篠崎屋

2926 / 日本基準 / 9月期

2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダード食料品一次資料ベース
収録 37 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社は、主に豆腐・豆乳等大豆加工食品及び関連商品の企画・開発・販売、小売加盟店に対する販売指導等を中心とした豆腐版SPAを行っております。有価証券報告書【事業の内容】より(2025年12月提出)

同業2社と並べて動かす加工食品・総菜の順位を再生

数字で見る篠崎屋

2025年度の売上収益は29億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3251番目、食料品119社のうち118番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+0.4%です。平均年間給与は464.4万円(2025年度・提出会社単体)で、食料品117社のうち113番目。平均年齢は43.0歳、平均勤続年数は10.8年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益29億円全体で上位91%(3,585社中)食料品では118番目(119社中)2020→2025年度で年+0.4%(計算値)2025年度
当期利益0億円全体で上位87%(3,684社中)食料品では111番目(119社中)2025年度
営業利益率逆算2.0%食料品の中央値 4.4%(118社)2025年度
ROE3.7%食料品の中央値 7.2%(119社)2025年度
自己資本比率76.8%食料品の中央値 57.4%(119社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与464.4万円全体で上位94%(3,658社中)食料品では113番目(117社中)2020→2025年度で+1.8%(計算値)2025年度
平均年齢43.0歳食料品の中央値 41.2歳(117社)2025年度
平均勤続年数10.8年食料品の中央値 15.2年(117社)2025年度
従業員数(連結)20人食料品の中央値 887人(119社)2020→2025年度で+25.0%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

篠崎屋と同業2社を、ダッシュボードで並べる旭松食品・コモと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 加工食品・総菜業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 旭松食品・コモと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

篠崎屋 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

篠崎屋の事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は、主に豆腐・豆乳等大豆加工食品及び関連商品の企画・開発・販売、小売加盟店に対する販売指導等を中心とした豆腐版SPAを行っております。

なお、次の2部門は「第5 経理の状況 1 財務諸表等 (1) 財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

(1) 小売事業

店舗名「三代目茂蔵」の直営店による小売事業を行っております。2025年9月30日現在、30店舗を展開しております。

(2) その他事業

店舗名「三代目茂蔵」の加盟店への卸売事業及び販売指導等、業務用得意先への卸売事業並びに通販事業を行っております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2025年12月提出・S100XAAS)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

篠崎屋の配当政策

当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題とし、利益配分につきましては、配当原資を確保したうえで、業績及びその時点での経営状況に応じた成果の配分を配当として実施することを目指すとともに、将来の事業展開に備えて財務体質の強化を図ることを基本方針としております。

内部留保資金につきましては、財務体質の強化及び将来の事業展開への投資に充当してまいりたいと考えております。

なお、当社は、期末配当の年1回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、この期末配当の決定機関は株主総会であります。また当社は「取締役会の決議によって、毎年3月31日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。

当事業年度の期末配当につきましては、配当原資となる利益剰余金がマイナスとなっていることから、誠に遺憾ながら無配とさせていただきます。

有価証券報告書【配当政策】より(2025年12月提出)

1株配当と配当性向

篠崎屋の1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
201325034.6
20143.5031.8
20152.5070.6
20161—
20172.5068.3

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

篠崎屋の株主優待

2025年12月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

篠崎屋の大株主(上位10名)

2025年9月末
篠崎屋の大株主
順位株主持株比率(%)
1樽見 茂21.40
2篠崎屋取引先持株会3.55
3株式会社鈴木物産2.63
4楽天証券株式会社2.51
5川瀬 英司2.51
6株式会社ハギワラ2.47
7篠崎屋役員持株会2.27
8樽見 登美子2.04
9滝澤 武朗1.74
10BARCLAYS CAPITAL SECURITIES LIMITED1.50

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は42.65%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円4746494440423931293028272829
営業利益億円———1-11-1100-1-1-01
営業利益率%———1.9-1.41.9-1.81.71.21.2-2.2-2.9-0.32.0
当期利益億円-2121-11-1000-1-0-00
EPS円-1,565.57.211.03.5-5.83.7-7.02.41.20.9-6.7-1.6-2.02.7

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高147.0百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益3.0百万円2025年度・逆算
平均年齢43.0歳2025年度
平均勤続年数10.8年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

篠崎屋の女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率0.0%2025年度業種の中央値 10.8%(食料品105社)2024:0.0 2025:0.0
男性の育児休業取得率0.0%2025年度業種の中央値 90.9%(食料品92社)2024:0.0 2025:0.0
男女の賃金の差異33.7%2025年度業種の中央値 68.8%(食料品100社)2024:33.9 2025:33.7
女性役員比率記載なし有報のXBRLに記載が無い

