下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社（株式会社コーセーアールイー）及び連結子会社２社（株式会社アールメンテナンス、みらい保証株式会社）で構成されており、ファミリーマンション販売事業、資産運用型マンション販売事業、不動産賃貸管理事業、ビルメンテナンス事業を主な業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年4月提出）
2025年度の売上収益は100億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2574番目、不動産業124社のうち99番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.4%です。平均年間給与は615.1万円（2025年度・提出会社単体）で、不動産業124社のうち86番目。平均年齢は41.5歳、平均勤続年数は8.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
コーセーアールイーと同業2社を、ダッシュボードで並べるトラストホールディングス・アズマハウスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ トラストホールディングス・アズマハウスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社（株式会社コーセーアールイー）及び連結子会社２社（株式会社アールメンテナンス、みらい保証株式会社）で構成されており、ファミリーマンション販売事業、資産運用型マンション販売事業、不動産賃貸管理事業、ビルメンテナンス事業を主な業務としております。
ファミリーマンション販売事業は、福岡都市圏を中心に首都圏、九州各県の中核市において、資産運用型マンション販売事業は、賃貸需要の高い福岡市中心部において、「理想の住まいづくり」の理念のもと、高品質を追求した分譲マンション「グランフォーレ」シリーズの企画・開発・販売を行っております。
なお、ファミリーマンション販売事業には、戸建及び中古ファミリーマンション販売を含み、資産運用型マンション販売事業には、中古資産運用型マンション販売を含んでおります。
不動産賃貸管理事業は、主として当社グループが販売した資産運用型マンションの賃貸管理を受託するほか、自社所有ビルの賃貸業を行っております。
ビルメンテナンス事業は、株式会社アールメンテナンスにより、主に当社グループが福岡都市圏で供給するファミリーマンション及び資産運用型マンションの管理事務や点検・保守等のアフターサービスを受託しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年4月提出・S100XXPI）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 63億円・利益 7億円・従業員 17人
売上 30億円・利益 2億円・従業員 15人
売上 4億円・利益 1億円・従業員 12人
売上 3億円・利益 1億円・従業員 10人
売上 1億円・利益 0億円
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の配当政策は、当社制定のコーポレート・ガバナンス基準により、連結配当性向30％を重要な指針とし、株主資本の水準を勘案して決定することを基本方針としておりますが、安定配当と株主還元の充実を図るため、当期は配当性向30％の方針を排除した配当を行います。
当社は、期末配当として年１回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、期末配当の決定機関は株主総会であります。
当事業年度（2026年１月期）の期末配当につきましては、上記の配当政策を踏まえ、１株当たり24円を2026年４月23日開催予定の定時株主総会にて決議して、実施する予定であります。
なお、当社は、会社法第454条第５項の規定に基づき、「取締役会の決議により毎年７月31日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年4月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 15 | 26.0 |
| 2021 | 25 | 29.4 |
| 2022 | 36 | 29.6 |
| 2023 | 36 | 29.7 |
| 2024 | 24 | 79.2 |
| 2025 | 24 | 29.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年１月31日現在の株主のうち１年以上継続保有の株主に対し、以下のとおり保有株式数に応じて優待商品を進呈する。
・100株以上200株未満 クオカード 500円分
・200株以上500株未満 クオカード1,000円分
・500株以上1,000株未満 クオカード2,000円分
・1,000株以上2,000株未満 クオカード3,000円分
・2,000株以上 クオカード5,000円分
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 諸藤 敏一 | 24.65 |
| 2 | 株式会社ＴＭＩトラスト | 20.68 |
| 3 | グランフォーレ会 | 2.78 |
| 4 | 株式会社合人社計画研究所 | 1.18 |
| 5 | 株式会社旭工務店 | 0.95 |
| 6 | コーセーアールイー役員持株会 | 0.85 |
| 7 | 九州建設株式会社 | 0.79 |
| 8 | 株式会社三広 | 0.63 |
| 9 | 株式会社ウェルホールディングス | 0.59 |
| 10 | 株式会社曙設備工業所 | 0.39 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.49%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 46 | 57 | 64 | 79 | 102 | 129 | 122 | 91 | 94 | 113 | 110 | 102 | 76 | 100 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 8 | 11 | 18 | 15 | 6 | 8 | 11 | 16 | 16 | 3 | 8 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.9 | 10.8 | 13.8 | 12.7 | 6.9 | 8.0 | 10.1 | 14.8 | 15.9 | 4.2 | 7.7 |
| 当期利益億円 | 2 | 3 | 4 | 5 | 7 | 12 | 10 | 4 | 6 | 9 | 13 | 13 | 3 | 7 |
| EPS円 | 44.0 | 79.2 | 111.2 | 60.7 | 83.0 | 132.8 | 100.4 | 41.9 | 57.2 | 86.6 | 124.1 | 124.3 | 33.6 | 68.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年4月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年4月提出・S100XXPI）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。不動産業の124社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。