表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2013年度は日本基準、2014年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、連結財務諸表提出会社（以下、当社という）と、連結子会社24社及び関連会社２社により構成され、その事業内容を医薬品事業と医療機器事業に区分しております。医薬品事業では、中国市場で販売しているアイスーリュイ及び臨床試験が完了したF351を主力とする開発化合物の研究開発及び製造販売を行っております。医療機器事業では、米国を拠点とし医療機器（生体材料）の開発及び製造販売を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は268億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1872番目、医薬品76社のうち31番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+22.4%です。平均年間給与は800.0万円（2025年度・提出会社単体）で、医薬品81社のうち43番目。平均年齢は42.7歳、平均勤続年数は2.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ジーエヌアイグループと同業2社を、ダッシュボードで並べるＪＣＲファーマ・生化学工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＪＣＲファーマ・生化学工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、連結財務諸表提出会社（以下、当社という）と、連結子会社24社及び関連会社２社により構成され、その事業内容を医薬品事業と医療機器事業に区分しております。医薬品事業では、中国市場で販売しているアイスーリュイ及び臨床試験が完了したF351を主力とする開発化合物の研究開発及び製造販売を行っております。医療機器事業では、米国を拠点とし医療機器（生体材料）の開発及び製造販売を行っております。
事業区分、主要製品等及び主要な会社の関係は、次のとおりです。
事業区分 ／ 主要製品等 ／ 主要な会社
医薬品事業 ／ アイスーリュイ、医薬品開発、その他医薬品、試薬 ／ 上海ジェノミクス有限公司 GNI Hong Kong Limited Gyre Therapeutics, Inc. Gyre Pharmaceuticals Co., Ltd. Cullgen Inc. Cullgen (Shanghai), Inc. Cullgen Australia Pty Ltd. 上海リーフ国際貿易有限公司
医療機器事業 ／ 生体材料、医療機器選任製造販売業者、治験国内管理人サービス、歯科技工物の作製、CAD/CAMを用いた歯科技工業及び歯科医院コンサルティング ／ Berkeley Advanced Biomaterials LLC Berkeley Biologics LLC マイクレン・ヘルスケア株式会社 株式会社ZOO LABO
（注） 上記における事業区分は、「第５ 経理の状況、１ 連結財務諸表等、（１）連結財務諸表、連結財務諸表注記、６．事業セグメント」における事業区分と同一です。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XV4B）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Gyre Pharmaceuticals Co., Ltd.議決権 69.7%
Berkeley Biologics LLC議決権 100.0%
Berkeley Advanced Biomaterials LLC議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 192億円・利益 -40億円・従業員 797人
売上 77億円・利益 5億円・従業員 193人
連結子会社 24社（有報に社名が載る主な会社は13社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「医薬品事業：(a)新薬の導入及び適応症の拡大等による20-40％の売上収益の伸びを目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは中長期的な事業成長を重視し、新薬開発に向けた研究開発活動及びM＆Aへの投資を積極的に行っていたため、これまで利益配当は実施しておりませんでした。しかし、株主の皆様への利益還元は重要な経営課題の一つとして認識しております。
今後は収益力の強化及び経営基盤の整備を進めるとともに、内部留保の充実状況や事業環境の変化を総合的に勘案し、当社グループの成長段階に応じた利益還元の実施を検討してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | CEPLUX- THE INDEPENDENT UCITS PLATFORM 2 | 3.58 |
| 2 | 楽天証券株式会社共有口 | 2.91 |
| 3 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 2.19 |
| 4 | 木下 圭一郎 | 1.94 |
| 5 | NATIONAL FINANCIAL SERVICES LLC | 1.91 |
| 6 | PERSHING-DIV.OF DLJ SECS.CORP. | 1.47 |
| 7 | 石橋 拓朗 | 1.23 |
| 8 | MORGAN STANLEY SMITH BARNEY LLC CLIENTS FULLY PAID SEG ACCOUNT | 1.21 |
| 9 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 1.12 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.07 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は18.63%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2 | 2 | 5 | 10 | 13 | 26 | 50 | 74 | 98 | 127 | 174 | 260 | 236 | 268 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | 6 | 13 | 19 | 16 | 14 | 131 | 14 | -35 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | 11.3 | 17.5 | 19.1 | 12.8 | 7.9 | 50.4 | 5.9 | -12.9 |
| 当期利益億円 | -5 | -7 | -3 | -6 | -5 | -2 | -2 | 2 | 13 | 11 | 4 | 81 | 11 | -42 |
| EPS円 | -4.9 | -7.2 | -28.2 | -18.3 | -15.0 | -4.7 | -4.9 | 4.3 | 29.0 | 22.7 | 8.2 | 169.5 | 22.0 | -80.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XV4B）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。医薬品の74社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。