下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社32社で構成されており、ビジネスウェア事業、カード事業、印刷・メディア事業、雑貨販売事業、総合リペアサービス事業、フランチャイジー事業及び不動産事業の７事業の他、Webメディア事業等を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,890億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち652番目、小売業315社のうち83番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.2%です。平均年間給与は509.1万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち203番目。平均年齢は37.7歳、平均勤続年数は14.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
青山商事と同業2社を、ダッシュボードで並べるＡＯＫＩホールディングス・西松屋チェーンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＡＯＫＩホールディングス・西松屋チェーンと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社32社で構成されており、ビジネスウェア事業、カード事業、印刷・メディア事業、雑貨販売事業、総合リペアサービス事業、フランチャイジー事業及び不動産事業の７事業の他、Webメディア事業等を行っております。（2026年３月31日現在）
＜ビジネスウェア事業＞
青山商事(株)ビジネスウェア事業は、国内一般消費者に対しメンズやレディースのビジネスウェア及び関連洋品の販売を行っており、ブルーリバース(株)には、既製服の補正加工を委託しております。また、(株)エム・ディー・エスは店内外演出物の企画を、(株)栄商はハンガー・テーラーバッグといった販売消耗品及び景品の企画を行っております。服良(株)は、メンズスーツ等を中国子会社である上海服良時装有限公司、上海服良国際貿易有限公司及び上海服良工貿有限公司、インドネシア子会社であるPT.FUKURYO INDONESIAに発注し、青山商事(株)等へ供給しております。青山洋服商業（上海）有限公司は、中国の一般消費者に対しメンズのビジネスウェア及び関連洋品の販売を行っております。メルボメンズウェアー(株)は、国内一般消費者に対しメンズのビジネスウェア及び関連洋品の販売を行っております。
＜カード事業＞
(株)青山キャピタルが、主にクレジットカード事業を行っております。
＜印刷・メディア事業＞
(株)アスコンが、全国の流通小売業を中心顧客に、販促支援企業として多様なサービスを提供しております。
＜雑貨販売事業＞
(株)青五が、(株)大創産業と販売代理店契約を締結し、100円ショップ「ダイソー」を展開しております。
＜総合リペアサービス事業＞
ミニット・アジア・パシフィック(株)が、日本、オーストラリア及びニュージーランドを中心としたアジア太平洋地域において、「ミスターミニット」の統一ブランドのもと、消費者に向けた靴修理、鍵複製などの各種サービスを行っております。
＜フランチャイジー事業＞
(株)globが、(株)物語コーポレーションが運営する「焼肉きんぐ」及び「ゆず庵」、(株)ピソラが運営する「PISOLA」、(株)ゲオが運営する「セカンドストリート」、(株)Fast Fitness Japanが運営する「エニタイムフィットネス」、(株)nobitelが運営する「WECLE」のFC店舗を展開しております。
＜不動産事業＞
青山商事(株)不動産事業は、所有不動産及び賃貸借不動産の総合管理、転貸借に関する事業を行っております。
＜その他＞
(株)カスタムライフは、Webメディア事業を展開しております。(株)ＷＴＷは、雑貨・インテリアを取扱う「ＷＴＷ」を展開しております。なお、資本収益性の観点から事業ポートフォリオの最適化を進めていく中、2026年３月31日付で(株)ＷＴＷを解散いたしました。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJ44）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,242億円・利益 52億円・従業員 5,105人
売上 175億円・利益 13億円・従業員 268人
売上 153億円・利益 2億円・従業員 63人
売上 145億円・利益 4億円・従業員 729人
売上 82億円・利益 1億円・従業員 405人
売上 55億円・利益 24億円・従業員 63人
売上 27億円・利益 11億円・従業員 8人
売上 10億円・利益 -1億円・従業員 25人
連結子会社 22社（有報に社名が載る主な会社は22社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「このような経営環境の中、当社は、2027年３月期を最終年度とする中期経営計画に基づき、連結売上高2,100億円、連結営業利益170億円、親会社株主に帰属する当期純利益126億円の達成を目指し、既存店の収益改善やシェア拡大、ガバナンス強化など下記５つの基本戦略を推進して参りました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への還元を経営の最重要事項のひとつと捉えており、配当金を最優先として株主還元を行うことを基本とし、中期経営計画ごとに設定する方針に基づいた株主還元を行って参ります。
