松屋フーズホールディングス

9887 / 日本基準 / 3月期
東証プライム小売業一次資料ベース
収録 39 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループは、当社及び連結子会社8社並びに非連結子会社8社で構成され、牛めし・カレー・各種定食等を提供する和風ファーストフード店「松屋」の運営を主力事業として展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす牛丼の順位を再生

数字で見る松屋フーズホールディングス

2025年度の売上収益は1,845億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち659番目、小売業315社のうち86番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+14.3%です。平均年間給与は707.5万円(2025年度・提出会社単体)で、小売業309社のうち54番目。平均年齢は48.5歳、平均勤続年数は18.5年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益1,845億円全体で上位18%(3,585社中)小売業では86番目(315社中)2020→2025年度で年+14.3%(計算値)2025年度
当期利益38億円全体で上位33%(3,684社中)小売業では88番目(315社中)2025年度
営業利益率逆算4.1%小売業の中央値 3.7%(315社)2025年度
ROE7.3%小売業の中央値 8.2%(315社)2025年度
自己資本比率41.0%小売業の中央値 46.6%(315社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与707.5万円全体で上位39%(3,658社中)小売業では54番目(309社中)2020→2025年度で+10.9%(計算値)2025年度
平均年齢48.5歳小売業の中央値 41.8歳(309社)2025年度
平均勤続年数18.5年小売業の中央値 10.9年(309社)2025年度
従業員数(連結)2,617人小売業の中央値 719人(315社)2020→2025年度で+55.0%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

松屋フーズホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べる西松屋チェーン・マミーマートホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 牛丼業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 西松屋チェーン・マミーマートホールディングスと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

松屋フーズホールディングス 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

松屋フーズホールディングスの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループは、当社及び連結子会社8社並びに非連結子会社8社で構成され、牛めし・カレー・各種定食等を提供する和風ファーストフード店「松屋」の運営を主力事業として展開しております。グループ各社の事業内容と位置付けは次のとおりであります。

なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。

なお、当社グループは、飲食事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YJ71)。事業系統図は省いています。

03

松屋フーズホールディングスのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

そのほかの主な子会社

  • ㈱松屋フーズ100.0%国内飲食店の店舗運営、食品製造
  • ㈱エム・テイ・テイ100.0%厨房機器のメンテナンス業務及び給排水工事
  • ㈱エム・エル・エス100.0%クリーニング事業及び衛生用品販売事業
  • ㈱トレンジエクスプレス100.0%食材等の配送事業
  • 上海松屋餐飲管理有限公司100.0%中国における飲食店の店舗運営
  • 台湾松屋餐飲股份有限公司100.0%台湾における飲食店の店舗運営
  • 株式会社松富士100.0%㈱松富士食品の経営管理及び経営指導等
  • 株式会社松富士食品100.0%国内飲食店の店舗運営、食品製造

連結子会社 8社(有報に社名が載る主な会社は8社)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

松屋フーズホールディングスの配当政策

当社は、株主への利益還元を経営の重要課題の一つと考えております。そして、業績・配当性向・内部留保等を総合的に勘案しながら、安定的な配当を継続して実施していくことを基本方針としております。

当社は、中間配当と期末配当の年2回、剰余金の配当を行うことを基本方針としております。

これら剰余金の配当の決定機関は、期末配当については定時株主総会、中間配当については取締役会であります。当事業年度(令和8年3月期)の配当につきましては、安定配当という基本方針から従来と同水準となる1株当たり24円(うち中間配当12円)の配当を実施する決議を予定しております。

また、当社は、「取締役会の決議により、毎年9月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

松屋フーズホールディングスの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20202426.5
20212490.8
20222456.0
20232494.5
202424105.3
20252440.0

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

松屋フーズホールディングスの株主優待

2026年6月提出の有報

毎年3月末日の最終の株主名簿に記録された100株以上の株主の内、以下の条件を満たした場合、自社指定メニューより1品選択可能な優待食事券を贈呈します。

<1年以上継続保有>10枚

<3年以上継続保有>12枚

また、上記を指定期日までに未開封の状態で本社に返送された場合は、弊社製品詰め合わせセット(冷凍個食パック10食・12食)と引き換えます。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

松屋フーズホールディングスの大株主(上位10名)

2026年3月末
松屋フーズホールディングスの大株主
順位株主持株比率(%)
1瓦葺 利夫18.68
2有限会社ティケイケイ14.47
3有限会社トゥイール8.89
4瓦葺 一利4.55
5日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)3.84
6瓦葺 香3.61
7株式会社商工組合中央金庫2.52
8株式会社SMBC信託銀行(株式会社三井住友銀行退職給付信託口)1.51
9松屋社員持株会1.22
10大和証券株式会社0.78

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は60.07%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円7917898118398909309821,0659449451,0661,2761,5421,845
営業利益億円———3748413951-17-4215534476
営業利益率%———4.45.44.44.04.8-1.8-4.41.44.22.94.1
当期利益億円8761628242226-241113292238
EPS円40.436.233.985.0148.9124.9115.3136.7-124.758.065.9152.9114.7196.7

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高70.5百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益2.9百万円2025年度・逆算
平均年齢48.5歳2025年度
平均勤続年数18.5年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

