下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は3,411億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち436番目、小売業315社のうち51番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+13.8%です。平均年間給与は593.0万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち113番目。平均年齢は41.1歳、平均勤続年数は13.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アークランズと同業2社を、ダッシュボードで並べるマックスバリュ東海・イオン北海道と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ マックスバリュ東海・イオン北海道と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）はアークランズ株式会社（当社）、子会社22社及び関連会社５社により構成されております。その事業内容は、「ホームセンタームサシ」、「スーパーセンタームサシ」、「ムサシプロ」、「ＮＩＣＯ ＰＥＴ」、「スーパービバホーム」、「ビバホーム」、アート＆クラフトの専門店「アークオアシス」及び食品事業「ロピア」等を通じて、一般消費者・プロ（業者）向けに住生活関連用品、家庭用品、食品等を販売する小売事業、ＤＩＹ関連用品を主力に全国及びグループのホームセンターに販売する卸売事業及びとんかつ専門店「かつや」等の飲食店を経営する外食事業並びに不動産の賃貸を行う不動産事業であります。また、報告セグメントに含まれないその他の事業として、スポーツクラブ「ＪＯＹＦＩＴ」及びフィットネスジム「ＦＩＴ３６５」を経営しております。
事業内容と当社及び子会社等の当該事業に係わる位置付けは、次のとおりであります。
事業の区分 ／ 事業内容 ／ 主要な会社
小売事業 ／ 「ホームセンタームサシ」、 「スーパーセンタームサシ」、 「ムサシプロ」、 「ＮＩＣＯ ＰＥＴ」の経営 ／ ＤＩＹ関連用品、園芸用品、ペット用品、各種資材・素材用品、事務用品、家庭用品等の販売 ／ 当社
「スーパービバホーム」、 「ビバホーム」の経営
「ジョイフルエーケー」の経営 ／ （関連会社） 株式会社ジョイフルエーケー
「アークオアシス」の経営 ／ アート＆クラフト用品の販売及び各種カルチャー教室の開催 ／ 当社
「ロピア」のＦＣ店舗展開 ／ 食品、酒類等の販売 ／ 当社
卸売事業 ／ ＤＩＹ関連用品・園芸用品等の販売 ／ （子会社） アークランドサカモト株式会社
外食事業 ／ とんかつ専門店「かつや」、からあげ専門店「からやま」を主力とした飲食店の経営等 ／ （子会社） アークランドサービスホールディングス株式会社
不動産事業 ／ 不動産の賃貸 ／ 当社
その他 ／ スポーツクラブ及びフィットネスジムの経営 ／ 当社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y5KN）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 2,767億円・利益 45億円・従業員 3,915人
売上 608億円・利益 53億円・従業員 579人
売上 146億円・利益 36億円・従業員 33人
売上 39億円・利益 5億円・従業員 41人
売上 11億円・利益 1億円・従業員 26人
連結子会社 22社（有報に社名が載る主な会社は1社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「（２）中長期的な会社の経営戦略中期経営計画の目標である売上高500,000百万円、経常利益40,000百万円の達成に向けて、下記の経営戦略を遂行してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、長期的に安定した配当を行うことを重視するとともに、利益水準や配当性向を考慮し、企業価値向上のための内部留保とのバランスを図りながら、利益配分を実施してまいります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
中間配当の基準日は、毎年８月31日と定款に定めております。
当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めておりますが、期末配当の決定機関は株主総会とすることを基本方針としております。
内部留保資金につきましては、新規出店投資資金や既存店舗の活性化のための改装等に効率的に充当し、収益の向上を図ってまいります。
当事業年度の期末配当金につきましては、１株当たり20円とし、中間配当20円と合わせて、年間40円の配当を予定しております。
なお、期末配当は、2026年５月28日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 35 | 23.2 |
| 2021 | 35 | 22.0 |
| 2022 | 40 | 8.6 |
| 2023 | 40 | 29.4 |
| 2024 | 40 | 32.2 |
| 2025 | 40 | 39.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
１．株主優待制度の内容 年２回、アークランズグループの小売店及び飲食店共通で利用できるご優待券を贈呈いたします。
２．対象株主 毎年８月31日及び２月末現在の株主名簿に記載または記録された１単元（100株）以上所有の株主
３．贈呈基準 100株以上 1,100円分
200株以上 2,200円分
1,000株以上 11,000円分
４．贈呈時期 毎年以下の時期の発送を予定しております。
・基準日が８月31日の場合は10月下旬
・基準日が２月末の場合は５月下旬
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.00 |
| 2 | 有限会社武蔵 | 6.14 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.90 |
| 4 | アークランズ取引先持株会 | 3.49 |
| 5 | 坂本 勝司 | 2.40 |
| 6 | アークランズ従業員持株会 | 2.21 |
| 7 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー ５０５２２３ | 2.04 |
| 8 | 坂本 晴彦 | 1.99 |
| 9 | 坂本 洋司 | 1.64 |
| 10 | 野村信託銀行株式会社（投信口） | 1.50 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は34.35%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 971 | 992 | 1,017 | 1,013 | 999 | 1,022 | 1,068 | 1,095 | 1,786 | 3,572 | 3,135 | 3,107 | 3,157 | 3,411 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 88 | 88 | 94 | 99 | 96 | 161 | 209 | 189 | 161 | 162 | 142 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.7 | 8.8 | 9.2 | 9.3 | 8.7 | 9.0 | 5.9 | 6.0 | 5.2 | 5.1 | 4.2 |
| 当期利益億円 | 46 | 53 | 58 | 48 | 50 | 54 | 57 | 48 | 87 | 164 | 97 | 91 | 101 | 81 |
| EPS円 | 225.2 | 261.0 | 143.7 | 117.4 | 123.5 | 133.4 | 140.3 | 119.5 | 215.1 | 404.2 | 238.3 | 177.2 | 162.6 | 129.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y5KN）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。