下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、当社とその連結子会社18社、非連結子会社4社で構成され、ゴム、化学品、機械機器、自動車部品、科学機器その他各種商品の輸出入、国内販売を主な内容とし、更に各事業に関する技術サービス、研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年12月提出）
2025年度の売上収益は1,327億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち818番目、卸売業288社のうち93番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.7%です。平均年間給与は1,020.4万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち20番目。平均年齢は39.1歳、平均勤続年数は8.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
三洋貿易と同業2社を、ダッシュボードで並べる泉州電業・日本電計と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 泉州電業・日本電計と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社とその連結子会社18社、非連結子会社4社で構成され、ゴム、化学品、機械機器、自動車部品、科学機器その他各種商品の輸出入、国内販売を主な内容とし、更に各事業に関する技術サービス、研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しています。
当社グループのセグメントごとの主な取扱商品・サービスの内容及び主なグループ会社は次のとおりです。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第５ 経理の状況 セグメント情報(２)報告セグメントの変更等に関する事項」に記載のとおりです。
セグメント ／ 主な取扱商品・サービスの内容 ／ 主要なグループ会社名
ファインケミカル ／ 合成ゴム、合成樹脂、熱可塑性エラストマー、ゴム特殊薬品、ゴム用副資材、天然ゴム、医療関連材料、可塑剤、再生ゴム、接着剤、各種ゴム・樹脂成型品、ゴムコンパウンド、ゴム工業用加工機及び試験機、プロセスオイル、塗料・インキ・プラスチック、電材、建材、土木関連向け樹脂及び添加剤、塗料関連機器 ／ Sanyo Corporation of America 三洋物産貿易(上海)有限公司 Sanyo Trading Asia Co., Ltd. Sanyo Trading (Viet Nam) Co., Ltd. PT. Sanyo Trading Indonesia Sanyo Trading India Private Limited.
インダストリアル・プロダクツ ／ 自動車用関連用品・部品・機器、溶接関連資材、半導体検査装置向け高性能同軸ケーブル、自動車の解体データと運用ソフト、精密鋳造用副資材・型材 ／ 日本フリーマン㈱ Sun Phoenix Mexico, S.A. de C.V.
サステナビリティ ／ 肥飼料関連機器、環境関連機器、バイオマス関連機器、石油・天然ガス・地熱掘削機材、海底資源開発機材、洋上風力発電関連機器、ゴムライニングポンプ ／ コスモス商事㈱ 三洋機械工業㈱ 新東洋機械工業㈱
ライフサイエンス ／ 農薬、吸水性ポリマー、セラミック、各種フィルム、香料、各種工業薬品、界面活性剤、染料、容器・包装材料、溶剤、鉱物、工業ガス、充填受託、染顔料、半導体電子部品、分析機器、試験装置、環境測定装置、物理量・物性計測機器、工業用計器、実験用機器、半導体検査装置、動物実験用機器、家畜飼料、土壌改良剤、畜産資材、農業用機器・農業用資材、飼料用機能性原料・添加物、食品、食品原料、食品添加物、医療機器、医薬品有効成分、医薬中間体、位相転換触媒、ベンジルアルコール及びその誘導体、接着剤関連機材、バイオ関連分析・測定機器、理化学機器 ／ ㈱ワイピーテック 三洋ライフマテリアル㈱ 日本ルフト㈱ 三洋テクノス㈱ ㈱スクラム KOTAIバイオテクノロジーズ㈱
その他 ／ ソフトウェアのパッケージ・自社開発、社内受託開発、業務系システム開発、スマートデバイス用アプリ開発、WEBインテグレーション ／ ㈱コスモ・コンピューティングシステム
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年12月提出・S100XABQ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Sanyo Corporation of America議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 424億円・利益 24億円・従業員 132人
売上 387億円・利益 14億円・従業員 224人
売上 368億円・利益 27億円・従業員 130人
売上 135億円・利益 19億円・従業員 55人
売上 13億円・利益 -3億円
連結子会社 18社（有報に社名が載る主な会社は18社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(2)目標とする経営指標株主価値創出の観点から、2028年９月期にROE10～12％、営業利益90億円を目標として定め、また、連結業績及び財務状況を勘案し、長期安定的な株主還元を実施してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営の最重要課題のひとつと考えており、連結業績及び財務状況を勘案し、継続的な増配・安定配当を行うことを基本方針としています。この基本方針の下、「SV2028」期間の配当については、配当性向30%以上を目途に、累進配当を継続してまいります。継続的な企業価値の拡大に向けた一層の経営体質強化とこれによる安定的な収益力の増強により、１株当たりの配当増額を目指して取り組んでいきます。
また、内部留保資金につきましては、将来の成長分野への戦略的な投資や今後の海外事業の拡大に活用していく方針です。
当期の期末配当金については、１株につき29円とさせていただきました。すでに、2025年６月13日に実施済みの中間配当金１株当たり28円とあわせまして、年間配当金は１株当たり57円となります。
なお、当社は、法令に別段の定めある場合を除き、取締役会の決議をもって剰余金の配当を行うことができる旨定款に定めています。また、取締役会の決議によって毎年３月31日を基準日として、中間配当を行うことができる旨定款に定めています。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年12月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 37.50 | 45.2 |
| 2021 | 39 | 31.7 |
| 2022 | 40 | 32.9 |
| 2023 | 43 | 37.0 |
| 2024 | 55 | 42.3 |
| 2025 | 57 | 37.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「ありません」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 11.29 |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 6.81 |
| 3 | 東亞合成㈱ | 5.20 |
| 4 | 玉木 廸 | 3.42 |
| 5 | ㈱三菱ＵＦＪ銀行 | 3.26 |
| 6 | 明治安田生命保険(相) | 2.34 |
| 7 | ㈱三井住友銀行 | 1.98 |
| 8 | 三井住友信託銀行㈱ | 1.97 |
| 9 | 野村信託銀行㈱（信託口） | 1.92 |
| 10 | RE FUND 107-CLIENT AC | 1.81 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.00%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 481 | 511 | 586 | 607 | 599 | 677 | 785 | 832 | 764 | 891 | 1,073 | 1,205 | 1,293 | 1,327 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 36 | 41 | 49 | 53 | 59 | 48 | 55 | 53 | 65 | 71 | 64 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.9 | 6.8 | 7.3 | 6.7 | 7.1 | 6.3 | 6.2 | 5.0 | 5.4 | 5.5 | 4.8 |
| 当期利益億円 | 11 | 15 | 20 | 28 | 28 | 34 | 36 | 40 | 30 | 42 | 42 | 48 | 52 | 46 |
| EPS円 | 99.1 | 103.2 | 137.8 | 195.4 | 96.4 | 117.1 | 127.0 | 140.4 | 105.6 | 148.2 | 147.6 | 166.4 | 180.9 | 160.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年12月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年12月提出・S100XABQ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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