下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社３社で構成され、製品及びサービスの販売方法の類似性から主に消波根固ブロックの製造用鋼製型枠の型枠貸与事業と協力工場で製造した護岸ブロック等のコンクリート二次製品、連結した自然石製品、吸出防止、洗掘防止、遮水等の土木シート製品等の製品販売事業を主な事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は62億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2891番目、サービス業542社のうち363番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−10.1%です。平均年間給与は536.3万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち366番目。平均年齢は54.2歳、平均勤続年数は16.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日建工学と同業2社を、ダッシュボードで並べるエプコ・セーラー広告と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ エプコ・セーラー広告と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社３社で構成され、製品及びサービスの販売方法の類似性から主に消波根固ブロックの製造用鋼製型枠の型枠貸与事業と協力工場で製造した護岸ブロック等のコンクリート二次製品、連結した自然石製品、吸出防止、洗掘防止、遮水等の土木シート製品等の製品販売事業を主な事業としております。
当社グループの売上構成は、次のとおりであります。
セグメントの名称 ／ 内容 ／ 売上高（千円） （売上構成比率）（％）
前連結会計年度 (自 2024年４月１日 至 2025年３月31日) ／ 当連結会計年度 (自 2025年４月１日 至 2026年３月31日)
型枠貸与事業 ／ 主に消波根固ブロックの製造用鋼製型枠の貸与 ／ 1,654,275 （30.0） ／ 1,527,120 （24.6）
製品販売事業 ／ 協力工場で製造した護岸ブロック等のコンクリート二次製品、連結した自然石製品、吸出防止、洗掘防止、遮水等の土木シート製品等の販売 ／ 3,861,464 （70.0） ／ 4,684,322 （75.4）
計 ／ 5,515,740 （100.0） ／ 6,211,443 （100.0）
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJLW）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
三省水工株式会社議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 47億円・利益 3億円・従業員 53人
売上 15億円・利益 1億円・従業員 65人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の最重要課題の一つとして位置付け、業績及び先行きの見通し等を踏まえながら、内部留保とのバランスを考慮しつつ安定的に配当を実施して行くことを基本方針としております。
また、当社は、期末配当として１回、株主総会の決議により剰余金の配当を行うこと及び中間配当として１回、取締役会の決議による配当を行うことを基本方針としております。
内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、市場ニーズに応える新工法・新製品の開発体制を強化するなど、競争力を強めるために有効投資してまいりたいと考えております。
当社は、取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当につきましては、以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額55,829千円及び１株あたり配当額30.00円につきましては、2026年６月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 30 | 10.0 |
| 2021 | 30 | 8.6 |
| 2022 | 30 | 21.6 |
| 2023 | 30 | 22.0 |
| 2024 | 30 | 30.9 |
| 2025 | 30 | 27.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 技研ホールディングス株式会社 | 16.78 |
| 2 | 菊池 恵理香 | 6.06 |
| 3 | 株式会社ナガワ | 5.92 |
| 4 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合無限責任組合員光通信株式会社 | 5.37 |
| 5 | トリリオン投資事業有限責任組合無限責任組合員株式会社フエル | 4.05 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.88 |
| 7 | 日本国土開発株式会社 | 3.31 |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 3.10 |
| 9 | 今井 正利 | 2.99 |
| 10 | フリージア・マクロス株式会社 | 2.77 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は54.23%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 69 | 90 | 87 | 98 | 95 | 88 | 88 | 81 | 106 | 83 | 63 | 62 | 55 | 62 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | 1 | -3 | 1 | 1 | 12 | 8 | 4 | 3 | 3 | 4 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.0 | 1.3 | -3.8 | 1.2 | 0.9 | 11.5 | 9.7 | 5.6 | 4.7 | 6.2 | 5.7 |
| 当期利益億円 | 1 | 5 | 4 | 1 | 1 | -3 | 1 | 1 | 10 | 7 | 3 | 3 | 3 | 3 |
| EPS円 | 8.0 | 25.4 | 199.1 | 28.7 | 33.3 | -160.7 | 49.1 | 43.4 | 556.0 | 363.1 | 153.9 | 156.1 | 155.6 | 154.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJLW）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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