収録途中業績推移は有価証券報告書(EDINET)から収録済みです。 決算サマリとセグメント構成比は、決算説明資料の読み込みがこれからのため空欄になります。一次資料 は開示資料に記載のある値、逆算 は開示された比率等から計算した値、デモ は画面確認用の仮データです。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

鹿島建設

1812 / 日本基準 / 3月期
東証プライム建設業一次資料ベース
収録 39 / 39 指標

上の「会社B」に社名か銘柄コードを入れると、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

01

直近決算と中期経営計画

開示資料に書かれている事実だけを並べています。評価・予想・推奨は含みません。

直近決算の趨勢

未収録

決算説明資料をまだ読み込んでいません。読み込み次第、会社が資料に書いた事実を数行で置きます。

最新期の決算短信・決算説明資料より

中期経営計画

一次資料ベース

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】に次の記載がある。「当連結会計年度は、前連結会計年度に続き目標を上回る利益を確保し、過去最高益を達成した。2027年3月期についても、親会社株主に帰属する当期純利益は、中期経営計画の経営目標を大きく上回る1,700億円を目指している。 … 2027年3月期についても、親会社株主に帰属する当期純利益は、中期経営計画の経営目標を大きく上回る1,700億円を目指している。当社グループが認識している8%程度の株主資本コストに対し、当連結会計年度のROEは13.3%となった。」

中期経営計画・決算説明資料より

02

指標の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

03

事業の構成

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

04

代表指標の10期推移

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 43)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 43 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

代表指標の10期推移
指標2016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円18,21818,30619,74320,10819,07220,79723,91626,65229,11830,673
営業利益億円1,5541,5841,4261,3201,2731,2341,2351,3621,5192,408
営業利益率%8.58.77.26.66.75.95.25.15.27.8
当期利益億円1,0491,2681,0981,0329851,0391,1181,1501,2581,773
EPS101.0244.3211.7201.0193.1208.0228.0238.8266.5379.8

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

10期分は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分がまとめて取れます。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、2期分の有報で10期、3期分で15期そろう計算です。

05

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高144.9百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益11.4百万円2025年度・逆算
平均年齢41.22025年度
平均勤続年数15.72025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AF55、S100D6JZ、S100G4O0、S100J072、S100LN57、S100OBLA、S100R2GR、S100TP3I、S100W14C、S100YGGI一次資料

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本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。