下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は5,456億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち314番目、小売業315社のうち31番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−7.7%です。平均年間給与は896.5万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち11番目。平均年齢は47.4歳、平均勤続年数は23.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
三越伊勢丹ホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるイズミ・クスリのアオキホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ イズミ・クスリのアオキホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び関係会社（連結子会社34社、持分法適用関連会社８社、非連結子会社10社、持分法非適用関連会社２社（2026年３月31日現在））により構成され、百貨店業、クレジット・金融・友の会業、不動産業等を行っております。各事業における当社及び関係会社の位置付け等は次のとおりであります。
なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。
事業内容等 ／ 主な会社名 ／ 会社数
百貨店業 ／ ㈱三越伊勢丹、㈱札幌丸井三越、㈱函館丸井今井、㈱仙台三越、㈱新潟三越伊勢丹、㈱静岡伊勢丹、㈱名古屋三越、㈱広島三越、㈱高松三越、㈱松山三越、㈱岩田屋三越、伊勢丹（中国）投資有限公司、イセタン(シンガポール)Ltd.、イセタン(タイランド)Co.,Ltd.、イセタン オブ ジャパンSdn.Bhd.(マレーシア)、米国三越INC.、イタリア三越S.r.l.、㈱ジェイアール西日本伊勢丹、新光三越百貨股份有限公司(台湾)、アイティーエム クローバーCo.,Ltd.(タイランド) ／ 連結子会社 17社 持分法適用関連会社 ３社
クレジット・金融・友の会業 ／ ㈱エムアイカード、㈱エムアイ友の会 ／ 連結子会社 ２社
不動産業 ／ ㈱三越伊勢丹、㈱三越伊勢丹プロパティ・デザイン、㈱伊勢丹会館、㈱三越伊勢丹アイムファシリティーズ、新宿サブナード㈱、野村不動産三越伊勢丹開発合同会社、One Bangkok Tower 4 Company Limited ／ 連結子会社 ３社 持分法適用関連会社 ４社 持分法非適用関連会社１社
その他 ／ ㈱三越伊勢丹システム・ソリューションズ、㈱三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ、㈱三越伊勢丹ビジネス・サポート、㈱三越伊勢丹ギフト・ソリューションズ、㈱三越伊勢丹ニッコウトラベル、㈱センチュリートレーディングカンパニー、イセタンミツコシ(イタリア)S.r.l.、㈱スタジオアルタ、㈱三越伊勢丹イノベーションズ、ライム ツリー クルーゼズB.V.（オランダ）、ライム ツリー シッピングAG（スイス）、㈱エムアイフードスタイル、ミツコシ フェデラル リテイル INC.(フィリピン)、One Bangkok Mitsukoshi Company Limited ／ 連結子会社 13社 持分法適用関連会社 １社 非連結子会社 10社 持分法非適用関連会社１社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YD7C）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱三越伊勢丹
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 4,468億円・利益 655億円・従業員 6,149人
売上 557億円・利益 30億円・従業員 1,655人
売上 222億円・利益 47億円・従業員 307人
売上 210億円・利益 63億円・従業員 559人
連結子会社 34社（有報に社名が載る主な会社は34社）。持分法適用関連会社など 8社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「また、「個客業」を目指す当社グループ独自の経営指標として、カードやアプリ等でつながったお客さまによる売上高（識別顧客売上高）等の「顧客KPI」を掲げており、2026年度は顧客KPIとして識別顧客売上高6,960億円、グループ年間300万円以上購買顧客売上高2,520億円を計画しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、企業価値の長期的な向上を図りつつ株主の皆さまへの利益還元を行っております。
当中期経営計画のフェーズⅠ(2026年３月期～2028年３月期）におきましては、経営環境、業績、財務の健全性を総合的に勘案しながら、配当と自己株式取得を組み合わせたトータルな還元を、総還元性向70%以上の水準（フェーズⅠ期間累計）で実施する方針です。
配当につきましては、当中期経営計画（2026年３月期～2031年３月期）を通じ、前期の配当実績に対し維持もしくは増配を行う累進配当をベースとしながら、2028年３月期より株主資本配当率（DOE）５%以上の水準で実施いたします。自己株式取得につきましては、取得金額および取得期間を含め、機動的に決定、実施いたします。
なお、当社は配当について以下の内容を定款で定めております。
①当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨を定めております。
