オーテック

1736 / 日本基準 / 3月期
東証スタンダード建設業一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社オーテック)、連結子会社7社、非連結子会社2社、関連会社1社及び当社と継続的で緊密な事業上の関係があるその他の関係会社1社により構成されており、自動制御システム及び放射冷暖房システムの設計・施工・メンテナンス(保守)並びに自動制御機器及び環境関連機器の販売を行う環境システム事業、衛生陶器・住設機器・冷暖房機器・産業機器・継手・バルブ及び鋼管の販売を行う管工機材事業の2事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす空調・衛生設備工事の順位を再生

数字で見るオーテック

2025年度の売上収益は337億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1701番目、建設業138社のうち97番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.5%です。平均年間給与は912.0万円(2025年度・提出会社単体)で、建設業137社のうち45番目。平均年齢は40.9歳、平均勤続年数は15.3年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益337億円全体で上位47%(3,585社中)建設業では97番目(138社中)2020→2025年度で年+7.5%(計算値)2025年度
当期利益36億円全体で上位33%(3,684社中)建設業では74番目(138社中)2025年度
営業利益率逆算15.1%建設業の中央値 7.2%(138社)2025年度
ROE14.8%建設業の中央値 10.2%(138社)2025年度
自己資本比率67.5%建設業の中央値 55.3%(138社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与912.0万円全体で上位11%(3,658社中)建設業では45番目(137社中)2020→2025年度で+27.9%(計算値)2025年度
平均年齢40.9歳建設業の中央値 43.3歳(137社)2025年度
平均勤続年数15.3年建設業の中央値 15.7年(137社)2025年度
従業員数(連結)573人建設業の中央値 1,004人(138社)2020→2025年度で+14.8%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

オーテックと同業2社を、ダッシュボードで並べるノバック・巴コーポレーションと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 空調・衛生設備工事業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ ノバック・巴コーポレーションと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

オーテックの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社オーテック)、連結子会社7社、非連結子会社2社、関連会社1社及び当社と継続的で緊密な事業上の関係があるその他の関係会社1社により構成されており、自動制御システム及び放射冷暖房システムの設計・施工・メンテナンス(保守)並びに自動制御機器及び環境関連機器の販売を行う環境システム事業、衛生陶器・住設機器・冷暖房機器・産業機器・継手・バルブ及び鋼管の販売を行う管工機材事業の2事業を展開しております。

当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりであります。

なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

(1) 環境システム事業……主要な工事は、新設及び既設建物に対する計装工事、電気工事、管工事であります。

当社並びに連結子会社のフルノ電気工業株式会社、株式会社道東オーテック及び株式会社インターセントラルが請負・施工を行うほか、工事の一部につきましては、連結子会社の株式会社オーテックサービス北海道、株式会社三雄商会並びに非連結子会社の株式会社オーテックサービス東北及び株式会社オーテックサービス北関東に外注工事を発注しております。また、当社は、連結子会社の株式会社道東オーテック及び株式会社インターセントラルから工事の一部を請負・施工しております。

(2) 管工機材事業…………主要な商品は、衛生陶器、住設機器、冷暖房機器、産業機器、継手、バルブ及び鋼管であります。

衛生陶器及び住設機器につきましては、当社が商品を仕入れ、販売しております。冷暖房機器につきましては、連結子会社の株式会社インターセントラルが商品を製造及び販売するほか、当社は、同社から商品を仕入れ、販売しております。継手、バルブ及び鋼管につきましては、当社は、関連会社の株式会社大和バルブ及びその他の関係会社の日本継手株式会社が製造する商品を仕入れ、販売しております。また、当社は、連結子会社の株式会社道東オーテック、株式会社三雄商会、株式会社オーテック環境及び株式会社九州オーテックに商品を販売しております。なお、産業機器につきましては、連結子会社の株式会社オーテック環境が商品を仕入れ、販売しております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YKWY)。事業系統図は省いています。

