下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社130社、関連会社26社で構成され、その主な事業内容は、建設事業（国内建築事業、海外建築事業、国内土木事業及び海外土木事業）及び不動産事業であり、さらに各々に付帯する事業を行っている。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は25,863億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち65番目、建設業138社のうち4番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.9%です。平均年間給与は1,239.4万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち3番目。平均年齢は42.0歳、平均勤続年数は15.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
大林組と同業2社を、ダッシュボードで並べる積水ハウス・鹿島建設と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 積水ハウス・鹿島建設と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社130社、関連会社26社で構成され、その主な事業内容は、建設事業（国内建築事業、海外建築事業、国内土木事業及び海外土木事業）及び不動産事業であり、さらに各々に付帯する事業を行っている。
当社グループの事業に係わる位置付けを報告セグメントごとに示すと次のとおりである。
（国内建築事業）
当社が建築工事の受注、施工を行っているほか、子会社の㈱内外テクノスが内装工事及び建設用資機材の販売、賃貸を、オーク設備工業㈱が設備工事の受注、施工を、㈱サイプレス・スナダヤが建設資機材の販売を行っており、それらの一部は当社が発注している。
また、子会社の大林ファシリティーズ㈱が建物総合管理業を行っており、その一部は当社及び大林新星和不動産㈱が発注している。
（海外建築事業）
当社及び現地法人であるウェブコー、ジャヤ大林、タイ大林、台湾大林組、大林シンガポール、大林ベトナム等が北米及び東南アジア等で建築工事の受注、施工を行っている。
（国内土木事業）
当社が土木工事の受注、施工を行っているほか、子会社の大林道路㈱等が土木工事の受注、施工を行っており、その一部は当社が発注している。
（海外土木事業）
当社及び現地法人であるＭＷＨ、ケナイダン、大林シンガポール等が北米及び東南アジア等で土木工事の受注、施工を行っている。
（不動産事業）
当社及び子会社の大林新星和不動産㈱、大林プロパティズＵＫ等が不動産の売買、賃貸並びに宅地開発等の開発事業を行っている。
（その他）
子会社の島根あさひソーシャルサポート㈱他28社及び関連会社８社がＰＦＩ事業を行っている。当社グループは、建設担当企業としてＰＦＩ事業に関与するのみならず、事業主体となるこれらの特別目的会社に対して適切な範囲で投融資を行っており、事業の中核的役割を担っている。
子会社の㈱大林クリーンエナジー、大林クリーンエナジーニュージーランド他11社及び関連会社４社が再生可能エネルギー事業を行っている。当社グループでは、太陽光発電のほか、風力、バイオマス、地熱等による発電に取り組んでいる。
また、子会社の㈱オーク情報システムがＩＣＴ関連事業を、㈱オーシー・ファイナンスがグループ会社の資金調達を含む金融事業を行っている。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YITC）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 11,388億円・利益 1,036億円・従業員 8,373人
売上 5,080億円・利益 114億円・従業員 3,662人
売上 4,266億円・利益 406億円・従業員 3,539人
売上 3,360億円・利益 152億円・従業員 1,601人
売上 1,068億円・利益 199億円・従業員 331人
売上 701億円・利益 28億円
連結子会社 130社（有報に社名が載る主な会社は47社）。持分法適用関連会社など 26社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画2022（2022〜2026年度）を2024年5月13日の追補で見直し、2026年度の経営指標目標を連結売上高2兆円台半ば、連結営業利益1,000億円以上、親会社株主に帰属する当期純利益1,000億円程度、EPS140円程度、ROE10%以上、DOE5%程度とした。ROICは中期的に5%以上、自己資本は1兆円水準（追補資料p8）。
2025年度の実績はROIC8.4%、ROE14.4%（2026年5月14日の決算説明資料p5）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「国内建設事業を中核とし、それ以外の事業が国内建設と同等以上の業績を創出するべく、取り組みを推進します」
代表取締役社長兼 CEO（トップメッセージ・2026-04）から引用
大林組 中期経営計画2022追補 変更後の経営指標目標
| 指標 | 2023年度実績 | 2026年度目標 | |
|---|---|---|---|
| 連結売上高 | 23,251億円 | 2兆円台半ば | |
| 連結営業利益 | 793億円 | 1,000億円以上 | |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 750億円 | 1,000億円程度 | |
| EPS | 104.69円 | 140円程度 | |
| ROE | 7% | 10%以上 | |
| ROIC | 3.8% | 中期的に5%以上 | |
| DOE | 5% | 5%程度 |
当初（2022年3月）の目標は連結売上高2兆円程度、EPS100円以上、DOE3%程度など。2026年5月の決算説明資料でも同じROE・ROICの目標で進捗を示している。
出典：中期経営計画2022追補（p8） 2024-05-13公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、企業価値の向上に向けて、建設産業の担い手減少が見込まれる中で、安全と品質を最優先に建設業の社会的使命を果たし続けるため、人材・ＤＸ・技術への投資や生産力拡充のための投資を強化し持続可能な利益を創出するとともに、競争優位を確立できる領域において機会を捉えた成長投資等を積極的に実行し利益の拡大を図る。資本効率性の向上の観点から、建設事業及び関連する当社グループの事業の成長に合わせ、事業毎の投下資本を設定し、各事業の資本構成を検討したうえで自己資本の必要額を設定し、戦略的な株主還元を実施する。
普通配当については、長期安定配当の維持を第一に、「自己資本配当率（ＤＯＥ）５％程度」を目安とした配当を行う方針としている。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 32 | 28.3 |
| 2021 | 32 | 121.8 |
| 2022 | 42 | 48.1 |
| 2023 | 75 | 108.3 |
| 2024 | 81 | 50.1 |
| 2025 | 88 | 37.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 15.51 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7.26 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001 | 3.66 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 2.60 |
| 5 | 大林 剛郎 | 2.46 |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 2.13 |
| 7 | 大林グループ従業員持株会 | 1.83 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.35 |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 | 1.33 |
| 10 | ゴールドマン・サックス証券株式会社 BNYM | 1.30 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は39.44%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 14,483 | 16,128 | 17,740 | 17,778 | 18,727 | 19,007 | 20,397 | 20,730 | 17,669 | 19,229 | 19,839 | 23,252 | 25,908 | 25,863 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1,064 | 1,337 | 1,378 | 1,555 | 1,529 | 1,232 | 411 | 938 | 794 | 1,425 | 1,947 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.0 | 7.1 | 7.3 | 7.6 | 7.4 | 7.0 | 2.1 | 4.7 | 3.4 | 5.5 | 7.5 |
| 当期利益億円 | 132 | 216 | 287 | 634 | 945 | 927 | 1,132 | 1,131 | 988 | 391 | 777 | 751 | 1,454 | 1,738 |
| EPS円 | 18.4 | 30.1 | 40.0 | 88.4 | 131.7 | 129.1 | 157.7 | 157.6 | 137.6 | 54.6 | 108.3 | 104.7 | 202.9 | 249.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YITC）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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