下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び当社の連結子会社32社の計33社で構成され、ゲーム事業、VTuber事業、IP事業、DX事業、エンジニアリング事業、投資事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年9月提出）
2025年度の売上収益は513億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1352番目、情報・通信業591社のうち77番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−4.1%です。平均年間給与は905.4万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち54番目。平均年齢は41.8歳、平均勤続年数は6.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
グリーホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるＮＳＷ・ジャストシステムと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＮＳＷ・ジャストシステムと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び当社の連結子会社32社の計33社で構成され、ゲーム事業、VTuber事業、IP事業、DX事業、エンジニアリング事業、投資事業を展開しております。
なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）セグメント情報 １．報告セグメントの概要（報告セグメントの変更に関する事項）」に記載のとおりであります。
(1)ゲーム事業
WFSでは各種スマートフォンゲームの開発・運営を行い、多数の人気タイトルを国内及びグローバルに配信しているほか、コンシューマゲームの企画・開発を展開しております。また、グリーでは、ソーシャルゲームプラットフォーム「GREE」の運営・開発を行っております。
(2)VTuber事業
ライブ配信アプリ「REALITY」の開発・運営や、多彩なタレントをマネジメント・プロデュースするVTuber事務所の運営等を行っております。
(3)IP事業
アニメやマンガといったコンテンツ領域でコンシューマ向け及び法人向け事業を幅広く展開しております。
(4)DX事業
長期にわたりインターネット事業を展開する当社グループだからこそできる、マーケティング領域を中心としたクライアント企業のDX支援や各種SaaSの展開等を行っております。
(5)エンジニアリング事業
グループ共通技術部門における長年の社内運用で蓄積された高度な開発・運用のノウハウや実用的な技術アセットを、新規事業として社外へ提供しております。
(6)投資事業（翌連結会計年度より撤退）
「ファンド投資」「スタートアップ投資」の２つを通じて、日本国内並びに海外のインターネット・IT領域を中心に投資し、ITによるイノベーションに貢献し、新たな価値創造に取り組んでおります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z3F1）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
株式会社WFS議決権 100.0%
株式会社グリー議決権 100.0%
REALITY株式会社議決権 100.0%
グリーエックス株式会社議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 294億円・利益 37億円・従業員 741人
売上 91億円・利益 15億円・従業員 164人
売上 73億円・利益 10億円・従業員 302人
売上 26億円・利益 -7億円・従業員 7人
売上 18億円・利益 -0億円・従業員 50人
売上 10億円・利益 7億円・従業員 88人
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、株主に対する利益還元を重要な経営課題の一つと認識しており、事業の効率化及び拡大に必要な内部留保の充実を勘案しながら、その時々の当社グループの経営成績及び財政状態並びにそれらの見通しに応じた適切な利益還元策を実施することを基本方針としております。配当回数は、具体的に定めておりません。また、剰余金の配当の決定機関は、取締役会であります。
配当につきましては、DOE（純資産配当率）４％程度を確保しつつ、連結配当性向30％程度以上を目処として安定的かつ継続的に実施してまいります。当期につきましては、１株につき22円の普通配当の実施を決定しております。
また、次期につきましては、中間・期末の年２回配当へ移行を予定しており、１株につき22円の普通配当（中間配当11円、期末配当11円）を予定しております。
なお、当社は「取締役会の決議により、毎年12月31日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 12.50 | 22.7 |
| 2021 | 11 | 34.1 |
| 2022 | 11 | 63.8 |
| 2023 | 16.50 | 58.9 |
| 2024 | 14.50 | 68.8 |
| 2025 | 22 | 1,176.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社セコイア | 61.80 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 4.77 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（株式付与ＥＳＯＰ信託口・76166口） | 2.84 |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（役員報酬ＢＩＰ信託口・76759口） | 1.46 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.05 |
| 6 | 藤本 真樹 | 1.05 |
| 7 | 内藤 征吾 | 1.03 |
| 8 | セントラル短資株式会社 | 0.66 |
| 9 | ＢＮＰ ＰＡＲＩＢＡＳ ＳＩＮＧＡＰＯＲＥ／２Ｓ／ＪＡＳＤＥＣ／ＴＤ ＳＥＣＵＲＩＴＩＥＳ （ＵＳＡ） ＬＬＣ／ＢＯＯＫ－ＥＮＴＲＹ ＪＧＢＳ＋ＣＯＲＰＯＲＡＴＥ ＢＯＮＤＳ／ＴＡＸＡＢＬＥ | 0.66 |
| 10 | 山岸 広太郎 | 0.52 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は75.85%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,522 | 1,256 | 925 | 699 | 654 | 779 | 709 | 627 | 632 | 749 | 754 | 613 | 571 | 513 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 142 | 80 | 94 | 55 | 32 | 109 | 115 | 125 | 60 | 49 | 40 |
| 営業利益率% | — | — | — | 20.4 | 12.2 | 12.1 | 7.7 | 5.0 | 17.2 | 15.3 | 16.6 | 9.8 | 8.5 | 7.8 |
| 当期利益億円 | 225 | 173 | -103 | 84 | 121 | 47 | 35 | 27 | 135 | 101 | 93 | 46 | 12 | 41 |
| EPS円 | 96.8 | 74.3 | -43.9 | 35.9 | 51.6 | 20.0 | 14.8 | 11.8 | 61.4 | 54.6 | 54.1 | 27.1 | 7.0 | 23.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z3F1）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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