2012〜2018年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、ファクトリールート（製造業、建設関連業等向け卸売）、ｅビジネスルート（ネット通販企業等向け販売）、ホームセンタールート(ホームセンター、プロショップ等向け販売)、海外ルート（連結子会社業績、諸外国向け販売）があり、販売ルートに即した営業体制のもと事業を行っています。各ルートで取り扱う作業用品・ハンドツール等の一部（キャスター、工具箱等）及び物流保管用品、研究管理用品等の一部（作業台等）を関連会社が製造し、当社が仕入れて国内外の得意先様に販売しています。また、子会社 TRUSCO NAKAYAMA CORPORATION(THAILAND)LIMITED 及びPT.TRUSCO NAKAYAMA INDONESIAは、当社が日本国内で培ってきた強み・ノウハウをもとに、卸売業として現地の得意先様へ販売しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は3,200億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち462番目、卸売業288社のうち50番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.4%です。平均年間給与は752.6万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち92番目。平均年齢は39.3歳、平均勤続年数は14.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トラスコ中山と同業2社を、ダッシュボードで並べるミツウロコグループホールディングス・三谷商事と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ミツウロコグループホールディングス・三谷商事と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社２社、非連結子会社１社及び関連会社２社から構成されています。
当社は、ファクトリールート（製造業、建設関連業等向け卸売）、ｅビジネスルート（ネット通販企業等向け販売）、ホームセンタールート(ホームセンター、プロショップ等向け販売)、海外ルート（連結子会社業績、諸外国向け販売）があり、販売ルートに即した営業体制のもと事業を行っています。各ルートで取り扱う作業用品・ハンドツール等の一部（キャスター、工具箱等）及び物流保管用品、研究管理用品等の一部（作業台等）を関連会社が製造し、当社が仕入れて国内外の得意先様に販売しています。また、子会社 TRUSCO NAKAYAMA CORPORATION(THAILAND)LIMITED 及びPT.TRUSCO NAKAYAMA INDONESIAは、当社が日本国内で培ってきた強み・ノウハウをもとに、卸売業として現地の得意先様へ販売しています。
当社における商品分類別の主要取扱商品は次のとおりです。
商品分類 ／ 主要取扱商品
切削工具 ／ 切削工具、穴あけ・ネジきり工具
生産加工用品 ／ 測定計測、メカトロニクス、工作機工具、電動機械
工事用品 ／ 油圧工具、ポンプ、溶接用品、塗装・内装用品、土木建築、はしご・脚立、 配管・電設資材、部品・金物・建築資材
作業用品 ／ 切断用品、研削・研磨用品、化学製品、工場雑貨、梱包結束用品、キャスター
ハンドツール ／ 電動工具、空圧工具、手作業工具、工具箱
環境安全用品 ／ 保護具、安全用品、環境改善用品、冷暖房用品、防災・防犯用品、 物置・エクステリア用品
物流保管用品 ／ 荷役用品、コンベヤ、運搬用品、コンテナ・容器、スチール棚
研究管理用品 ／ ツールワゴン、保管・管理用品、作業台、ステンレス用品、研究開発関連用品
オフィス住設用品 ／ 清掃用品、文具用品、オフィス雑貨、電化製品、ＯＡ事務用機器、事務用家具、 インテリア用品
その他 ／ 一般消費材、印刷物等
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XRJW）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 2,112億円・従業員 1,298人
売上 770億円・従業員 69人
売上 284億円・従業員 92人
売上 35億円・従業員 57人
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
１ 剰余金の配当についての基本方針
当社は、日本のモノづくりのお役に立つことを目的とした事業活動や設備投資を行い、持続的な成長を果たすことにより、その成果を最大限株主様に還元できると考えています。利益配分につきましては、親会社株主に帰属する当期純利益を基礎とし、安定配当としての下限を設けた上で、一定の基準を超えた利益が計上された場合、連結配当性向を25％として業績に連動した配当を行うことを基本方針としています。また、事業活動に直接の関わりのない不動産や株式の売却、及びその他の特殊要因（特別損益）により親会社株主に帰属する当期純利益が大きく変動する事業年度については、その影響額を除外し、配当額を決定します。なお、決定した１株当たり年間配当金が前事業年度の１株当たり年間配当金を下回る場合、親会社株主に帰属する当期純利益に、該当期の減価償却費の一部（減価償却費×最大10％）をトラスコ善択配当として加算し、連結配当性向を25％として配当を行います。
剰余金の配当の決定に関しましては、迅速な配当金のお支払を目的に取締役会決議で行うことを定款第39条に定めています。
（配当金計算基準）
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 30.50 | 24.9 |
| 2021 | 35.50 | 20.1 |
| 2022 | 40 | 24.9 |
| 2023 | 46.50 | 25.2 |
| 2024 | 54 | 22.4 |
| 2025 | 60 | 25.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ＮＳホールディングス | 12.01 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.84 |
| 3 | 公益財団法人中山視覚福祉財団 | 6.60 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.75 |
| 5 | 大同商事株式会社 | 5.23 |
| 6 | GOVERNMENT OF NORWAY | 3.66 |
| 7 | 株式会社ＮＲホールディングス | 3.58 |
| 8 | 株式会社ＮＦホールディングス | 3.03 |
| 9 | 有限会社平成実業 | 2.73 |
| 10 | SG/UCITS V/INV | 2.49 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は55.93%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,323 | 1,459 | 1,145 | 1,666 | 1,771 | 1,951 | 2,143 | 2,207 | 2,134 | 2,268 | 2,465 | 2,682 | 2,950 | 3,200 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 130 | 142 | 143 | 144 | 138 | 110 | 130 | 147 | 185 | 200 | 228 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.8 | 8.0 | 7.3 | 6.7 | 6.3 | 5.2 | 5.7 | 6.0 | 6.9 | 6.8 | 7.1 |
| 当期利益億円 | 48 | 60 | 55 | 82 | 100 | 102 | 97 | 96 | 80 | 116 | 106 | 123 | 161 | 159 |
| EPS円 | 73.1 | 90.3 | 83.0 | 125.0 | 151.1 | 154.3 | 147.4 | 145.8 | 121.4 | 175.9 | 161.2 | 186.1 | 244.1 | 240.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XRJW）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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