下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社及び当社の関係会社は、当連結会計年度末現在、当社、当社の連結子会社47社、持分法適用関連会社31社の計79社で構成され、主にモバイル・PC向けのインターネットサービスを提供しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,477億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち764番目、サービス業542社のうち37番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.5%です。平均年間給与は1,117.9万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち18番目。平均年齢は38.6歳、平均勤続年数は7.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ディー・エヌ・エーと同業2社を、ダッシュボードで並べるリログループ・日本管財ホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ リログループ・日本管財ホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び当社の関係会社は、当連結会計年度末現在、当社、当社の連結子会社47社、持分法適用関連会社31社の計79社で構成され、主にモバイル・PC向けのインターネットサービスを提供しております。
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。
また、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 ５.セグメント情報」をご参照ください。
セグメント ／ 事業内容 （事業展開地域） ／ 主要サービスまたは主要事業領域 ／ 主要な事業主体
ゲーム事業 ／ モバイル向けゲーム関連サービス（日本国内及び海外） ／ ゲームアプリの配信 「Mobage（モバゲー）」等 ／ 当社 株式会社DeNA Games Tokyo 株式会社集英社DeNAプロジェクツ WAPTX LTD. DeNA Seoul Co., Ltd.
ライブストリーミング事業 ／ ライブストリーミング関連サービス（日本国内及び海外） ／ 「Pococha（ポコチャ）」 「IRIAM（イリアム）」等 ／ 当社 株式会社IRIAM
スポーツ・スマートシティ事業 ／ スポーツ関連サービス（日本国内） 複合施設の不動産賃貸及び運営（日本国内） ／ 「横浜DeNAベイスターズ」 「横浜スタジアム」の運営 「川崎ブレイブサンダース」 「SC相模原」 「BASEGATE横浜関内」の賃貸及び運営等 ／ 当社 株式会社横浜DeNAベイスターズ 株式会社横浜スタジアム 株式会社DeNA川崎ブレイブサンダース 株式会社スポーツクラブ相模原
ヘルスケア・メディカル事業 ／ ヘルスケア・メディカル関連サービス（日本国内及び海外） ／ ヘルスビッグデータ関連サービスの提供、「Join（ジョイン）」をはじめとする医療DX（デジタルトランスフォーメーション）関連サービス等 ／ 当社 DeSCヘルスケア株式会社 日本テクトシステムズ株式会社 株式会社データホライゾン 株式会社アルム
新規事業 ・その他 ／ 新規事業及びその他サービス（日本国内） ／ 新規事業等 ／ 当社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YLDV）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ＧＯ持分法適用関連会社・情報・通信業議決権 25.8%
データホライゾン子会社・情報・通信業議決権 51.5%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はディー・エヌ・エーの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
株式会社横浜DeNAベイスターズ議決権 97.7%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 642億円・利益 297億円・従業員 744人
売上 398億円・利益 40億円・従業員 269人
売上 327億円・利益 18億円・従業員 381人
売上 87億円・利益 -23億円・従業員 525人
売上 24億円・利益 -16億円・従業員 63人
連結子会社 47社（有報に社名が載る主な会社は15社）。持分法適用関連会社など 31社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、事業の成長や経営体質の強化、資本効率の向上等により企業価値を継続的に向上させ、株主利益に貢献していくことを重要な経営課題として認識しております。
配当による還元につきましては、業績ボラティリティが高い等の事業特性や中長期での成長実現へ向けた投資を踏まえる必要がある中においても中長期的にご支援いただけるよう、DOE（親会社所有者帰属持分配当率（連結））３％を目安として実施いたします。
さらに、株価や経営環境の変化に対する機動的な対応や資本政策及び株主に対する利益還元の一方法として、自己株式の取得等にも対応してまいります。
内部留保資金につきましては、企業価値の最大化を図るため、既存の収益基盤強化、また、中長期的な成長を実現する事業ポートフォリオの構築にも有効投資してまいります。
なお、当社は、2026年６月27日開催予定の定時株主総会の議案（決議事項）として、「剰余金処分の件」を提案しております。当該議案が原案どおり承認可決されますと、当連結会計年度の１株当たり配当金は合計66円となる予定です。
当社の剰余金の配当は、期末配当の年１回を基本的な方針としておりますが、会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 32 | 67.7 |
| 2021 | 39 | 35.0 |
| 2022 | 20 | 6.8 |
| 2023 | 20 | — |
| 2024 | 65 | 32.4 |
| 2025 | 66 | 18.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
（株主優待制度概要 ※2026年３月期実績）
１．対象となる株主
2025年９月30日を割当基準日とし、同基準日現在の株主名簿に記載または記録された、当社株式１単元（100株）以上保有の株主
２．優待内容
割当基準日現在における保有株式数に応じ、下記①～④のとおりです。
①川崎ブレイブサンダースがとどろきアリーナで主催するプロバスケットボール観戦チケット引換証
（１）100株以上300株未満保有 観戦チケット１枚
（２）300株以上保有 観戦チケット３枚
②横浜DeNAベイスターズファンクラブ入会クーポン
（１）100株以上300株未満保有 1,000円オフ１枚
（２）300株以上保有 3,000円オフ１枚
③横浜DeNAベイスターズオフィシャルグッズショップクーポン 100株以上保有 10%オフ１枚
④「BASEGATE横浜関内」の当社直営施設「ワンダリア横浜 Supported by Umios」入館チケット引換券 100株以上保有 １枚
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 南場 智子 | 18.47 |
| 2 | 任天堂株式会社 | 14.04 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 10.17 |
| 4 | 株式会社ATRA | 5.46 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行 | 4.14 |
| 6 | 川田 尚吾 | 3.37 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103（株式会社みずほ銀行決済営業部） | 3.24 |
| 8 | 株式会社シティインデックスイレブンス | 2.90 |
| 9 | みずほ証券株式会社 | 1.22 |
| 10 | BBH BOSTON CUSTODIAN FOR JAPAN VALUE EQU ITY CONCENTRATED FUND A SERIES OF 620135（株式会社みずほ銀行決済営業部） | 1.15 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は64.15%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,025 | 1,813 | 1,424 | 1,437 | 1,438 | 1,394 | 1,241 | 1,214 | 1,370 | 1,309 | 1,349 | 1,367 | 1,640 | 1,477 |
| 営業利益億円 | 768 | 532 | 248 | 198 | 232 | 275 | 135 | -457 | 225 | 115 | 42 | -283 | 290 | 187 |
| 営業利益率% | 38.0 | 29.3 | 17.4 | 13.8 | 16.1 | 19.7 | 10.9 | -37.6 | 16.4 | 8.8 | 3.1 | -20.7 | 17.7 | 12.7 |
| 当期利益億円 | 456 | 317 | 150 | 113 | 308 | 230 | 127 | -492 | 256 | 305 | 89 | -287 | 242 | 190 |
| EPS円 | 333.3 | 242.6 | 115.4 | 78.8 | 212.5 | 158.3 | 87.5 | -352.5 | 207.5 | 256.5 | 76.8 | -257.6 | 217.2 | 171.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YLDV）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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