②また、取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる旨を定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 9 | 81.7 |
| 2021 | 10 | 36.7 |
| 2022 | 14 | 65.9 |
| 2023 | 34 | 53.2 |
| 2024 | 54 | 114.0 |
| 2025 | 70 | 73.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
３月末日及び９月末日現在において、1単元以上保有している株主に対して、それぞれ６月下旬及び12月上旬に「株主様ご優待カード」（買物割引カード）を発行しております。
■有効期限
６月下旬発行の株主様ご優待カード 翌年７月末日
12月上旬発行の株主様ご優待カード 翌年７月末日
ただし、12月上旬発行の株主様ご優待カードは同年９月中間期末の株主様名簿に新規登録された株主様を対象に発行いたします。
１.株主様ご優待カードによるお買物ご優待
当社グループ各店にて、現金、商品券及び全国百貨店共通商品券、自社クレジットカードで合計100円（消費税を除く）以上のお買物（割引除外品目を除く）について利用限度額内で10％引きの割引を行います。
■発行基準
ご所有株数 ／ ご利用限度額 ／ ご優待限度額
100株以上 ／ 300株未満 ／ 30万円 ／ 左記のご利用限度額の10％
300株以上 ／ 500株未満 ／ 40万円
500株以上 ／ 1,000株未満 ／ 50万円
1,000株以上 ／ 3,000株未満 ／ 100万円
3,000株以上 ／ 5,000株未満 ／ 150万円
5,000株以上 ／ 10,000株未満 ／ 200万円
10,000株以上 ／ 300万円
なお、12月上旬発行の株主様ご優待カードのご利用限度額は６月下旬発行の株主様ご優待カードの半額となります。
■長期保有の特典
確定日に300株以上かつ２年以上継続所有の株主様は上記ご利用限度額が２倍となります。
２.株主様ご優待カード提示によるご優待
当社グループの百貨店の各店舗、その他のグループ店舗（レストラン施設、スーパーマーケット等）、契約施設（ホテル・美術館）等において株主様ご優待カードの提示により、現金、商品券及び全国百貨店共通商品券で合計100円（消費税を除く）以上の施設のご利用（割引除外品目を除く）で割引やグループ百貨店各店舗の駐車場において無料駐車時間１時間延長サービスを受けることができます。（ただし、商品券及び全国百貨店共通商品券は一部店舗・施設ではご利用いただけません。）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） ※１ | 16.82 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） ※２ | 6.14 |
| 3 | JP MORGAN CHASE BANK 385642 | 3.88 |
| 4 | 公益財団法人三越厚生事業団 | 3.76 |
| 5 | THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 2.08 |
| 6 | 三越伊勢丹グループ取引先持株会 | 1.99 |
| 7 | 清水建設株式会社 | 1.76 |
| 8 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.62 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.33 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.28 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.65%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 12,363 | 13,215 | 12,721 | 12,873 | 12,535 | 12,564 | 11,968 | 11,192 | 8,160 | 4,183 | 4,874 | 5,364 | 5,555 | 5,456 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 331 | 239 | 244 | 292 | 157 | -210 | 59 | 296 | 544 | 763 | 800 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.6 | 1.9 | 1.9 | 2.4 | 1.4 | -2.6 | 1.4 | 6.1 | 10.1 | 13.7 | 14.7 |
| 当期利益億円 | 253 | 212 | 299 | 265 | 150 | -10 | 135 | -112 | -411 | 123 | 324 | 556 | 528 | 761 |
| EPS円 | 64.1 | 53.7 | 75.7 | 67.4 | 38.3 | -2.5 | 34.6 | -28.9 | -108.0 | 32.4 | 84.8 | 145.8 | 142.4 | 214.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YD7C）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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