03

オーテックのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

環境システム事業

売上 217億円・利益 61億円・従業員 399人

  • フルノ電気工業株式会社100.0%
  • 株式会社道東オーテック54.0%
  • 株式会社オーテックサービス北海道100.0%
  • 株式会社三雄商会100.0%
  • 株式会社インターセントラル100.0%

管工機材事業

売上 120億円・利益 -1億円・従業員 127人

  • 株式会社オーテック環境100.0%
  • 株式会社九州オーテック100.0%

連結子会社 7社(有報に社名が載る主な会社は7社)。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「』②基本方針・サステナブル建築に貢献する事業の推進・専門商社としての機能充実と高い収益構造への改革・事業拡大に向けた人材確保・エンゲージメント向上・適切な株主還元の実施と経営資源の配分・ESGに関するマテリアリティ③財務目標・連結売上高450億円・連結営業利益45億円・ROE10%以上・持続的・安定的な増配を実施(3)中長期的な会社の経営…」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

オーテックの配当政策

当社は、株主還元を重要課題の一つと位置付け、経営基盤の強化や利益率の向上に積極的に取り組みます。

また、将来の事業展開や経営環境の変化に対応しつつ、安定的かつ継続的な配当の実施に努め、DOE(株主資本配当率)3.6%以上の配当を基本方針とし、株主の皆様に利益還元を図っていく所存であります。

当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。

これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。

当期の配当につきましては、1株につき82円の普通配当(中間配当29円、期末配当53円)を実施することを予定しております。この結果、当事業年度の配当性向は35.5%となる予定であります。

内部留保資金につきましては、財務体質のさらなる充実と販売体制の強化を図るため、業容拡大の推移に従い、有効投資してまいりたいと考えております。

なお、当事業年度に係る剰余金の配当は次のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額829,817千円及び1株当たり配当額53円につきましては、2026年6月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

オーテックの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20208032.4
20218536.8
20228535.3
202312551.2
202417032.2
20258235.5

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

オーテックの株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

オーテックの大株主(上位11名)

2026年3月末
オーテックの大株主
順位株主持株比率(%)
1日本継手株式会社19.25
2UHPartners2投資事業有限責任組合7.48
3光通信KK投資事業有限責任組合6.54
4オーテック従業員持株会5.94
5オーテック共栄会5.59
6アズビル株式会社4.79
7UHPartners3投資事業有限責任組合3.74
8株式会社FMバルブ製作所2.72
9株式会社みずほ銀行2.58
10株式会社三菱UFJ銀行2.29
11株式会社大和バルブ2.29

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位11名の合計は63.27%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円197215210235240225238272235254261294314337
営業利益億円———1516161823201920204051
営業利益率%———6.46.57.37.48.48.57.67.56.912.815.1
当期利益億円5671011101216131412142936
EPS円104.2107.9134.2189.8205.6199.0221.8308.684.285.779.690.4186.1234.1

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高58.9百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益8.9百万円2025年度・逆算
平均年齢40.9歳2025年度
平均勤続年数15.3年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

オーテックの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率1.8%2025年度業種の中央値 3.3%(建設業114社)2023:1.8 2024:1.9 2025:1.8
男性の育児休業取得率83.3%2025年度業種の中央値 80.0%(建設業105社)2023:100.0 2024:80.0 2025:83.3
男女の賃金の差異65.2%2025年度業種の中央値 65.2%(建設業110社)2023:63.8 2024:67.9 2025:65.2
女性役員比率12.5%2025年度業種の中央値 14.3%(建設業120社)2022:14.3 2023:12.5 2024:12.5 2025:12.5役員8名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 市原 伸一
本店の所在地
東京都江東区東陽二丁目4番2号(注)2026年7月21日から本店は下記に移転する予定であります。東京都千代田区丸の内一丁目11番1号
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 建設業
役員
8名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