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 関根 雅之
本店の所在地
埼玉県春日部市赤沼870番地1(同所は登記上の本店所在地で、実際の業務は下記で行っております。)
決算期
9月
市場・業種
東証スタンダード / 食料品

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2025年12月提出)。

篠崎屋の沿革

  1. 1987年1月現取締役会長樽見茂が埼玉県越谷市弥栄町において、有限会社篠崎屋食品(資本金3,000千円)を設立し、スーパーマーケットへの卸売を開始
  2. 1988年1月春日部工場を埼玉県春日部市赤沼に新設
  3. 1989年10月天然にがりを用いた絹ごし豆腐を製造開始
  4. 1995年10月株式会社篠崎屋に商号及び組織変更(資本金10,000千円) 本社を埼玉県春日部市赤沼へ移転
  5. 1997年9月庄和工場を埼玉県春日部市芦橋に新設
  6. 1999年8月小売店「三代目茂蔵工場直売所」第1号店(春日部工場前店)を埼玉県春日部市に出店
  7. 2000年8月小売店「三代目茂蔵工場直売所」FC第1号店(藤塚店)を埼玉県春日部市に出店
  8. 2000年10月有限会社篠崎屋豆腐販売の営業の全てを営業譲受 外食店「三代目茂蔵」直営第1号店(せんげん台店)を埼玉県越谷市に出店
  9. 2001年3月外食店「三代目茂蔵」FC第1号店(朝霞店)を埼玉県朝霞市に出店
  10. 2002年6月本社機構を埼玉県越谷市千間台西第一千間台ビル(現 本社ビル)に移転
  11. 2003年8月松伏工場を埼玉県北葛飾郡松伏町に新設
  12. 2003年10月梅田工場を埼玉県春日部市に新設
  13. 2003年11月東京証券取引所マザーズ市場に上場
  14. 2004年12月業務用食材の卸売事業を展開する株式会社ミズホを子会社化
沿革の続き(あと22件・2022年まで)
  1. 2005年1月当社FCオーナーに対する金融サービスを提供するため、有限会社ラッキー・ドリームを子会社化(2005年4月に株式会社ドリーム・キャピタルへ改組)
  2. 2005年3月小山工場を栃木県小山市に新設 春日部工場を小山工場に統合のため閉鎖 梅田工場及び庄和工場を小山工場に統合のため休止
  3. 2005年4月乾麺等食材の製造販売事業を展開する白石興産株式会社を関連会社化
  4. 2005年8月中華レストランを展開する株式会社大秦を関連会社化
  5. 2005年10月アイスクリームの製造販売事業を展開する株式会社ドナテロウズジャパンを子会社化 茨城県常総市に所在する、豆腐等を生産する水海道工場を株式会社天狗より取得
  6. 2005年10月シュウマイ・ギョーザ等中華惣菜の製造販売事業を展開する楽陽食品株式会社を子会社化
  7. 2005年10月株式会社大秦の株式を追加取得し子会社化
  8. 2005年12月昆布巻・煮豆等の製造販売事業を展開する株式会社サッポロ巻本舗を子会社化
  9. 2006年2月群馬県甘楽郡下仁田町に所在する、こんにゃく等を生産する下仁田工場を株式会社天狗より取得
  10. 2007年1月株式会社ドリーム・キャピタルの全株式を売却したため、連結の範囲から除外
  11. 2007年3月松伏工場を水海道工場に統合のため閉鎖 茨城県かすみがうら市に所在する、豆腐等を生産するかすみがうら工場を飯村商事株式会社より取得
  12. 2007年5月株式会社ドナテロウズジャパンが第三者割当による増資を実施し、持株比率が変動したため、連結の範囲から除外
  13. 2007年10月株式会社大秦の全株式を売却したため、連結の範囲から除外
  14. 2008年6月白石興産株式会社の全株式を売却したため、持分法の適用範囲から除外
  15. 2008年12月楽陽食品株式会社の全株式を売却したため、連結の範囲から除外
  16. 2008年12月株式会社ミズホ及び株式会社サッポロ巻本舗の全株式を売却したため、持分法の適用範囲から除外
  17. 2009年2月下仁田工場を休止
  18. 2009年2月かすみがうら工場を水海道工場及び小山工場に統合のため休止
  19. 2011年10月水海道工場及び小山工場の2工場における生産を全て外部の協力企業に委託
  20. 2015年2月東京証券取引所市場第二部に市場変更
  21. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第二部からスタンダード市場へ移行
  22. 2022年12月水海道工場を売却

有価証券報告書【沿革】より(2025年12月提出・S100XAAS)。会社が書いたとおりに載せています。

食料品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。

食料品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S1009CSB、S100BZNS、S100ESRH、S100HLXJ、S100KF8F、S100N45K、S100PU4V、S100SI3F、S100UYYA、S100XAAS一次資料

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