本中期経営計画期間である2025年３月期から2027年３月期における株主還元につきましては、競争力の維持・強化に向けた成長投資を行い、収益力の向上と財務体質の強化に努めながら、株主の皆様に対する積極的かつ安定的な利益の還元を実施していくことを基本方針とし、そのうえで、資本コストや株価を意識した経営の実現と企業価値向上に向けた取組みを一層進めていくため、連結における配当性向70%もしくは株主資本配当率(DOE)３%のいずれか高い方を採用し、資本効率向上と中長期安定的な増配の実現及び利益成長を通じた配当を行います。また、自己株取得につきましては、業績や資本の状況、株価を含む市場環境を踏まえつつ、資本効率向上を目指して機動的に実施して参ります。本中期経営計画期間においては、最大100億円とし実施して参ります。
当期の期末配当につきましては、当該方針に基づき算出した金額を上回るものの、普通配当として１株につき81円を、2026年６月26日開催予定の定時株主総会で決議し、お支払いする予定であります。なお、中間配当として１株につき55円をお支払いしておりますので、年間配当は１株につき136円となります。
2027年３月期の配当につきましては、上記方針に基づき、普通配当として、１株につき中間（第２四半期末）配当19円、期末配当19円、年間配当38円を予想しております。
なお、当社は、2026年４月１日付で普通株式１株につき３株の割合で株式分割を行っており、当該株式分割を考慮しない場合の2027年３月期の年間配当は114円となります。
また、当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 50 | — |
| 2021 | 8 | 21.3 |
| 2022 | 26 | 56.1 |
| 2023 | 65 | 42.4 |
| 2024 | 134 | 78.3 |
| 2025 | 136 | 127.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年９月30日及び３月31日の最終の株主名簿に記載された 100 株以上所有の株主に、下記の基準により当社の各店舗で使用できる株主優待割引券を贈呈する。
100 株以上 20％割引優待券 ３枚
1,000 株以上 20％割引優待券 ４枚
3,000 株以上 20％割引優待券 ５枚
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 15.49 |
| 2 | 株式会社ＨＫ | 8.00 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.87 |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ 505001 | 4.55 |
| 5 | 青山 理 | 3.21 |
| 6 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ385781 | 2.98 |
| 7 | 星野商事株式会社 | 2.09 |
| 8 | 有限会社青山物産 | 2.09 |
| 9 | ＤＩＭＥＮＳＩＯＮＡＬ ＥＴＦＴＲＵＳＴ－ＤＩＭＥＮＳＩＯＮＡＬＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ ＳＭＡＬＬＣＡＰ ＶＡＬＵＥ ＥＴＦ | 2.09 |
| 10 | 青山商事株式会社 社員持株会 | 1.36 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.78%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,124 | 2,221 | 2,217 | 2,402 | 2,528 | 2,548 | 2,503 | 2,177 | 1,614 | 1,660 | 1,856 | 1,937 | 1,957 | 1,890 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 213 | 202 | 206 | 146 | 8 | -144 | 22 | 75 | 119 | 126 | 106 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.9 | 8.0 | 8.1 | 5.8 | 0.4 | -8.9 | 1.3 | 4.0 | 6.2 | 6.4 | 5.6 |
| 当期利益億円 | 126 | 130 | 128 | 119 | 116 | 115 | 57 | -169 | -389 | 14 | 43 | 101 | 94 | 69 |
| EPS円 | 204.7 | 214.8 | 221.6 | 218.1 | 220.1 | 224.8 | 114.3 | -338.4 | -781.3 | 9.0 | 28.6 | 67.5 | 63.4 | 48.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJ44）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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