オーテックの沿革

  1. 1948年7月バルブ・鉄管継手等の建設用配管材料の販売を目的として、資本金1,000千円にて東京都中央区西八丁堀に大石商事株式会社を設立
  2. 1951年2月バルブ製造会社として、東京都品川区西品川に関連会社大和バルブ工業株式会社を設立
  3. 1952年4月北海道札幌市北十六条に札幌出張所(現 札幌支店)を開設
  4. 1960年4月大阪府大阪市西区新町に大阪出張所(現 大阪支店)を開設 計装部を設置し、空調自動制御機器の販売及びこれに伴う工事に進出
  5. 1961年4月山武ハネウェル株式会社(現 アズビル株式会社)の空調制御事業部と特約店契約を結ぶ
  6. 1966年4月山武ハネウェル株式会社(現 アズビル株式会社)の機器制御事業部と取扱店契約を結ぶ
  7. 1972年4月東京都中央区八丁堀に東京支店を開設(本社営業部と分離し、東京支店として開設)
  8. 1973年5月東京都中央区月島に東京支店配送センターを開設
  9. 1974年4月北海道札幌市西区二十四軒に札幌支店計装分室(現 北海道支店)を開設
  10. 1975年4月群馬県高崎市貝沢町に前橋出張所(現 北関東支店)を開設
  11. 1976年6月道東地区の販売拠点として、北海道帯広市東八条に子会社道東大石商事株式会社を設立
  12. 1977年3月福岡県の販売拠点として、福岡県福岡市博多区美野島に関連会社九州大石商事株式会社を設立
  13. 1977年7月東京都江東区越中島に本社を移転
  14. 1978年7月本店計装課、名古屋支店計装課、仙台支店計装課(現 環境システム事業部東京支店、中部支店、東北支店)をそれぞれ計装営業所に昇格
沿革の続き(あと29件・2026年まで)
  1. 1980年10月工事の下請会社として、北海道札幌市西区発寒に子会社株式会社システム計装を設立
  2. 1982年6月茨城県新治郡桜村に筑波出張所(現 東関東支店)を開設
  3. 1983年10月山武ハネウェル株式会社(現 アズビル株式会社)のプロセス制御事業部と特約店契約を結ぶ
  4. 1986年10月東京都江東区東陽に本社を移転
  5. 1988年9月神奈川計装営業所(現 横浜支店)を開設
  6. 1989年4月商号を株式会社オーテックに変更
  7. 1991年3月東京都江東区富岡に本社を移転
  8. 1991年8月大和バルブ工業株式会社を株式会社大和バルブに商号変更
  9. 1993年9月東京都江東区東陽に本社を移転
  10. 1998年4月道東大石商事株式会社を株式会社道東オーテックに商号変更
  11. 2000年3月九州大石商事株式会社を株式会社九州オーテックに商号変更
  12. 2000年4月日本証券業協会に株式を店頭登録
  13. 2001年12月品質マネジメントシステムの国際規格ISO9001を取得
  14. 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
  15. 2005年10月株式会社チュートクの株式を取得し子会社化
  16. 2008年7月株式会社システム計装を株式会社オーテックサービス北海道に商号変更
  17. 2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場
  18. 2010年7月株式会社チュートクを株式会社オーテック環境に商号変更
  19. 2011年5月単元株式数を1,000株から100株に変更
  20. 2012年1月株式会社九州オーテックの株式を追加取得し子会社化
  21. 2012年4月工事の下請会社として、群馬県高崎市東貝沢町に子会社株式会社オーテックサービス北関東を設立
  22. 2013年2月株式会社三雄商会の株式を取得し子会社化
  23. 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
  24. 2015年4月工事の下請会社として、宮城県仙台市青葉区柏木に子会社株式会社オーテックサービス東北を設立
  25. 2016年8月フルノ電気工業株式会社の株式を取得し子会社化
  26. 2021年3月株式会社インターセントラルの株式を取得し子会社化
  27. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場に移行
  28. 2025年4月普通株式1株につき3株の割合で株式分割を実施
  29. 2026年4月有限会社ケー・ティー・エスの株式を取得し子会社化

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YKWY)。会社が書いたとおりに載せています。

建設業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AN1J、S100DE9F、S100G8R2、S100ISXG、S100LIFH、S100OJ3H、S100QXFG、S100TRQW、S100W6KN、S100YKWY一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

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