており、その時々の連結業績、財務状況、フリーキャッシュフロー等を総合的に勘案しながら適切な利益還元策を実施することを基本方針としております。
今後も中長期成長を見据えた事業投資や財務の健全性とのバランスを鑑みながら、事業成長による中長期での株価上昇と配当による安定した利益還元で、株主総利回りの最大化を目指してまいります。
なお、会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当等を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2015 | 0.50 | 5.4 |
| 2016 | 0.50 | 3.9 |
| 2017 | 0.50 | 8.0 |
| 2018 | 0.50 | -3.8 |
| 2024 | 1 | 4.4 |
| 2025 | 1 | 7.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年６月30日現在の株主名簿に記載または記録された当社株式１単元以上を保有する株主の皆様を対象とし、化粧品オンラインショッピングサイト「＠cosme SHOPPING」商品購入時にご利用可能な割引券6,400円相当(600円相当×４枚、1,000円相当×４枚)及び「@cosme STORE」等の化粧品専門店でご利用可能なお買い物割引券（10％割引券×３枚）を贈呈いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 9.56 |
| 2 | 株式会社ワイ | 8.73 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 7.72 |
| 4 | 吉松 徹郎 | 6.66 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 6.34 |
| 6 | 三井物産株式会社 | 5.72 |
| 7 | MSIP CLIENT SECURITIES | 2.72 |
| 8 | JPモルガン証券株式会社 | 1.99 |
| 9 | 一般財団法人都築国際育英財団 | 1.90 |
| 10 | 飛鳥開発合同会社 | 1.69 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.07%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 64 | 71 | 97 | 143 | 189 | 285 | 322 | 306 | 310 | 344 | 429 | 561 | 688 | 818 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 18 | 15 | 21 | 5 | -23 | -6 | -5 | 8 | 19 | 32 | 41 |
| 営業利益率% | — | — | — | 12.3 | 7.8 | 7.5 | 1.5 | -7.6 | -2.0 | -1.3 | 1.9 | 3.5 | 4.6 | 5.0 |
| 当期利益億円 | 4 | 0 | 4 | 13 | 11 | 12 | -5 | -50 | 4 | -6 | 3 | 12 | 23 | 30 |
| EPS円 | 8.1 | 0.2 | 6.1 | 22.1 | 18.5 | 18.6 | -8.1 | -76.9 | 5.5 | -8.0 | 3.7 | 15.7 | 29.0 | 30.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z3T5）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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