松屋フーズホールディングスの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率14.0%2025年度業種の中央値 12.5%(小売業247社)2023:13.2 2024:17.0 2025:14.0
男性の育児休業取得率80.0%2025年度業種の中央値 75.0%(小売業207社)2023:0.0 2024:0.0 2025:80.0
男女の賃金の差異72.5%2025年度業種の中央値 64.1%(小売業244社)2023:72.0 2024:81.2 2025:72.5
女性役員比率12.5%2025年度業種の中央値 16.7%(小売業276社)2022:12.5 2023:12.5 2024:12.5 2025:12.5役員8名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 瓦葺 一利
本店の所在地
東京都武蔵野市中町1丁目14番5号
決算期
3月
市場・業種
東証プライム / 小売業
役員
8名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

松屋フーズホールディングスの沿革

  1. (1)会社設立の事情
  2. 当社は、昭和41年6月16日に現代表取締役会長瓦葺利夫が東京都練馬区羽沢1丁目4番地に中華飯店「松屋」を個人経営で創業いたしました。昭和50年10月14日に、有限会社松屋商事を出資金1百万円で東京都練馬区桜台2丁目14番地に設立しましたが、昭和55年1月16日に有限会社から株式会社への会社組織の変更により、株式会社松屋商事を資本金1千1百万円で東京都練馬区桜台2丁目14番地に設立いたしました。同時に有限会社松屋商事から7店舗の営業と工場及び社員を引継いでおります。
  3. (2)事業内容の変遷
  4. 1980年1月㈱松屋商事(現・㈱松屋フーズホールディングス)を資本金1千1百万円にて設立。
  5. 1989年6月㈱松屋フーズに商号変更。
  6. 1990年10月社団法人日本証券業協会に店頭登録。
  7. 1996年10月埼玉県比企郡嵐山町に嵐山工場を開設。
  8. 1998年3月全額出資子会社、㈱エム・テイ・テイを設立。
  9. 1999年12月東京証券取引所市場第二部に上場。
  10. 2000年2月全額出資子会社、㈱エム・エル・エスを設立。
  11. 2001年3月東京証券取引所市場第一部に指定。
  12. 2003年3月優良フードサービス事業者表彰の「環境配慮部門」において農林水産大臣賞を授賞。
  13. 2004年11月中華人民共和国(青島市)に全額出資子会社、青島松屋快餐有限公司を設立。
  14. 2005年1月静岡県富士宮市に富士山工場を開設。
沿革の続き(あと25件・2026年まで)
  1. 2005年12月米国(ニューヨーク市)「Matsuya Foods USA,Inc.」が「Yonehama,Inc.(現・Matsuya New York,Inc.)」の株式取得。 「Matsuya Foods USA,Inc.」が「Matsuya International,Inc.」を設立。
  2. 2006年3月㈱コバヤシフーズインターナショナルと営業譲渡契約を締結し、鮨業態12店舗等を譲受け。
  3. 2006年12月新本社屋完成に伴い、本社を東京都練馬区下石神井から現在の東京都武蔵野市中町に移転。
  4. 2009年2月平成20年度容器包装3R推進環境大臣賞小売店部門において「奨励賞」受賞。
  5. 2009年7月中華人民共和国(上海市)に全額出資子会社、上海松屋餐飲管理有限公司を設立。
  6. 2011年12月埼玉県比企郡川島町に川島生産物流センターを開設。
  7. 2012年8月松屋フーズグループ国内総店舗数1,000店舗達成。
  8. 2016年6月創業50周年。
  9. 2018年1月台湾(台北市)に全額出資子会社、台灣松屋餐飲股份有限公司を設立。
  10. 2018年4月全額出資子会社、㈱松屋フーズ分割準備会社(現・㈱松屋フーズ)を設立。
  11. 2018年10月持株会社体制へ移行し、㈱松屋フーズホールディングスに商号変更。
  12. 2019年1月全額出資子会社、㈱トレンジエクスプレスを設立。
  13. 2020年6月兵庫県神戸市の六甲アイランドに六甲生産物流センターを開設。
  14. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
  15. 2023年8月「Matsuya Foods USA,Inc.」、「Matsuya International,Inc.」、「Matsuya New York,Inc.」を清算。
  16. 2023年11月嵐山工場が令和5年度「食品衛生優良施設 厚生労働大臣表彰」を受賞
  17. 2023年12月香港に全額出資子会社、香港松屋餐飲有限公司を設立。
  18. 2024年1月ベトナムに全額出資子会社、MATSUYA FOODS VIETNAM COMPANY LIMITEDを設立。
  19. 2024年5月51%出資子会社、㈱モールハックを設立。
  20. 2024年6月中華人民共和国(広東市)に全額出資子会社、広東松乃家餐飲管理有限公司を設立。
  21. 2025年5月株式会社富士ナチュラルファーミングの株式(49%)を取得。
  22. 2025年10月株式会社亀製麺の株式(100%)を取得。
  23. 2026年1月株式会社松富士の株式(100%)を取得。
  24. 2026年2月シンガポールに全額出資子会社、MATSUYA FOODS SINGAPORE PTE. LTD.を設立。
  25. 2026年3月経済産業省が定める健康経営優良法人認定制度に基づき、「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」に認定。

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YJ71)。会社が書いたとおりに載せています。

小売業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。

小売業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AOVE、S100DF6P、S100G8UB、S100J4FU、S100LQC0、S100OIN0、S100R757、S100TURB、S100W5US、S100YJ71一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。

本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。