下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＮＳＤ）、子会社14社及び関連会社３社により構成されており、システム開発事業（金融ＩＴ、産業ＩＴ、社会基盤ＩＴ、ＩＴインフラ）及びソリューション事業を主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,178億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち879番目、情報・通信業591社のうち40番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.2%です。平均年間給与は751.0万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち147番目。平均年齢は39.2歳、平均勤続年数は14.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＮＳＤと同業2社を、ダッシュボードで並べるオービック・ＳＨＩＦＴと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ オービック・ＳＨＩＦＴと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＮＳＤ）、子会社14社及び関連会社３社により構成されており、システム開発事業（金融ＩＴ、産業ＩＴ、社会基盤ＩＴ、ＩＴインフラ）及びソリューション事業を主たる事業としております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりです。
なお、以下に示す区分はセグメントと同一の区分です。
（１） システム開発事業（金融ＩＴ）
・銀行、保険会社、証券会社等の金融機関に対して、ソフトウエア開発やシステムコンサルティング等のサービスを提供しております。
（主な関係会社）当社、ＮＳＤ‐ＤＸテクノロジー㈱、㈱アートホールディングス、 NSD International,Inc. 、成都仁本新動科技有限公司
（２） システム開発事業（産業ＩＴ）
・製造業、商業等の企業に対して、ソフトウエア開発やシステムコンサルティング等のサービスを提供しております。
（主な関係会社）当社、ＮＳＤ‐ＤＸテクノロジー㈱、㈱アートホールディングス、㈱FSK
（３） システム開発事業（社会基盤ＩＴ）
・通信業、運輸業、電気・ガス・水道業等の企業や公共団体に対して、ソフトウエア開発やシステムコンサルティング等のサービスを提供しております。
（主な関係会社）当社、ＮＳＤ‐ＤＸテクノロジー㈱、㈱アートホールディングス、㈱FSK
（４） システム開発事業（ＩＴインフラ）
・ＩＴ基盤・ネットワーク構築や、システムコンサルティング、システムの保守・運用等のサービスを提供しております。
（主な関係会社）当社、㈱アートホールディングス、㈱FSK、NSD International,Inc.
（５） ソリューション事業
・システムを利用したサービスの提供やシステムプロダクトの販売により、汎用性の高いソリューションから業務特化型のソリューションまでを提供しております。
（主な関係会社）当社、㈱アートホールディングス、㈱ノーザ、㈱ステラス、 ㈱シェアホルダーズ・リレーションサービス
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEYZ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 351億円・利益 68億円・従業員 1,313人
売上 277億円・利益 44億円・従業員 1,154人
売上 241億円・利益 48億円・従業員 838人
売上 177億円・利益 15億円・従業員 529人
売上 132億円・利益 23億円・従業員 440人
連結子会社 14社（有報に社名が載る主な会社は8社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(2029年３月期計数目標)・連結売上高1,500億円うち、ＤＸ・ＡＩ・ソリューション事業800億円・営業利益234億円・ＥＢＩＴＤＡ264億円・当期純利益154億円・ＲＯＥ18.5％(3)中長期的な会社の経営戦略当社は、創業以来、金融業をはじめとするさまざまなお客様のシステム開発に携わり、多くのお客様から信頼を得、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の最重要課題と位置づけ、総還元性向70％以上かつ配当性向50％以上（いずれも連結ベース）を株主還元の基本方針としています。
また、成長力を強化し企業価値の増大を図るために、利益の一部を留保し、既存事業の一層の強化や新事業・新技術領域等での新たな成長機会追求のための投資、Ｍ＆Ａ・アライアンス構築の資金等へ充当します。
当事業年度の１株当たり配当金につきましては、上記基本方針及び当事業年度業績を勘案し、取締役会決議により期末配当金を96円とさせていただきました。これにより当事業年度の年間配当金は、前事業年度の87円から９円の増配となりました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 42 | 51.2 |
| 2021 | 52 | 53.9 |
| 2022 | 67 | 52.9 |
| 2023 | 72 | 49.4 |
| 2024 | 87 | 61.5 |
| 2025 | 96 | 57.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
持株数と所有期間で加算される、ポイント制の株主優待制度を行っております。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口) | 13.24 |
| 2 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE FIDELITY FUNDS | 4.28 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口) | 4.19 |
| 4 | ＩＰＣ株式会社 | 3.39 |
| 5 | 株式会社ビギスト | 3.39 |
| 6 | ＮＳＤ従業員持株会 | 2.89 |
| 7 | 第一生命保険株式会社 | 2.72 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.65 |
| 9 | 日本生命保険相互会社 | 2.39 |
| 10 | RBC IST 15 PCT NON LENDING ACCOUNT - CLIENT ACCOUNT | 1.71 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.91%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 366 | 403 | 430 | 512 | 549 | 577 | 616 | 651 | 662 | 712 | 780 | 1,013 | 1,078 | 1,178 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 64 | 72 | 79 | 85 | 95 | 98 | 114 | 125 | 152 | 168 | 191 |
| 営業利益率% | — | — | — | 12.5 | 13.1 | 13.7 | 13.8 | 14.7 | 14.9 | 16.0 | 16.1 | 15.0 | 15.6 | 16.2 |
| 当期利益億円 | 25 | 32 | 30 | 31 | 45 | 54 | 58 | 63 | 64 | 78 | 102 | 103 | 118 | 130 |
| EPS円 | 58.4 | 76.2 | 72.0 | 35.5 | 52.9 | 63.4 | 69.7 | 78.2 | 80.1 | 99.4 | 132.3 | 133.3 | 153.6 | 170.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEYZ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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