下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、動物を愛する飼い主様の願いに応えるため、民間で初めて完全紹介制による「二次診療」に特化した動物病院を開設いたしました。現在は、かかりつけの動物病院（一次診療施設様）からのご紹介に基づいて、専門獣医師と高度医療機器による「二次診療サービス」、MRI・CT等を活用した「画像診断サービス」、および在宅ケアのための「動物用医療機器・健康管理機器のレンタル・販売」を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は62億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2893番目、サービス業542社のうち365番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+16.8%です。平均年間給与は616.1万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち236番目。平均年齢は34.7歳、平均勤続年数は5.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日本動物高度医療センターと同業2社を、ダッシュボードで並べるエプコ・セーラー広告と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ エプコ・セーラー広告と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
日本動物高度医療センター 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社、連結子会社の株式会社キャミック及びテルコム株式会社の３社で構成され、動物医療業界における高度医療を提供することを目的としております。
当社グループは、動物を愛する飼い主様の願いに応えるため、民間で初めて完全紹介制による「二次診療」に特化した動物病院を開設いたしました。現在は、かかりつけの動物病院（一次診療施設様）からのご紹介に基づいて、専門獣医師と高度医療機器による「二次診療サービス」、MRI・CT等を活用した「画像診断サービス」、および在宅ケアのための「動物用医療機器・健康管理機器のレンタル・販売」を展開しております。
当社グループは、小動物二次診療のトップランナーとして、高度医療を実践するとともに、次世代を担う獣医師が最先端医療を学ぶ「教育の場」や、新たな技術・ツールを開発する「臨床研究の場」を提供しております。さらに、国内最多の画像診断や診療データを有する強みを活かし、動物医療の発展と社会への貢献を果たしてまいります。
当社グループは、動物医療関連事業の単一セグメントでありますが、当該事業を以下の３つに分類しております。
(1) 二次診療サービス（当社）
一次診療施設からの紹介を受け、専門分野を持った獣医師が、高度な医療機器を使用して行う、診察、検査、投薬、手術等の診療サービスです。サービスの提供を行った際に飼い主から診療費を受け取っており、一次診療施設様からは紹介料等は受け取っていません。
(2) 画像診断サービス（株式会社キャミック）
一次診療施設からの紹介を受け、画像診断の専門知識を有する獣医師が、高度な医療機器を使用して行う、画像の撮影・読影・診断等のサービスです。飼い主様から診断費を受け取っており、一次診療施設様からは紹介料等は受け取っていません。
(3) 動物用医療機器・健康管理機器（在宅ケア）のレンタル・販売（テルコム株式会社）
動物の飼い主様に対する酸素ケージ（酸素濃縮器とケージのセット）のレンタル及び一次診療施設様等に対する酸素ケージの販売です。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGKM）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
テルコム株式会社議決権 100.0%
株式会社キャミック議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、株主に対する利益還元を重要な経営課題の一つとして位置付けております。今後の利益還元につきましては、配当については成長投資とのバランスをとりつつ、連結配当性向20％以上かつ株主への利益還元の安定的拡大を基本方針といたします。
2026年３月期の剰余金の配当につきましては、上記利益還元の基本方針に基づき、１株当たり12円といたしました。
2027年３月期の剰余金の配当予想につきましては、上記利益還元の基本方針に基づき、１株当たり13円といたします。
剰余金の配当を行う場合には、年１回の期末配当を基本方針としております。また、当社は、毎年９月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨、及び、基準日を定めて剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。
これらの剰余金の配当の決定機関は取締役会であります。
当社は連結配当規制適用会社であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2023 | 20 | 26.1 |
| 2024 | 37 | 25.6 |
| 2025 | 12 | 17.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | KCPエクイティアシスト１号投資事業有限責任組合 | 11.74 |
| 2 | MSIP CLIENT SECURITIES | 7.38 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口） | 5.13 |
| 4 | 風越建設株式会社 | 4.40 |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 4.20 |
| 6 | 株式会社SBI証券 | 3.43 |
| 7 | 平尾 秀博 | 3.31 |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 3.17 |
| 9 | サンリツサービス株式会社 | 2.53 |
| 10 | 小沼 滋紀 | 2.51 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.82%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 13 | 15 | 19 | 21 | 22 | 23 | 26 | 27 | 28 | 30 | 39 | 43 | 53 | 62 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 3 | 3 | 4 | 4 | 4 | 4 | 6 | 5 | 7 | 12 |
| 営業利益率% | — | — | — | 11.7 | 13.4 | 12.4 | 15.5 | 15.8 | 14.3 | 14.7 | 15.0 | 11.6 | 13.7 | 18.6 |
| 当期利益億円 | 0 | 1 | 2 | 2 | 2 | 2 | 3 | 3 | 3 | 3 | 4 | 3 | 5 | 8 |
| EPS円 | 3.4 | 41.7 | 75.1 | 92.9 | 98.1 | 87.6 | 122.1 | 128.8 | 120.7 | 24.2 | 31.3 | 24.6 | 40.2 | 64.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGKM）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。